失敗しない復職

復職判断にトラブらないために

休職者を仕事に戻ってもらうかは、人事担当者の大きな問題です。
産業医は、復職判定に際して事業所の安全配慮に支援しつつ、本人にも納得いく判断していくか細心の注意を払っています。
基本としているのは、就業可能性を客観的に判断の根拠にしています。
判断根拠には以下の3項目を大切にしています。

• 病状の安定性

• 日常生活の規則性

• 復職への意思

次回からこの3つの根拠について話を進めます。

病状の安定性とは

健康上の問題から就業を制限すべき状況を認めた時、休職期間は業務を免除して休養に専念する時期であると考えます。
就業を制限すべき状況とは

• 健康状態が悪化する懸念される時

• 業務の安全な遂行が懸念される時

があり、前者は主治医から休養が必要であることの診断を受けたときになります。
後者は、ビジネスの中で不規則な行動をとる懸念があり、適切な業務ができないと判断されたときで、産業医が関係者から状況を確認して、一時的に就業を制限することになります。
従って、病状の安定性とは就業に復しても、懸念状態に陥らない状態であると考えます。

誰が病状の安定性を確認するのか

主治医からの復帰診断書は重要な意見になります。主治医は治療を担当している医師として治療面での判断をしていることになります。
一方、復職は事業所が本人への安全配慮も踏まえて健康面での安定性を確認することになり、この作業は産業医の出番になります。