ファンドの商品選びのやり方を知りたいあなたへ　　　前半

NISAをしている人必見！
難しいことではあるが、年に3％〜6％の利益を目指している人には是非読んでいただきたいです！
この本を読む前に年に6％の利率の凄さを紹介したいと思います。
毎月3万円の積立を年利6%で運用することが出来れば、20年間で約600万円ほどの利益が見込まれる。そのため、今後積立NISAを行う人、現在行っている人には是非この記事を読んで、ファンド選びの基準が持てるようになり、合理的な投資判断をできるようになってもらいたいです。

目次
・はじめに
・第1章
・第2章
・第3章
・第4章
・メッセージ

こんばんわ！この度掲載させていただく記事は2部構成の記事にさせていただきます。
つまり本記事が前半の記事で後半の記事はまた別で投稿させていただこうと思います。
前回私は「「米国金融の仕組み」という本を読んだわたしから「積み立てnisa」を検討、使用しているあなたへ」というタイトルの記事を投稿しました。その記事では「nisa」の概要と「積み立てnisa」についての私の考えを簡単にまとめさせていただきました。しかし、「長期の積み立て投資はパフォーマンスが悪くてもやめない方がいい理由」、「インデックスとアクティブファンド」の違い、「ファンドの選び方」、記事のタイトルにもしていた「米国金融の仕組み」という本について殆ど触れることができなかったので、この度はそのことについて触れていこうと思います。本記事では本書で作者が述べている言葉を丸々引用する箇所もある為「ですます調」と「だ、である調」が混合してしまうかもしれないのでそれを避けるため次の改行してからは、「だ、である調」で文章を書かせていただきます。ご了承いただければ幸いです。本記事では、「米国金融の仕組み」の内容を主に扱いたと思っている。なぜなら、本書には上記で説明したい内容がすべて記載されている。本書は、世界的に有名な「バンガード・グループ」の創業者であり、ファンドに長年携わり発展に大きく貢献し、1999年に「20世紀における4人の投資業界の巨人」に選ばれたあの「ジョン・C・ボーグル」氏によって書かれた本である。ボーグル氏は60年にも及ぶ金融業界での経験の持ち主だ。アメリカの金融市場、少なくともファンド市場の最前線にいた人物であることは間違いない。60年もあれば投資のシステム変化、金融業界自体の変化、「ITバブル」や「リーマン・ショック」といった好景気、不景気も目の前で体験したはずだ。そんな体験をもとに書かれた本が本書であり、本書は1部～9部構成になっている。その為本記事では１部～４部までについて触れていきたいと思う。そして5部～9部までは後半の記事で触れていくつもりだ。

第1章
本章では長期投資の衰退と短期投資の台頭について書かれている。気を悪くされる方がいたら、大変申し訳ないが本書では短期投資のことを「投機」と呼んでいる。投機の増大は凄まじい勢いで増している。1951年アメリカ株の年間回転率は約15％程度であった。しかし、1990年代には100％にまで増加し2005年には150％、2008年には280％まで増加した。一日あたりの取引量も同様に増加した。この増加は一見アメリカの市場の活性化を促している様に感じるがこれは、危惧すべきことである。
恐らく1900年代から近年にかけてインターネットの普及、多くのファンドマネージャー、機関投資家によって株式に興味を持つ人が増加し市場に参入できる人が増えたのも一つの原因ではあるだろう。これだけならいいのだが年間回転率の上昇の仕方は投機をする個人投資家、機関投資家が増えた事は非常に悪い影響を与える。このことについて1999年ニューヨークタイムズ紙は、「ウォール・ストリート・カジノ」と以下のように揶揄した。投機投資全体の資金を奪うことを理解するには、市場の重複性を理解すればよい。つまり投資家全体は、当然ながら株式市場の総利益を稼ぐ。ただし、そこから取引のための仲介コストを差し引かなければならない。もし、コストを差し引く前の利益がゼロであれば負けゲームになる。年々株式の回転率が増加して行っていることは、取引のためのコストが増加して株式市場で発生する総利益が減少していくようになる。加えて企業の資本金（事業に回すお金）が年々目まぐるしく動いているわけなので、企業価値がわかりにくい状況にもなってしまっている。このことを踏まえて私たち投資家はカジノ参加者で、投資でかかる取引金がカジノ側の取り分とされている。年に何回も取引を行っている投資家は他の投資家よりピンとくるのではないだろうか。この流れを作ってしまったのは他でもない機関投資家である。1950年には個人投資家がアメリカ株の92％、機関投資家が8％を保持する比率だった。しかし、2000年代にはいり機関投資家70％、個人投資家30％の比率になってしまい完全に逆転してしまった。機関投資家に投資するクライアント（企業や一般投資家）は短期的な利益を求めている。その為直近の実績が自分たちの給料に直結してくるため短期的な利益を求めるようになる。特に1990年代以降は「ITバブル」などによって短期的な投資が成功してしまった事例が多く発生するようになって加速させてしまうようになった。「ベンジャミン・グレアム」を始めとする多くの著名な投資家がこのことについて警鐘を鳴らした。そんな中日本では一番有名な投資家だと思われるウォーレンバフェットは以下の様な事を提案した。（本人は冗談だといった。）超短期的な投資家にはキャピタルゲイン（配当ではなく、株価の上昇で得た利益）に対して課税を課せばいいと提案した。次の章では現代の株式市場の現状をさらに深ぼっていくつもりだ。