有名ＹＯＵＴＵＢＥＲに贈る炎の特別ポートフォリオ
第１回 あの若手ＹＯＵＴＵＢＥＲ ＫＡＺＵＹＡに贈るポートフォリオ
先週の虎ノ門ニュースに出演していたＫＡＺＵＹＡ（本名は京本和也）は知る人ぞ知る人気の若手ＹＯＵＴＵＢＥＲである。ＫＡＺＵＹＡは、億の近道でおなじみの相川伸夫にも似た歯に衣着せぬ語り口で日本の政治や文化をずけずけと切る。印象に残る声なのも聞いていて心地よい。もしかしたら比較的リーズナブルだとＹＯＵＴＵＢＥＲの間でも評判のズーム（もうすぐ億の近道のイベントに社長が参加するとの噂がある）の収録機器を使っているのかも知れない。
１９８８年３月２日生まれで間もなく３２歳を迎えるＫＡＺＵＹＡは北海道の帯広生まれで今は東京に在住しているとのこと。高卒で就職し半年で会社を辞めてＹＯＵＴＵＢＥＲになったという異色の存在でＹＯＵＴＵＢＥＲとしての現在の人気はあるとしてもこの先の生き方には多少の悩みもあるだろう。
先週の虎ノ門ニュースでは米国株（投信？）に投資をしていると吐露したが、今得ているＹＯＵＴＵＢＥＲとしての収入を運用している模様だ。
それならばと、億の近道月曜版では彼を応援する意味で日本株のポートフォリオを提案したいと思う。
日本国を愛する辛口のコメンテーターなら米国株より日本株が良い。今時のオピニオンリーダーたる若者に日本株に関心をもってもらいたい。そんな思いから今回は以下のポートフォリオを提案したい。
同じ日に一緒に出演していた国際政治学者、藤井厳喜先生の言葉では米国の景気が絶好調だとのこと。これを背景にＮＹダウは快進撃。高値更新を続けており、間もなくＮＹダウ３万ドルという時代に突入するとの見方。トランプ大統領が今秋の再選に向け、大胆な減税政策や財政政策、その予算をもたらすために自ら最高司令官となって米中経済戦争を仕掛け勝利となる部分合意にまで進んできた中で、３．５％という低失業率を実現させ、ＧＤＰの伸びを３％から５％へ高めようとしている。時に波乱はあっても株高トレンドはなおも続くとの見方は揺るぎない。
戦争仕掛け人とかいうトランプ大統領への批判は日本の旧来のメディアを信奉する多くの日本国民に誤解を生じさせているように思うが、それが米国株に比べ日本株の元気の無さにつながってはいるならむしろ出遅れた日本株にも投資のチャンスがある、小さくともシンクロしていることは否定できないし、ビジネスとして考えると米国市場に力点を置く出遅れ株価低迷銘柄が見直し人気を集めることに注目すべきだと考える。
そうした銘柄を含めた割安感のある北海道地盤の銘柄や生活ニーズを踏まえた「ＹＯＵＴＵＢＥＲ ＫＡＺＵＹＡに送る株式ポートフォリオを提案したい。
ＫＡＺＵＹＡの年収はどのぐらいかは不明だが、人気のＹＯＵＴＵＢＥＲとしての収入はきっと多額であるに違いない。本なども書かれていたりメディア出演などもされているので、これまでの活動で余資は溜まっている筈。
人気ＹＯＵＴＵＢＥＲに２００万円のポートフォリオというとやや失礼なので今回は２０００万円という金額のポートフォリオとして提示し、１１月の米大統領選までの運用成果を見て頂くことにする。
お金が溜まって１億円程度も大丈夫ということになれば改めてご本人からご連絡をお願いしたい。なお、ＫＡＺＵＹＡには今後、実業家ないし投資家としての活動も期待したい。その一歩となるポートフォリオとなれば幸いだ。
【北海道・帯広生まれの独身？ＹＯＵＴＵＢＥＲ、ＫＡＺＵＹＡに送る中小型株ポートフォリオ】
１．炎のＦＭが厳選した２０銘柄から更に絞ったテーマ別の５銘柄でポートフォリオを構築
２．今回のポートフォリオの運用期間はトランプ大統領再選決定までの約１０か月間
３．目標利回りは手数料税金控除後、税引配当金込みで２０％
選定２０銘柄：北海道企業１０銘柄／ＹＯＵＴＵＢＥ・米国景気関連１４銘柄／その他６銘柄
⇒テーマ別厳選５銘柄
１）遠い未来だと思っても必ずやってくる老後に備えた北海道銘柄
光ハイツ・ヴェラス（２１３７）８５０円 × ４０００株＝３４０万円
２）ＫＡＺＵＹＡの故郷、帯広の有力食品スーパー
ダイイチ（７６４３） ７００円 × ５０００株 ＝３５０万円
３）米国の景気動向を見据えて蘇る？期待の銘柄
マクロミル（３９７８） １０６０円 × ４０００株＝４２４万円
４）ＹＯＵＴＵＢＥＲ設備投資関連＆米国消費景気向上期待銘柄
ズーム（６６９４） １４０４円 × ３０００株 ＝４２１万円
５）婚活ニーズに応える銘柄
リンクバル（６０４６）４０１円 ×１００００株 ＝４０１万円
株式投資金額 １９３６万円⇒最大目標２３３０万円
現金 ６４万円
税引受取配当金 １２．９６万円
ポートフォリオ金額合計 ２０００万円⇒目標金額２４０７万円
ＫＡＺＵＹＡの幸運と運用成果の向上を祈る！！
（炎）
（情報提供を目的にしており内容を保証したわけではありません。投資に関しては御自身の責任と判断で願います。万が一、事実と異なる内容により、読者の皆様が損失を被っても筆者および発行者は一切の責任を負いません。）