社内SEが運用業務をやってはいけない理由

専門性の欠如

社内SEは通常、システムの開発や設計に専念しています。運用業務は別の専門性を要求するため、SEがこれを行うと、専門的なスキルや知識の不足が生じる可能性があります。もちろん、システムを構築、保守する上で自社の運用業務を理解しておくことは重要です。しかし、運用業務を行うための知見とシステムを扱う上での業務の知見はニュアンスが違ってきます。

業務の分業化

より効率的で効果的な業務遂行を図るためには、業務の分業化が必要です。社内SEが開発と運用の双方を担当すると、それぞれの業務に集中できず、品質や効率が損なわれる可能性があります。

リソースの最適活用

社内SEはシステムの開発や改善に重点を置くべきであり、運用業務に時間を費やすことは、本来の専門性を活かすことが難しくなります。リソースを最適に活用し、プロジェクトの成功に貢献することが重要です。

運用の専門知識が必要

システムの運用は、特定の業界やシステムに関する専門知識が求められることがあります。社内SEが運用を担当すると、その専門知識の不足から生じるミスや問題が発生する可能性が高まります。

トラブルシューティングと予防対策の重要性

運用業務においては、システムのトラブルシューティングや予防対策が不可欠です。これには継続的なモニタリングや障害対応などが含まれます。社内SEが開発業務と同時にこれらをこなすことは難しく、トラブル発生時の対応が遅れる可能性があります。

例外的に社内SEが運用業務を行う場合もある

それでも例外的に社内SEが運用業務（オペレーション）を行うシーンがない訳ではありません。それは、その運用業務を扱う担当部門がない場合、あいまいはパターンです。例えば、洗剤のメーカーが受注する業務を行う場合、洗剤Aは部門aの扱い、洗剤Bは部門bの扱いだった場合、得意先が同時に洗剤Aと洗剤Bを発注してきた場合、受注業務は部門aがやるべきか、部門bがやるべきか定まりません。しかも送られてきたデータを見るまでどの部門の商品が発注されたかわかりません。そういった場合、仕方なく情報システム部のSEが業務を請け負うという場合はあります。そういった場合でも、いずれは専用の受注部門を新設して、情報システム部としてはその業務から離れる必要があります。リソースの最適活用が重要なのです。