スタートアップ社長がエンジニアキャリアを真剣に考えてみた
皆さん、こんにちは。NEL株式会社 代表の西田です。
前回の資金調達のリリースからエンジニア採用も進めていく中で、果たしてエンジニアという職種が日本経済にとってどんな価値があり、どんなキャリアが今後考えうるのかを向き合う機会がありnoteを書くことにしました。
▼資金調達について https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000042.000035504.html
今回は、これからのエンジニアのキャリアについて、私自身の視点も交えながらお話ししたいと思います。
特に、エンジニアが「事業価値をつくり出す存在」へシフトしていくことの重要性、そこを踏まえたNELが具体的にどのような環境を提供しているのかを中心にお伝えします。
エンジニアに求められる役割のマクロ変化
日本全体を見渡すと、どの産業でもテクノロジーを活用して生産性を高め、新たな付加価値を創出することが欠かせない時代になっています。
経済産業省の試算によると、2030年には最大約79万人のIT人材不足が見込まれており、AIや海外企業との競争も激化する中で、単に「コードが書けるだけ」のエンジニアは代替されやすくなっています。
IPA（情報処理推進機構）の調査（2022年） によると、国内IT企業の約43.6％が深刻なエンジニア不足を実感している一方で、海外オフショア開発の利用率は40％超（業種によっては50％超）に達しており、AI技術の進化も相まってエンジニアの仕事内容が大きく変化し始めているのです。
こうした流れの中で、プロダクトや事業そのものをデザインし、付加価値を創造できるエンジニアこそが市場で重宝されるようになっています。
私は、「事業家エンジニア」がこれからの日本の国力を押し上げる存在になると強く信じています。
事業づくりを担うエンジニアが活躍する時代
従来型のキャリアパスでは日本の生産性は上がりにくい
これまでは、エンジニアとして一定のキャリアを積むとマネージャーやリーダーに昇格するのが一般的でしたが、多くの場合そのポジションは「人員管理・進捗管理」が中心です。
事業戦略に踏み込む機会が少ないため、日本全体の生産性を飛躍的に引き上げるようなイノベーションに繋がりにくいのが実情です。
総務省のレポート（2020年） でも「上流工程や事業戦略への参画機会の乏しさ」がITエンジニアの生産性向上を阻害している一因だと指摘されています。
若手エンジニアこそ「成長率が高く、意思決定権を得られる環境」を
一方で若手エンジニアは、成長速度の高い領域で早い段階から大きな裁量を手にし、意思決定に関わる経験を積むことが重要です。
たとえばスマホシフトが進んだ2010年代後半のtoCアプリ市場では、20代で0→1、1→10というプロダクトスケールを経験し、失敗も成功も含めて圧倒的な学びを得たエンジニアが多数輩出されました。
こうした若手のダイナミックな成長は、市場全体の拡大速度にも左右されます。
データでみるCTOのキャリアプロセス
「エンジニアとしてキャリアを積んだ先に、CTOという選択肢は実際どうなのか？」
そんな疑問をお持ちの方も多いと思います。以下は参考までにいくつかのデータを紹介します。
BizReachの調査（2021年） では、日本のスタートアップCTOの平均年齢は36.2歳。
このうち約40％が30歳以下でCTOに就任 しており、20代半ば～後半で技術リードや責任者として活躍するケースも珍しくない。
別の海外調査（2022年） では、シード・アーリーステージのCTOの約3割が大学卒業後5～7年程度でCTOポジションに就いているというデータもある。
これらの数値から見えてくるのは、「若いうちから成長性の高い領域で0→1の開発や新規プロダクトのスケールを経験し、成功・失敗を積み重ねた結果、CTOとして抜擢される」というパターンが多いということです。
つまり、早期に裁量を得てチャレンジを繰り返す環境 と、急成長事業での実践知 がCTOへの近道であるといえます。
エンジニアが選ぶべき3つの環境条件
ここまでの内容から、エンジニアが選ぶべき3つの環境条件を考えてみました。
ラストマンシップを発揮できる環境
事業の価値を生み出す最終責任を担うことが、エンジニアにとって大きな成長の源泉になります。自分のアイデアや判断がダイレクトに事業成果に結びつく環境でこそ、本当の事業創造力が身につきます。成長率の高い領域で「環境成長率＝個人成長率」を実現
市場が伸びていない領域にいると、チャンス自体が限られがちです。
急拡大する分野に身を置き、0→1、1→10、10→100 というスケールを体験することで、一気にキャリアを加速させられます。若手でも権限を与えてくれる文化
特にtoB領域の場合、ドメイン知識が重視されるため若手には大きな裁量が渡りにくいケースが多いですが、技術ドリブンやtoC領域では若手でも一気に責任者として活躍できる可能性があります。
実際に意思決定に関われるかを重視して環境を選ぶのがポイントです。
NELが提供するエンジニアのキャリア環境
では、こうした条件を踏まえたとき、果たしてNELはエンジニアにとって“有効活用できる環境”なのかを考えてみました。
1. 安定したtoBビジネスによる収益基盤
NELはtoB領域で確かなマネタイズを実現しており、大きな昨年対比の売上成長を記録しています。しっかりした収益基盤があるからこそ、リスクを取った新技術検証や実験的プロジェクトにも挑戦できる余力が生まれます。
2. 1,000％成長を遂げるtoCアプリ「osina」
NELが手がける、toCアプリ「osina」です。
お買い物と報酬体験を組み合わせた新たな流通モデル を実現するosina
公表のとおり、1,000％の成長率を叩き出しており、0→1、1→10、さらには10→100といった爆発的スケールに関わるチャンスが豊富
ここまで成長性の高いプロダクトを、アーリーフェーズからエンジニアとして牽引できる機会は滅多にありません。
成功も失敗も含めた貴重な実践知を積むことで、ゆくゆくはCTOや事業責任者へとステップアップする道も十分に開かれています。
3. アーリーフェーズならではの裁量の大きさ
NELはまだまだアーリーフェーズのため、組織の縦割りが少なく、エンジニアが企画・開発・運用・グロースまですべてに関わることができます。
私たちが目指すのは「事業家エンジニア」の創出であり、だからこそ失敗を恐れずチャレンジできる環境を用意しています。
若手でも裁量を大きく与え、意思決定に参加できる――これこそが最も重要なエンジニアのキャリア資産になると考えています。
NELで「事業価値を創れるエンジニア」を目指しませんか？
日本ではIT人材不足が深刻化している一方、AIやオフショアの進展によって「コードを書く」だけのエンジニアは競争力を失うリスクが高まっています。
そんな時代だからこそ、「事業をデザインし、価値を創造できるエンジニア」 は本物の市場価値を得られるのです。
さらに、スタートアップCTOの多くが20代のうちに爆発的な成長領域で経験を積み、平均して30代半ばまでにCTOに就任しているというデータが示すように、早期に裁量を持てる環境に身を置くことが、キャリアの飛躍につながります。
安定したtoBの収益基盤で攻めのチャレンジが可能
1,000％の成長を遂げるtoCアプリ「osina」でのダイナミックな事業体験
アーリーフェーズならではの裁量の大きさと「事業家エンジニア」を育成する経営ビジョン
こうした環境を持つNELで、ぜひあなたの技術力と情熱を思う存分にぶつけてみませんか。私たちは、次世代のエンジニアこそが日本の未来を作り出し、国力を押し上げる原動力になると本気で信じています。
少しでも興味を持っていただけた方は、ぜひお気軽にお問い合わせください。
あなたの挑戦を、心よりお待ちしています。