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先行指標から予測する金融危機 〜PMIと商業用不動産〜
先行指標の代表は、PMIです。
PMIとは:景気の方向性を示す経済指標で速報性の高さから金融市場で注目される。正式名称はPurchasing Managers’ Index(購買担当者景気指数)。
企業の購買担当者に新規受注や生産、雇用の状況などを聞き取り、景況感についてアンケート調査した結果を指数化したもの。50を判断の分かれ目としてこの水準を上回る状態が続くと景気拡大、逆に50を下回る状態が継続すると景気減速を示す。製造業と非製造業に分けて発表されるが、主に製造業の動向が着目される。(野村証券HPより)
PMIでは、50以上が景気上昇、50以下は景気後退を示します。
米国のPMIは、2023年3月47付近であり、景気の下降を示しています。
2021年の中頃が、景気のピークで60でした。↓
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企業は、PMI減少では、生産と仕入れを減らします。
FRBは、こうした米国の景気後退のなかで、2023年3月22日も銀行の信用危機を深める、0.25%の利上げを決定しました。
利上げは、銀行がもつ国債と債券の価格を下げる。
米国株価のS&P500も、2021年末4760、現在3861で、PMIの低下(22%)とほぼ一致する、マイナス19%です。
PMIの低下速度から見て、FRBは、逆の利下げと金融緩和に転換しないといけない。
不動産では、先行指標である商業用不動産が、リモートワークや企業リストラなどでオフィス価格では前年比で25%も下がっています。
住宅価格は、2022年から下がり始め、金利上昇からは、約1年の遅行指標です。
2023年4月からは、
①金融機関がもつ既発国債と債券の価格下落
②ローン金利が上がる不動産の価格下落となり、
銀行危機はより深刻化します。
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