バイデン息子とパンデミックと、ファウチ博士
いろいろ繋がった、グローバル・ヴィローム・プロジェクト（GVP）
メタバイオタもエコヘルス・アライアンスもGVPに参加
バイデン大統領の息子、ハンター・バイデンの投資会社、ロズモント・セネカが資本金提供していた、メタバイオ。感染症リスク・モデリングのパイオニアと言われている企業です。国防脅威削減局（DTRA）の生物学的関与協力プログラム（CBEP）を支援するため、BTRIC（生物学的脅威削減統合契約）の下請け契約をブラック＆ヴィーチ（B＆V）より受注した会社ですが、このプロジェクトにはウクライナのバイオラボも含まれていたことを、前回シェアさせていただきました。
■バイデン息子の投資会社、ウクライナのバイオラボ設立会社に資本金提供【削除された記事】 ：メタバイオタ社の詳細
ピーター・ダザック（またはエコヘルス・アライアンス ）がどういう人かというと・・・。
・オバマ政権が機能獲得実験の国内研究を一時中止した2016年以降、エコヘルス・アライアンス経由で武漢研究所にNIHの助成金を流していた。
・（自らの立場を隠し）医学誌『ランセット』で（編集員である自らの立場を利用し）武漢ラボ流出説は陰謀論とデマを流した科学者の意見表明をリードした。
・（自らの立場を隠し）WHOの武官調査団の調査メンバーとして、調査妨害協力
■暴くかれていく科学の権威の嘘（１）Fメール：エコヘルス・アライアンスと、ファウチ博士、コロナ起源・武漢ラボ流出説との関係を紹介した記事
この問題も終わったわけではありません。下院エネルギー・商業委員会で、共和党のキャシー・マクモリス・ロジャーズ会員議員は、NIHの長官代理、ローレンス・タバックに、エコヘルス・アライアンスによる不正の可能性についての対応を問い質しています（返答期限である3月24日までに、タバックからの回答はなし）。
以上がメタバイオタと、エコヘルス・アライアンスの簡単な紹介でした。
さて、ハンター・バイデン、というよりも、バイデンご一家は、中共ともズブズブの関係疑惑がありましたので、同じく中共の武漢研究所と一緒に新型コロナウイルスの開発をしていた疑惑がある、エコヘルス・アライアンスともつながるのではないか？と思っていたのですが、やはり繋がりがあったようです。２つを結びつけたのが、グローバル・ヴィローム・プロジェクト（GVP）。
世界の健康安全保障と人々の幸福を損なうインパクトの強いウイルスの伝染病やパンデミックが繰り返し発生し、予測できない事態に対処するために構想したという、プロジェクトです。このプロジェクトもいろいろと・・・なのですが、詳細は、後ほど。
GVPの経営陣にエコヘルス・アライアンスの代表、ピーター・ダザックと、メタバイオタ社のチーフ・サイエンス・オフィサー（CSO）のエドワード・ルービンがいたのです！
＊2人の経歴（GVPの経営陣紹介ページに掲載されていたもの）は、GVP Leadership Boardの章にまとめています。
GVPはどのように発足されたのか？
ともに感染症対策の研究をしている、米国企業であれば、国際的なプロジェクトで”たまたまご一緒する”ということもゼロではありません。しかし、いろいろ見ていくと、どうも”たまたま”ではなさそうなのです。
両社のつながりについてご紹介する前に、まずはGVPがどのように発足されたのか？についてなのですが・・・陰謀論好きな方が少しワクワクしそうな財団名が登場しますが、同プロジェクトの紹介ページにあった”History”からの引用です。
2016年8月8日から11日にかけて、ロックフェラー財団のベラジオ会議センターに、世界各国から、ハイレベルな政策決定者、思想家、専門家、研究者、国際機関（ヒト、動物、環境の健康に関わるものを含む）、学界、ドナー、財団、民間企業の代表者が集まり、新興ウイルス性疾患の脅威から安全な世界を築くためのGVPの重要性と実現可能性についてビジョンを策定した。
このフォーラムに集まった人たちが立ち上げメンバーのようです。ピーター・ダザックや、エドワード・ルービンも参加していますが、WHOの職員の方（うち1人は、アメリカ在住が長かった日本人医師）も参加しているようです。
本当はお一人ずつ丁寧にプロフィールを見ていくと、もっといろいろなことが分かるのだと思いますが、私が注目したのは、高福（ジョージ・フー・ガオ）です。
中国のファウチ博士、高福（ジョージ・フー・ガオ）
高福はUKやアメリカの大学、大学院を卒業しているのですが、彼を一言で表すなら、中国のファウチ博士。中国のNCDCのトップなのですが、パンデミック当初、「人から人に感染することはない」というデマを流して、武漢の人々に、通常通りの旧正月をお祝いさせ、武漢を感染者爆増させただけでなく、旧正月後に、武漢から中国各地に戻っていった人々を通じて、中国中にウイルスを拡散した中国科学の権威と言われています。
実は高福は、バットウーマンと呼ばれたコロナウイルスの生みの親、石正麗とも親しいと言われています。というのも、高福自身もコウモリ由来のウイルス生態学に関心があったからです。
彼の研究についての紹介（GVPの立ち上げメンバーのプロフィールより一部抜粋）を見ると、よりファウチ度が増します。”インフルエンザウイルスの種間伝播（宿主ジャンプ）”というのは、言い方が違いますが、ファウチ博士の”機能獲得”も、コウモリの間でしか感染が広がらないウイルスを、人間にも感染できるような機能の研究です。
特に、インフルエンザウイルスの種間伝播（宿主ジャンプ）、構造に基づくドラッグデザイン、構造免疫学などのエンベロープドウイルスの侵入と放出に焦点を当てた研究を行っている。また、ウイルス生態学、特にインフルエンザウイルスと渡り鳥や生きた家禽の市場との関係、コウモリ由来のウイルス生態学と分子生物学にも興味がある。
さらに興味深いのが、最後の一文。”インフルエンザと生きた家禽の市場との関係”にも興味があるとのことですが、”武漢の市場から感染が広がった”という説を推していたのも、高福です。
新型コロナウイルスと高福
自由時報（2020年5月27日）によると、高福の1月22日〜25日の4日の行動がかなりファウチしています。
1月22日：国務院情報弁公室で記者会見し、”武漢肺炎の原因は武漢の海鮮市場で違法に販売された野生動物である”と、明らかにした。
1月23日：武漢閉鎖
1月24日：医学雑誌『The Lancet』に論文発表
1月25日：フェニックステレビのインタビューで、”1月上旬に武漢に行き、自分で検体を採取したところ、採取した動物サンプルからはウイルスが検出されなかった”。
掌返しの速さは、高服がファウチ博士を上回っているようですが、この辺もそっくりです。
さらに、彼のチームが1月24日に発表した論文の内容を知ると、彼のファウチぶりがよくわかります。2020年２月7日に投稿されたAboLuo Wang.comの記事によると・・・。
このことは、彼のチームが1月24日に世界有数の医学雑誌『The Lancet』に発表した論文「中国武漢における新型コロナウイルス肺炎の初期伝播ダイナミクス
（Early transmission dynamics of novel coronavirus pneumonia in Wuhan, China）」からもうかがい知ることができます。 彼の記事は、昨年12月中旬に新型コロナウイルスが国際的に蔓延したことを世界に伝えていた。
どうやら、2019年の12月中旬には、”ヒト・ヒト感染”どころか、パンデミックが始まっていたという論文のようです。
武漢には、医者としてのスキルも高く、誠実な医師らがいて、「SARSに似た症状の風が蔓延している」と気がついたのですが、うちうちのSNSで意見交換している段階で、政府による検閲と攻撃に合ってしまいました。そのうち1人が眼科医、李文亮で、SNSのグループチャットに投稿したことで「デマを流した」などとして警察に処分され、その後、ご本人も感染して亡くなっています。
高福を含む当局に対し、猛烈な批判の声が上がっていました。この頃は、武漢の真実を伝える！という市民記者が動画を上げては、行方不明になるということが度々ありました。
高級連邦職員の身分をフル活用？同議長のデニス・キャロル
GVPを語る上で、避けて通れないのが、同法人の議長でもあるデニス・キャロル。公衆衛生監視団U.S. Right to Know（USRTK）により、彼がGVPの2016年のフォーラム、そして法人の立ち上げをリーダー的な立場で行ったことがが明らかになっています（これは後に問題となります）。
キャロルはまた、新型コロナパンデミックの初期に、ファウチ博士ほどではありませんが、ちょっとしたマイナーな有名人となった人です。
デニス・キャロルとGVPをめぐる疑惑
現在、問題視されているのが、この法人の立ち上げ時期が、米国国際開発庁（USAID）新興パンデミック脅威担当ディレクター職だった時期に重なっているのではないか？という点です（公職である同職は、兼業が禁止）。さらにこの時の給与が50万ドル近くと、制限のギリギリ最高額をもらっていたようです。
証拠として公開されているのが、ピーター・ダザックとのメールのやりとり。彼の弁護士が”公職の立場であるキャロルのGVPでの役職についてアドバイスがあったため〜”という内容のメールや、2017年5月後半に”GVP会議を設定する”ために働いている様子が伺えるメールが残っていました。ただし、同法人が法人格を取る前のことですので、テクニカル的には問題がないとされていますが、USRTKは上院司法委員会に調査を求めているようです。
USRTKが問題視し、公開した他の文書には・・・。
デニス・キャロルが公職についている間に、GVPのための寄付金を募り、メディアでGVPを宣伝し、税金申請についてまでコンサルティングしていた
USAIDの同じ部門の副部長であるカラ・クリスマンがGVPの活動に定期的に関与している
連邦職員給与データベースによると、キャロルのUSAID給与は2017年に16万2000ドル弱で、その後2年間上昇し、2019年には”エグゼクティブスケジュールのレベル4”で許可された最大値に達していた。
予算文書によると、キャロルが部門を率いている間、USAIDはGVPに27万1000ドル資金提供していた。
ここまでで、わかったことをまとめると・・・下記の図になります。
ファウチ博士と、ハンター・バイデンは遠いといえば、遠いのですが、このGVPをはじめ、ここに掲載している団体は、バイでんが副大統領だった時にも、かなりの政府資金が提供されているようですので、深掘りしてみる必要があるかと思います。
他の経営陣は？
他の経営陣については、今回、詳細を確認していないのですが、USAIDとWHOとの関係がある方が目立ちます。
Dr. Jonna Mazet is the Co-Director of USAID’s One Health Workforce – Next Generation, and the Director Emeritus of the USAID PREDICT Project. （一部抜粋）
Dr. Jennifer Gardy is the Deputy Director of Surveillance, Data, and Epidemiology within the Bill & Melinda Gates Foundation’s Malaria team.
OYEWALE TOMORI is the immediate past President of the Nigerian Academy of Science with experience in virology, disease prevention and control. （中略）He was a virologist for the World Health Organization (WHO)’s Africa Region, establishing the African Regional Polio Laboratory Network.
Dr. Ariel Pablos-Méndez is a Professor of Medicine at Columbia University Medical Center in New York and former Assistant Administrator for Global Health at USAID. （中略） Ariel served as Director of Knowledge Management at the WHO. Subsequently, Ariel spearheaded public-private partnerships in R&D for diseases of poverty at the Rockefeller Foundation, where in 2007 he became the Managing Director.
GVPのプロジェクト：THE TRINITY CHALLENGE（トリニティ・チャレンジ）
トリニティ・チャレンジとは？
さらに、GVPにはその下位プロジェクトというのか、GVPが創設メンバーになっている、国際的なプロジェクトがあります。サイトで紹介されていた文言をお借りして一言で説明するなら・・・。
”GVPが世界の企業や学術界のリーダーたちと共同で、将来のパンデミックから世界を守るために1,000万ポンドの新たな挑戦を開始しました”。
個人的にこのトリニティ・チャレンジの意味が全くよくわかりません。”健康上の緊急事態から世界をより良く守るために、世界最高水準の優秀な頭脳とグローバルな組織を結集させることが目的”と言いますが、そもそも新興パンデミックの脅威に備えて作られたのが、GVPではなかったのでしょうか？
（GVPのHistoryより一部抜粋）
2016年8月8日から11日にかけて、ロックフェラー財団のベラジオ会議センターに、世界各国から、ハイレベルな政策決定者、思想家、専門家、研究者、国際機関（ヒト、動物、環境の健康に関わるものを含む）、学界、ドナー、財団、民間企業の代表者が集まり、新興ウイルス性疾患の脅威から安全な世界を築くためのGVPの重要性と実現可能性についてビジョンを策定した。
日本にも、自身が助成金を受けて、その助成金を使ったプロジェクトをする団体を募集するというNPO法人がありますが、それならば、元々の助成団体が直接プロジェクトを行う団体に助成する方が無駄がありません。とある広告代理店や、人材派遣会社が、自身が受注した業務を下請けの下請けの下請け・・・に発注しているのとも似ています。
GVPは、果たして、大量の税金を投入する意味のある法人なのでしょうか？
GVPが意味のある法人だったかどうか？は、おそらく現在、削除されていると思う文書で、更なる”つながり”がよくわかる文書がありましたので、次回は、そちらをシェアさせていただきます。が、次の”トリニティ・チャレンジのメンバー”もなかなか興味深いものがあります。
トリニティ・チャンレンジのメンバー
次のメンバー・リストは、これを見ると、いろいろ思うところが出てくる方もいらっしゃるかもしれない・・・そんなメンバーが同プロジェクトには集まっています。
Googleは、GVPやメタバイオタにも出資しているという話があったのですが、その情報を確認できる一時情報はこれまでのところ、見つけられていません。
今回、このメンバーは深掘りしませんが、次回の文書とまた関連が見つかるかもしれません。この章の後は、自分用メモもかねている参考資料です。
ご参考：GVP Leadership Boardの経歴
デニス・キャロル、GVP Leadership Boardの議長
デニス・キャロルは、GVP Leadership Boardの議長を務めています。以前は、米国国際開発庁（USAID）のパンデミックインフルエンザおよびその他の新たな脅威部門ディレクターを務めていました。このユニットでは、USAIDの緊急パンデミック脅威プログラム（EPT、新しい病気の脅威が人間の健康への重大な脅威になる前に対処するための世界的な取り組み）を率いていました。このプログラムには、H5N1鳥インフルエンザやH1N1パンデミックウイルスの脅威に対するUSAIDの対応策も含まれています。
1991年：CDCからUSAIDに派遣され、上級公衆衛生顧問に就任
1995年：USAIDの上級感染症アドバイザーに任命：マラリア、結核、抗菌剤耐性、新興感染症などのプログラムを監督する責任を負いました。オンコセルカ症のコミュニティによる治療、マラリアの迅速診断、薬剤耐性マラリアの新しい治療法、妊婦への間欠的治療、マラリア予防のための「長持ち」殺虫剤処理蚊帳など、疾病予防と管理のためのさまざまな新技術の開発と導入に直接的に関わりました。大統領のマラリア対策の初期設計と開発の責任者でもありました。
2005年：CDCを退職し、USAIDに入社：鳥インフルエンザの蔓延に対するUSAIDの対応を主導する責任を負う。＊GVP最初の会合は2016年８月
マサチューセッツ大学アマースト校で熱帯感染症に特化した生物医学研究の博士号を取得。コールド・スプリング・ハーバー研究所の研究員として、ウイルス感染の分子機構を研究しました。マラリアと鳥インフルエンザに関する研究で2006年USAID科学技術賞を、鳥インフルエンザプログラムの管理で2008年長官管理革新賞を受賞。
ピーター・ダザック、EcoHealth Alliance代表
PETER DASZAKは、GVP Leadership Boardの会計責任者兼秘書を務めています。また、グローバルヘルス、自然保護、国際開発に関する研究とアウトリーチ活動を行う米国の組織、エコヘルスアライアンスの代表も務めています。ピーターの研究は、世界中の新興感染症の起源と影響を特定し、予測することに役立っている。これには、SARSのコウモリの起源の特定、ニパウイルス出現の要因、世界初の新興疾患「ホットスポット」マップの発表、SADSコロナウイルスの発見、野生動物の未知ウイルス数を特定する戦略の立案、病気による種の絶滅の最初の事例の特定、世界の両生類の減少の原因としてのツボカビ症という病気の発見が含まれます。保全医学という分野の創始者の一人であり、エコヘルス、ワンヘルス、そして現在のプラネタリーヘルスの発展に寄与している。
ピーターの疾病生態学に関する研究の基本的な部分は、疾病の発生は予測可能であるだけでなく、予防可能であるという確信によって方向付けられています。このアプローチは、ヒトと動物の疾病の問題は密接に関連し、生態系の変化によって悪化すると考える新興感染症研究の視点に基づくものである。このような観点から、世界で初めて、パンデミックの可能性を秘めたウイルスがどこで発生するかを示す新興感染症「ホットスポット」マップを作成する研究を主導し、それらのウイルスが現在どの程度存在しているかを特定する戦略を開発したのです。
ピーターは米国医学アカデミー会員で、NASEMの「微生物の脅威に関するフォーラム」の議長も務めています。また、NRC Advisory Committee to the US Global Change Research Program、One Health Platform Supervisory Board、One Health Commission Council of Advisors、CEEZAD External Advisory Board、Cosmos Club、Advisory Council of the Bridge Collaborationのメンバーでもある。また、新興動物由来感染症の世界的監視に関するIOM委員会、獣医学研究の将来に関するNRC委員会、オーストラリア生物安全保障CRCの国際常任諮問委員会、ホワイトハウス国家安全保障スタッフの医療準備政策担当ディレクターにグローバルヘルス問題について助言した経験もある。また、WHOの研究開発における病原体の優先順位付けに関するアドバイザーも務めています。
また、USAID-EPT-PREDICTのEHA機関リーダー、Conservation Biology, One Health, GeoHealth, One Health Outlook, Transactions of the Royal Society of Tropical Medicine & Hygieneの編集委員、Ecohealth誌の編集長も務めています。 300以上の科学論文を執筆し、2018年にはWeb of Science Highly Cited Researcherにリストアップされた。彼の研究は、The New York Times、The Wall Street Journal、The Economist、The Washington Post、US News & World Reportの報道記事から、60 Minutes、CNN、ABC、NPRのTalk of the Nation、Science Friday、Fresh Air with Terry Grossでの放送出演まで、幅広いメディアに取り上げられている。
エドワード・ルービン経歴、Metabiota CSO
EDWARD (EDDY) RUBIN は、GVP Leadership Board のメンバーです。医師、遺伝学者、情報科学者であるEddyは、学術界および民間企業において、キャリアを通じて大規模な多国籍科学プロジェクトに参加してきた。ローレンス・バークレー国立研究所でいくつかの指導的地位に就いた後、米国エネルギー省の合同ゲノム研究所の所長に任命されました。そこで彼は、国際ヒトゲノム・プロジェクトの一環として、ヒトゲノムの13％、および何千もの微生物、ウイルス、菌類のゲノムを解読したチームを率いた。
2016年、エディは、疫病リスクと感染症に取り組むMetabiota社の最高科学責任者に就任した。現在は、若手博士号取得者を十分なサービスを受けていない地域に配置し、世界中で科学の能力を高めることを目的とした非営利団体、Science Corpsのディレクターを務めています。また、ローレンス・バークレー国立研究所のアソシエイト・サイエンティストとしても活躍しています。
ミドルベリー大学名誉理学博士号、ロチェスター大学学長賞、米国心臓協会設立研究者賞、米国臨床研究学会への入会など、数々の賞を受賞しています。
フォーラム参加メンバー：高福（Gao Fu）、
通称ジョージ・ガオ・フーは、中国のウイルス学者、免疫学者です。2017年より中国疾病予防センター長、2015年より中国科学院大学サバイド医学部学部長を務めている。
高氏は、中国科学アカデミーと世界科学アカデミーのアカデミシャン、米国科学アカデミーと米国医学アカデミーの外国人アソシエイトを務めています。2012年にTWAS Prize in Medical Science、2014年に日経アジア賞を受賞している。
https://www.centerforhealthsecurity.org/event201/players/gao.html より追追加：
オックスフォード大学で博士号を取得後、ハーバード大学とオックスフォード大学でポスドクを行い、カルガリー大学にも短期間滞在した。研究テーマはエンベロープウイルス（インフルエンザやコロナウイルスのこと）と分子免疫学。特に、インフルエンザウイルスの種間伝播（宿主ジャンプ）、構造に基づくドラッグデザイン、構造免疫学などのエンベロープドウイルスの侵入と放出に焦点を当てた研究を行っている。また、ウイルス生態学、特にインフルエンザウイルスと渡り鳥や生きた家禽の市場との関係、コウモリ由来のウイルス生態学と分子生物学にも興味がある。
米国エネルギー省（DOE）のジョイントゲノム研究所（JGI）
米国エネルギー省（DOE）のジョイントゲノム研究所（JGI）は、ローレンスバークレー国立研究所（バークレーラボ）のDOE科学局ユーザー施設であり、バイオサイエンス分野の一部門です。DOE Office of Scienceの支援を受け、JGIはバークレー研究所、ローレンス・リバモア国立研究所、HudsonAlpha Institute for Biotechnologyの専門知識を結集しています。カリフォルニア州バークレー市の丘の上にあるバークレー研究所のキャンパスの中心にある統合ゲノミクスビルに位置するJGIは、カリフォルニア大学が米国エネルギー省のために運営しています。JGIは、これらの課題に対するシステムベースの科学的アプローチを可能にする、ハイスループットなシーケンシング、DNA設計・合成、メタボロミクス、計算機解析の統合を提供します。
参考・引用記事
HK AboLuo Wang.com、2020年2月7日
高福とコロナ：
高福は、武漢の人々に、全国的に流行した新型コロナウイルスで一生忘れない人物になった。高福、男性、1961年11月生まれ。中国科学院院士、中国疾病管理予防センター（NCDC）所長。
新型コロナウイルスが最初に発生した2019年12月31日に、国家衛生委員会の専門家グループの長として武漢を訪れ、現地調査、サンプル採取、データ収集を行った。
1月17日、武漢市文化観光局は春節文化活動を開始し、黄河などの景勝地を無料で見学できるチケット20万枚を配布した。 1月18日、武漢の白布亭コミュニティは1万世帯の宴会を開き、4万世帯以上が参加、10万人が出席した ------ 。
彼の「誰にもうつさない」という言葉によって、何万人もの学生が学校から帰宅し、何万人もの旅行者が春節のお祭りのために故郷に戻り、その中にはすでにウイルスのキャリアになっているかもしれないとも知らず、知らずのうちに祖国の四方に悪のウイルスを持ち込んでしまった------。
武漢では、「誰にもうつさない」という彼の言葉のせいで、流行を防ぐ絶好の機会を逃してしまったのです 高先生の言葉の前に、すでに社会に流布していた公式の「噂」が武漢の人々を警戒させており、その緊張した心と神経をほぐしたのが高先生だった。
今、武漢の人たちは、どこへ行ってもいい顔をされず、見かけると警察に通報する人もいるほど、厄介な存在になっている。 武漢の人たちは、本当に彼を嫌っているんですよ。 その憎しみはどれほど深いものなのか。 海よりも深いと言えるでしょう！？
1月20日、幸運なことに中南山が武漢にやってきた。 翌日、武漢で新型のウイルス性肺炎が「ヒトからヒトへ」と発表したが、残念ながら武漢をはじめとする湖北地方では、すでに大流行していた。 ウイルスは檻から出た虎のように、中国の国土を駆け巡り、世界中を駆け巡っている------。
高学長は優秀な科学者である。 もし、彼があのような無意味なことをせず、国民に警告を発していれば、春節が始まる前に武漢は3週間前に、武漢に限定して制御することができ、多くの病気や死亡が発生せず、国民はこのように受動的でパニック状態にならなかったはずである。
もちろん、彼に代わって、当時は新型コロナウイルスのヒトからヒトへの感染は見つからなかったと主張する人もいるだろう。
本当にバレなかったのだろうか？ ダメだ！ 実は、彼はすでに新型ヒトコロナウィルスのことを知っていたのだが、一般の人々には真実を隠していただけだったのだ。
このことは、彼のチームが1月24日に世界有数の医学雑誌『The Lancet』に発表した論文「Early transmission dynamics of novel coronavirus pneumonia in Wuhan, China」からもうかがい知ることができます。 彼の記事は、昨年12月中旬に新型コロナウイルスが国際的に蔓延したことを世界に伝えていた。
中国での流行の予防と制御を担当する国家疾病予防センター（NCDC）の責任者として、鍾南山学者が12月中旬に流行の最初の科学データを先に入手し、新型肺炎ウイルスが確かに人から人へ感染することを十分知っていたはずなのに、「人から人への感染はなく、予防と制御が可能」と暴論を述べたのである。 彼はとても悪いです！今、何万人もの患者、何百人もの死者、何十億人もの孤立した人々、経済的損失は計り知れず、地球全体がパニックに陥っているのです 誰の責任なのか？ 高先生、本当に辞任してくださいよ。
自由時報、2020年5月27日
中国国家疾病予防センター（NCDC）所長で中国人民政治協商会議（CPPCC）全国委員会の高福委員は25日、武漢肺炎（新型コロナウイルス症、COVID-19）の発生源とされる華南海鮮卸売市場からはウイルスが検出されず、被害者となったと主張した。 この主張は、高福が1月に主張した「ウイルスの起源は市場である」という自身のこれまでの主張に反論するものである。
1月25日のフェニックステレビのインタビューで高福は、1月上旬に武漢に行き、自分で検体を採取したところ、採取した動物サンプルからはウイルスが検出されなかったが、下水汚水などの環境サンプルからはウイルスが検出されたと述べた。
高福は、「おそらく早い話が、（中国南部の）海鮮市場がウイルスを持っているのではないかと推測していたが、今は海鮮市場そのものが被害者で、それ以前からウイルスは存在していたようだ」と述べた。 科学者に専門的な研究をする時間を与えることが重要であり、武漢肺炎は彼らの知識の多くを覆し、蓄積された知識の多くがもはやこのルールに従わないことを強調したのである。
しかし、その4カ月前、1月23日の武漢閉鎖の前日、高福は1月22日に国務院情報弁公室で記者会見し、武漢の肺炎の原因は武漢の海鮮市場で違法に販売された野生動物であることを明らかにした。 高福の話は著しく異なっていた。（後略）
自由時報、2020年7月28日
武漢肺炎（COVID-19）は人から人へ感染しないと主張してきた中国疾病予防センター（CDC）の高福所長は、本日行われたセミナーで、実験的なワクチンを投与したことを明らかにした。 しかし、いつ、どんなワクチンを打ったのかなど、あまり詳しいことは明かさなかった。 どのようなワクチンを接種したのですか？ ワクチンが効くことを願っている」とゴウは言った。
AP通信によると、ガルフォード氏は、ワクチンに対する国民の信頼を高めるために、ワクチンを投与することで「模範を示している」、「誰もがコロナウイルスのワクチンについて疑問を持っており、科学者として勇気を持って歩み寄らなければならない」、「それができなければ、どうやって世界中の人々にワクチン接種を納得させるつもりなのか」と述べたという。
世界で20種類以上のWHD用ワクチンがヒト試験中と言われていますが、そのうち中国は8種類と世界最多です。 しかし、中国のワクチンには、多数の中毒死者を出した2007年の山西省ワクチン事件、複数の乳児を死亡させた2013年のB型肝炎ワクチン事件、2017年の長春長生ペプシドワクチン事件など、「輝かしい」黒歴史も存在するのです。 また、中国でのワクチン関連の不祥事は、多くの中国人が香港で予防接種を受けることを躊躇させる要因にもなっています。
GVP（グローバル・ヴィローム・プロジェクト）とは？
History：
グローバル・ヴィローム・プロジェクト（GVP）は、世界の健康安全保障と人々の幸福を損なうインパクトの強いウイルスの伝染病やパンデミックが繰り返し発生し、予測できない事態に対処するために構想されました。
2016年8月8日から11日にかけて、ロックフェラー財団のベラジオ会議センターに、世界各国から、ハイレベルな政策決定者、思想家、専門家、研究者、国際機関（ヒト、動物、環境の健康に関わるものを含む）、学界、ドナー、財団、民間企業の代表者が集まり、新興ウイルス性疾患の脅威から安全な世界を築くためのGVPの重要性と実現可能性についてビジョンを策定した。
About US：
私たちの専門知識は、次のようなところにあります。
世界有数の政策決定者、思想家、専門家、研究者、国際機関（人、動物、環境衛生に関わるものを含む）および学会の代表者からなるチームによる豊富な知識。
ドナー、援助機関、政府、国立研究機関などのパートナーから資金提供を受け、数百万ドル規模のグローバル新興感染症プログラムを主導した経験。
パートナーの投資を管理し、投資に対するリターンを最適化する。これには、現在の状況の分析、長期的な戦略の立案、目標や目的の優先順位付けが含まれます。
トリニティ・チャレンジとは？
GVPは、新たに発足した「トリニティ・チャレンジ」の創設メンバーとしてパートナーシップを結んだことを発表します。トリニティ・チャレンジは、健康上の緊急事態から世界をより良く守るために、世界最高水準の優秀な頭脳とグローバルな組織を結集させることを目的としています。
トリニティ・チャレンジは、データと分析の可能性を活用し、新型コロナ対策と将来の健康危機に対する強靭性を構築するために、一連の緊急課題を設定しています。経済学、行動科学、疫学などの分野にわたるイノベーションを支援し、その規模を拡大するために、チャレンジチームに1,000万ポンドの資金が提供される予定です。
WHO事務局長のテドロス博士は、トリニティ・チャレンジの開始を歓迎しました。「新型コロナのパンデミックは、世界に備えがなかったことを示しました。C私たちは皆、この規模のパンデミックと、生命と生活へのこのレベルの破壊が二度と起こらないようにするために、できる限りのことを行う責任があります。私たちは、より安全な世界のためにデータと分析の力を活用するために、複数のパートナーを結集したトリニティ・チャレンジを歓迎します」。
コラボレーションの力
チャレンジチームは、世界のどこからでも、グローバルな専門家のリソースやサポートを受けながら、パートナーを組むことができます。
「トリニティ・チャレンジは、私たちにこれまでとは異なる考え方と行動を求めるものです。私たちGVPは、トリニティ・チャレンジが新しいパートナーを作り、斬新なアイデアを刺激し、新鮮なエネルギーを生み出す機会を提供することで、新型コロナパンデミックがもたらす課題に一丸となって取り組むと同時に、今後起こるあらゆる脅威に対応するために世界をよりよく準備できるようになると意気込んでいます」ーーデニス・キャロル博士、GVP会長
データ・ドリブン型、包括的な先駆的ソリューション
トリニティ・チャレンジは、世界的な健康危機の脅威から私たちの健康・経済システムを守るためのインパクト主導のアイデアを世界中から募集しています。選考を通過した応募プロジェクトは、ソリューションの効果を最大化し、世界をリードする専門性と革新性を活用するために、創設メンバーから人材、データ、リソースへのアクセスをサポートされます。
チャレンジチームは、堅牢かつ包括的な方法で世界の公衆衛生エコシステムをサポートし強化する潜在的なソリューションに焦点を当てます。ソリューションは、オープンでアクセスしやすい応募プロセスを通じて、将来的に世界に利益をもたらす洞察を開発することを目的に、最高の頭脳とアイデアを結集し、世界的に展開されます。
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