「消費者理会」5月のゲストはリサーチャーの菅原大介さん！
株式会社秤の小川と申します。10年以上の総合広告代理店での経験とデジタルマーケティング会社やPR会社でのコンサル経験を経て、2018年にマーケターに有用な効果検証法をメインテーマとして統計や因果推論の知識をまとめた「Excelでできるデータドリブン・マーケティング」を出版、2019年12月に法人を設立し、今は業務委託で複数の役割で活動している複業マーケターです。
【更新情報2024年5月26日】
「その決定に根拠はありますか？」
確率思考でビジネスの成果を確実化するエビデンス・ベースド・マーケティング
戦略を導く為の「エビデンスの作り方」をテーマに、これまで体系化してきたノウハウを紹介したマーケティング・インテリジェンスの書籍を出版致しました。5問の調査でTVCM（施策）→コンビニで商品を見た（要因）→売上がいくら増えたか？→年間16.67億円（効果）の様に経路ごとに構造的に効果を把握する国際特許（PCT）を出願した分析法など、確率モデルや因果推論をプロジェクトで実際に活用している方法を特典の動画講義も活用して実装レベルの知識まで提供しています。
消費者理会
JX通信社の松本健太郎さんのお声がけから、同社の新たなチャレンジをサポートする役割も担っています。このnoteでは、松本さんと素敵なマーケターのゲストをお迎えして行う無料ウェビナー「消費者理会」とゲストについて紹介します。
順を追ってご説明します。
松本健太郎さん
松本さんは龍谷大学法学部卒業後、データサイエンスの重要性を痛感し、多摩大学大学院で統計学・データサイエンスを学び直し、デジタルマーケティングや消費者インサイトの分析業務を中心に、さまざまなデータ分析を担当するほか、日経ビジネスオンライン、ITmedia、週刊東洋経済など各種媒体にAI・データサイエンス・マーケティングに関する記事を執筆しており、テレビ番組の出演も多数あります。noteやTwitterなど、SNSを通じた情報発信も積極的で、noteで活躍しているオピニオンリーダーの知見をシェアする「日経COMEMO」メンバーとしても活躍中です。 『誤解だらけの人工知能』『なぜ「つい買ってしまう」のか』(光文社新書) 『データサイエンス「超」入門』(毎日新聞出版)『グラフをつくる前に読む本』(技術評論社)など著書多数です。テクノロジーとマーケティング双方の理解がある希少なマーケターだと思います。私は6年ほど前に広告会社に在籍していた当時、氏と出会いました。当時、計量経済学の分析をマーケティング施策の効果検証に活用する取り組みを行なっていた氏との協業をきっかけに私はデータサイエンスを学び、書籍を出すに至りました。いわば心の師匠です。
JX通信社とは？
「テクノロジーで『今起きていること』を明らかにする報道機関」を目指す報道ベンチャーです。
同社が提供している代表的なサービスは2つです。
ひとつめは「FASTALERT」（ファストアラート）です。これはAIを用いて自然災害・事件・事故・情報漏洩・SNS炎上・新型ウイルス最新情報など様々なリスク情報を提供するサービスです。
一般消費者の発信の中から災害、事故、事件などの緊急情報を収集し、多くの報道機関や公共機関、企業に配信しています。共同通信のほか、NHK、日本テレビ放送網、テレビ朝日をはじめとする全ての民放キー局と全国の多くの報道機関や当局に緊急情報の配信を行っています。メディア企業に対してテクノロジーを活用した情報基盤を提供することで信頼を得ています。
ふたつめは、「NewsDigest」（ニュースダイジェスト）です。これは、一般消費者が「スマートフォンで最も速くニュースを知る手段」となることを目指して開発されたアプリです。ニュース速報や地震・災害速報のほか、鉄道情報など生活に必要な情報を最も速く伝えるライフライン型のニュースアプリ(無料)です。Google Playベストアプリ2019 生活お役立ち部門賞や、アジアの優れたデジタル報道に贈られる「アジア・デジタルメディア賞2020」の特別賞も受賞しています。
参考サイト:JX通信社サービス紹介
私の役割（JX通信社 FASTALEART マーケティング・アンバサダー）とは？
マーケティングのの意思決定をする方向けに、FASTALEARTの機能をアレンジし提供する新しいサービスをマーケターに浸透させることです。私もテスト版を使わせて頂いています。
既存からあったソーシャルリスニングに内包される概念としてブランドリスニングという新たな価値をマーケター向けに提供します。炎上監視とも重複します。
ソーシャルリスニングとは？
ソーシャルリスニングはマーケティングにおけるリサーチ手法の一つで、ソーシャルメディア（SNS）上に投稿された消費者の生の声を収集して分析し、示唆を得ることで、自社のマーケティング意思決定に活かすものです。ネット上に公開されているビッグデータから特定のテーマを絞り込んで、データを集め、観察または分析することで示唆を得るものです。SNSの中でも利用者が多く、投稿も（鍵アカを除いて）公開されているTwitterのデータが特に活用されています。FASTALEARTもTwitter社との提携により、報道機関に向けたテーマで情報収集をしています。
（FASTALEARTによる）「ブランドリスニング」とは？
主に自社ブランドにまつわる言及を察知する炎上監視の視点に加え、そこから得られる消費者の声をマーケティング活動に活かすものです。
テクノロジーを生かし、JX通信社がマーケター向けにFASTALEARTで提供する価値はシンプルです。ユーザー（マーケター）の興味がある1テーマ（ブランド）に分析対象を絞り込み、そのテーマでのツイートの抽出と、さらに分類までを機械学習によって行い、人間が行うと膨大なリソースがかかるデータの前処理を効率化し、ブランドの消費者の動向や仮説のタネをいち早くキャッチすることをサポートします。
速報性のあるニュースをビッグデータから収集するテクノロジーを保有するJX通信社ならではの提供価値だと思います。
消費者理会（5月25日火曜日21時～22時）
ここまでで紹介したFASTALEART For Marketingはまだベータ版プロダクトです。がっつりプロダクトの機能紹介をするよりも、まずはJX通信社も含めて、皆さん（マーケター）に知ってもらう活動から始めています。
そこで松本さんとはじめた無料ウェビナーが「消費者理会」です。「消費者『理解』」のための『夜会』的なイベントで、毎月1回開催していきます。
ホストは松本さんで、ゲスト1名と私です。消費者理解をテーマに、松本さんが出した問いに対してお答えしつつ会話します。
事前打ち合わせでは、「基本的にぶっつけでお願いします」とゲストの皆さんにお伝えしています。独自の経験知見をもつゲストの皆さんの生っぽいお話が聞くための会です。2021年5月25日（火）21時～21時からの会のゲストは、リサーチャーの菅原大介さんです。
上智大学新聞学科→学研→マクロミル→大手総合ECサイトというキャリアから、著書『新・箇条書き思考』『売れるしくみをつくる マーケットリサーチ大全』ほか、
マーケティングリサーチのリーディングカンパニー「マクロミル」で、外資系コンサル・大手広告代理店・シンクタンクチームに所属し、月次500点以上のファクトデータを収集するリサーチ業務に携わり、現在は国内通信最大手のグループ企業にて、中期経営計画・ブランド策定など会社の意思決定に関わるロジックデータを手がけ、企画立案のために作成する資料は年間1,000ページ超に及ぶ、数字と言葉を駆使するプロフェッショナルのリサーチャーの方です。
箇条書きを駆使した情報収集・情報発信に定評があり、アンケート・データ分析・資料作成などのテーマで書くnoteや講習会が好評を得ていらっしゃいます。私もSNS発信は主にnote＋ツイッターですが、氏も同ツールを使っておられており、以前より氏の発信を参考にさせて頂いていました。
note
新・箇条書き思考
この書籍を読ませて頂きました。私も、マーケティング調査分析面でのデータサイエンスをメインのスコープとしています。その界隈の本を読むと視点や考え方で自分のスキルを再確認したり自信を持てたりできる場合もありますが、この本を読んだ感想はガチで耳が痛いもので、がっつりと凹まされるものでした。リサーチに限らない、仕事術としての「箇条書き思考」が無知の知となりました。じっくり読み、見返し、少しずつ実践させていただいています。
かなりレガシーな方はのぞいて、マーケティング従事者の皆さんは、SNSを使いこなし、ビジネスチャットやタスク管理ツール、オンライン商談ツールを駆使して仕事をしていると思います。特別な場面や緊急時を除いて紙のメモ、電話、メールの利用は減っていると思います。
そんな現在であっても、それらツールを使う際に、どの様に情報を整理するか？どのような角度で伝えるか？または後に、自分の情報を必要に応じて検索することも考えて、どの様なログを残して活用するか？など、具体的なノウハウが整理されています。
【更新情報2024年5月26日】
「その決定に根拠はありますか？」
確率思考でビジネスの成果を確実化するエビデンス・ベースド・マーケティング
戦略を導く為の「エビデンスの作り方」をテーマに、これまで体系化してきたノウハウを紹介したマーケティング・インテリジェンスの書籍を出版致しました。5問の調査でTVCM（施策）→コンビニで商品を見た（要因）→売上がいくら増えたか？→年間16.67億円（効果）の様に経路ごとに構造的に効果を把握する国際特許（PCT）を出願した分析法など、確率モデルや因果推論をプロジェクトで実際に活用している方法を特典の動画講義も活用して実装レベルの知識まで提供しています。