『イノベーションのジレンマ』は普遍的な理論

はじめに

先日2020年1月23日にイノベーションのジレンマで著名なクレイトン・クリステンセン氏が亡くなられた。氏の理論の正しさは様々なところで実証されてきた。

試みに未来予測も兼ねてイノベーションのジレンマを考えてみた。

流行りのIT技術全般

食材と一緒で、腐るまでの足のはやさは技術領域により異なる。私がSIerに就職して社会人になった頃、大型コンピュータは花形だった。それが、あれよあれよという間にUNIXマシンに置き換わり、PCサーバーに置き換わり、今ではクラウドだ。
webやモバイル関連技術も遠からず陳腐化する（無くならず価値が大きく下がるか、単価は上がるが需要がほとんどなくなる）。

英語

書店に行くと、英語学習の教科書が百花繚乱である。学校での学習年齢が下がり、その熱は高まるばかりである。しかし、この熱狂もやはりイノベーションのジレンマにより砂上の楼閣のごとく消え去るのだと思う。

理由は２つ。

Google翻訳をはじめとする多国語間の機械翻訳技術が高度に発達し、すべての人が同時通訳の恩恵にあずかれるようになることだ。

もう一つの理由は、グローバリズムからナショナリズムへの回帰だ。共通語を必要としなくなった世界では、英語はローマ帝国のラテン語と同じく、価値を失っていく。

自民党

あまりにも安倍政権が長かったため、自民党は、まだまだ有力政党でありつづけると思える。しかし、これもまた消えてなくなるだろう。

自民党は、保守政党と言われるが実態は、ノンポリで選挙しか考えていない政治屋の巣窟である。よらば大樹と大企業に就職する人たちと同じである。しかし、選挙に強いのは事実。野党共闘しなければ、一党で自民に勝てる政党はなくなった。

令和に入りアジア情勢がきな臭くなってきた。国民を守る気のない政党に対して、近代的な政党を作ろうという動きが活発になっている。

「国民は、生活が困窮すると、お灸を据えようととんでもない暴挙に出る」と言ったのは上念司氏。悪夢の売国民主党が政権をとったのは良い例である。

ナチスやフランス革命、ロシア革命だって同じではないか？

自民党をはじめとする殆どの日本の政党や企業が、中国共産党という巨大チャイナマフィアに国民を売り渡し、私服を肥やそうとしている。たとえ悪夢につながる道であろうとも、国民は自民党以外を選ぶだろう。

空母とステルス戦闘機

巡航ミサイルの高速化・インテリジェント化によって、空母やステルス戦闘機のコスパが相対的に悪くなってきている。遠からず起こるであろう大国間の戦争でこのことは明らかになる。

スマートフォン

10年前にスマートフォンが今のように普及すると考えた人はいなかったろう。現在、10年後にスマホのシェアが落ちていることを想像している人も少ないだろう。しかし、次のコミュニケーションデバイスの萌芽が姿を見せつつある。AppleやFacebookなどが開発しているARデバイスがその一つ。これらは、スマホの重要機能の多くを代替し、さらには新しい体験を追加してくれるだろうを

新聞やテレビなどのマスメディア

別にYouTubeが台頭するなどと言いたいわけではない。それだって消えてなくなるかもしれないからだ。ブロックチェーンを利用して個人を特定できるクローズドなP2Pネットが代替するかもしれない。（他国にに浸透工作されない仕掛けは必須だろう）

日本の自動車産業

チャイナリスクの顕在化でトヨタや日産は急激に縮小するだろう。日本の電気産業と同じ運命をたどる。大きなものは小さなものより廃るのに時間がかかるだけだ。

通信キャリア

イーロンマスクのスターリンク衛星群、グーグルの小型飛行船や気球によるネット網構築の試み。これらは、海底ケーブルを持つベライゾンのようなキャリアも含め高価なアセットを持つことで優位性を築いてきた通信キャリアの陳腐化を促進するだろう。

まとめ

全ての流行には周期がある。仕事人生の波長は三十から四十年。国家は数百年。技術は数年。すべて周期が異なる。このことを認識し未来を正しく予測したものが、優れた意思決定をできるのだと思う。

イノベーションのジレンマ 増補改訂版 Harvard business school press