YouTube - バフェット太郎の投資チャンネル「【徹底解説】好調なGDPが、米国株のマイナス材料になり得る理由」の解説

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【徹底解説】好調なGDPが、米国株のマイナス材料になり得る理由
の解説

米国の第一四半期の実質GDP(+6.4%)は、予想(+6.1%)を上回った。

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米国のGDPは好調

GDP…国内で生み出された付加価値の総額。その国が生み出した価値。

GDPのおよそ7割を「個人消費」が占めている。
「個人消費」は、巨大な財政出動や新型コロナワクチンの普及を追い風に、前年同期比+10.7%と大きく成長した。

「個人消費」の内訳
「モノ消費」+23.6%
「サービス」+4.6%
・サービスはまだ営業規制されていた。
・バイデン政権による1人最大1400ドルの現金給付があった。

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今後さらなる個人消費が進み、GDPが一段と加速すると予想される。

これを受けて、市場では物価上昇の加速が懸念されている。（要するにインフレの懸念）
・消費者物価指数2.6%（要するにインフレ率）

これに対するFRBの見解
・昨年の反動による「一時的な要因」
・「持続的な物価上昇が起こる可能性は低い」
・長期的には2.0%に落ち着くと予想

その一方で、
・市場が予測している物価変動率は2.4%
・S&Pケースシラー住宅価格指数からは資産バブルの兆候が見られる
・サマーズ元財務長官「過大なインフレリスクがある」

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FRBが、消費者物価指数の上昇を一時的と見る一方、インフレリスクを懸念している人も少なくない。

FRBの方針
・2023年までゼロ金利政策を継続
・テーパリングについて「まだ議論する時期ではない」

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景気を良くする金融政策
景気が過熱する可能性（インフレリスク）

テーパリング…量的緩和を少しずつ減らしていくこと。

FRBがインフレ対処として、将来金融政策の引き締めを行った場合、株式市場の暴落の可能性がある。

バフェット指標
米国株の時価総額÷名目GDP×100

米国株の時価総額>GDPの場合、株式市場は割高であると判断する。

・現在
米国株の時価総額=43兆9000億ドル
GDP=21兆5000億ドル
バフェット指標=204.186…
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割高

割高の要因は、長期金利の低下。
長期金利が下落した場合、株価は上昇する。
インフレを抑えるためには金利を上げることになるので、金利が上がると、株式市場は暴落の可能性がある。

ベロシティ…貨幣の流通速度
ベロシティの低下=世の中にお金が出回っていないということ。
ベロシティの上昇は、お金が出回ること。
→インフレの加速。

まとめ
GDPの好調は、インフレのリスクがあり、インフレは金融政策の引き締めを呼ぶ可能性がある。金融政策の引き締めは株式市場の下落につながる。
ただし、このような金融引き締めに伴う株価の下落は一時的な調整局面に過ぎず、金融相場から業績相場に移り、株式市場は一段と上昇することが期待できる。