「リサーチあるある共有。プロもハマる落とし穴」7月12日(火)17時30分〜
マーケティングリサーチなどのインサイト産業の2021年版国際業界統計(Global Market Research)によると、日本の市場規模は世界7位(18億$)です。1位はアメリカ(194億$)で2位はイギリス(66億$)です。2021年のGDPは1位はアメリカ(22.6兆$)で3位は日本(5.3兆$)5位はイギリス(3.1兆$)なので、日本は相対的にリサーチにお金をかけていないことがわかります。
【更新情報2024年5月26日】
「その決定に根拠はありますか?」
確率思考でビジネスの成果を確実化するエビデンス・ベースド・マーケティング
戦略を導く為の「エビデンスの作り方」をテーマに、これまで体系化してきたノウハウを紹介したマーケティング・インテリジェンスの書籍を出版致しました。5問の調査でTVCM(施策)→コンビニで商品を見た(要因)→売上がいくら増えたか?→年間16.67億円(効果)の様に経路ごとに構造的に効果を把握する国際特許(PCT)を出願した分析法など、確率モデルや因果推論をプロジェクトで実際に活用している方法を特典の動画講義も活用して実装レベルの知識まで提供しています。
日本のリサーチ費用が少ないのはなぜでしょうか?
皆さんは「マーケティングリサーチ」にどんな印象をお持ちでしょうか?たとえばネットで定量調査のアンケートする場合は、質問票の作法があって。定性調査を行う場合も、リクルーティング方法やインタビュー方法にコツがあって。そんなイメージがあるのではないでしょうか?確かに、作法やコツはあります。
統計や確率モデルなどのサイエンスを駆使して、数万人の定量調査と分析を普段から行っている私や、新卒で(株)オリエンタルランドに入社して、最大で年間100件程度のマーケティングリサーチを実施ししていたプロのマーケティングリサーチャーの山本寛さんと、
一般的なビジネスマンがはじめて実施する調査では、その精度に雲泥の差があるのは当然のことです。でも、今はFreeasyのように、気軽に定量、定性調査を行うことができるセルフリサーチがあります。
リサーチの技術よりも、固有のテーマに沿って、調査自体もPDCAを行っていくことのほうがはるかに重要です。私自信、コンサルティングプロジェクトの中で、新しいテーマにぶつかるたび、すでにそのジャンルで仮説してきたクライアントの意見を聞いて毎回模索しています。時に、山本さんに壁打ちや調査のサポートをお願いしています。
日本を代表するマーケター、株式会社刀の森岡毅さんが出演された日曜日の初耳学というTV番組の授業でも、(17分~)日本人は西洋と比較すると自分に自信がない、自己肯定感が弱く、その差は「行動に移せるか移せないか?」によるものだとしています。日本人が行動に慎重な人が多いことから、それが自信のなさにつながり、また行動できないスパイラルに陥ってしまうとのことです。
リサーチの本質は大胆な意思決定をしたときの大きな失敗のリスクを回避するためのものです。
しかし、意思決定者層がリサーチやデータリテラシーが低いことから、「そのリサーチ費用は回収できるのか?」といったことを問われることも多いのではないでしょうか?この質問自体が、本質的ではないのですが・・・。
調査自体の実施の説明責任を果たすため、プロらしい作法通りに実行しなければ!とうプレッシャーが出てしまい、まずは(粗削りでも)やってみるアクションをしづらくなる。そんな悪循環を感じています。
そうした悪循環が、日本のマーケティングリサーチ費の少なさやリサーチリテラシーの低さにつながってしまっていると思います。
大事なのは少ない費用でもいいので、まずアクションすることです。調査自体もPDCAが重要です。プロとして活動している私も、思いたったらサクっとFreeasyを使うので、たまにちょっとしたミスはやらかしたりもします笑。
とはいえ、「できれば確かな方法で行いたい」と思います。それを解決する一助として。
「リサーチあるある共有。プロもハマる落とし穴」
7月12日火曜日の17時30分~18時30分の1時間、セルフリサーチFreeasyリサーチアカデミーの番外編として、元オリエンタルランドのマーケティングリサーチャーの山本寛さんと私がスピーカーとなり、Freeasyサービス提供会社アイブリッジの榎本さんに進行役をお願いし、3人で無料参加頂けるオンラインセミナーを行います。
Freeasyリサーチアカデミーは市場調査のスペシャリストであるリサーチャーの菅原大介さんが講師となり、リサーチに関するノウハウを啓蒙するための『ブログの発信+オンラインセミナー』を、定期的に開催するものです。
番外編では、Freeasyのヘビーユーザーである私が、尊敬するマーケターやリサーチャーの方にご相談しながら、ビジネスを動かしている皆さんのお役に立つイベントを適宜企画し実行しています。
前述したように、「意思決定者層がリサーチやデータリテラシーが低い」課題をお感じになっている方もいらっしゃると思いますが、その状況を変えることができるのは、マーケティングやビジネスの現場でアクションする皆さんです。皆さんの背中を押せるよう、
調査自体をプロジェクトとして受託することも多いプロ2名(山本さんと私)が普段気を付けていることや、ハマったこと。失敗談も含めたリアルを共有するトークイベントです。そのリアルを皆さんに共有することで、皆さんの「まずはアクション」の一助となれれば幸いです。
【イベントお申込みページ】
【自己紹介】
改めて自己紹介させて頂きます。株式会社秤の代表の小川貴史と申します。数理モデルによる効果検証のMMM(マーケティング・ミックス・モデリング)や因果推論や確率モデルを駆使してマーケティングの重点課題をみつけたり投資の妥当性を判断するなど、重要な意思決定を導く分析に特化し10年近く実践してきました。そのノウハウを企業に「秤」として、マーケティング組織に共有することをミッションとして活動しています。社名は森岡毅さんらの「刀」社にインスパイアされてつけた名前です。
10年前に、MMM(マーケティング・ミックス・モデリング)という分析を知って「これはすごい!」と感動しました。高卒で数学も統計も素人でしたが、思いたったらまず動くバカ正直さを活かして赴くままにアクションを続けました。2018年に書籍を出版し、2019年に法人を設立して、マーケティング業界誌MarkeZineからMMMの取材を受けるなど、ようやく専門家として認知されつつあります。
MarkeZine記事
note
今があるのもアクションあってこそです。焦らず、慢心せず、地道に続けていくつもりです。「リサーチあるある共有。プロもハマる落とし穴」が、皆さんの意思決定の成功確率をあげるリサーチアクションの一助となれば幸いです。
【更新情報2024年5月26日】
「その決定に根拠はありますか?」
確率思考でビジネスの成果を確実化するエビデンス・ベースド・マーケティング
戦略を導く為の「エビデンスの作り方」をテーマに、これまで体系化してきたノウハウを紹介したマーケティング・インテリジェンスの書籍を出版致しました。5問の調査でTVCM(施策)→コンビニで商品を見た(要因)→売上がいくら増えたか?→年間16.67億円(効果)の様に経路ごとに構造的に効果を把握する国際特許(PCT)を出願した分析法など、確率モデルや因果推論をプロジェクトで実際に活用している方法を特典の動画講義も活用して実装レベルの知識まで提供しています。