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マイナンバーカード(マイナカード)の真の目的はワクチンの強制接種の徹底

マイナンバーカード(マイナカード)の真の目的
 2024年2月2日

マイナカードの真の目的は、カードを強引に推し進めている、河野太郎氏を見れば明らかになります。
ワクチンは体内に抗体を作り、体内に侵入したウイルスと結合して増殖を止めます。
つまりワクチンは感染してから効くもので、ワクチンで感染は防げないのです。
これは医学の常識です。
政府、厚生労働省、河野太郎氏は「感染を防ぐため」と国民をだまし、新型コロナワクチンを国民の8割以上に摂取させました。その結果、3年間で接種後2000人以上が死亡し、1万人弱の人が重篤な副反応で苦しんでいます。
これを見ると、河野太郎氏が推し進めるマイナカードの真の目的は次の2点だと分かります。

1.マイナンバーカードのワクチンパスポート化によるワクチンの強制接種
ワクチンを強制化し、未接種者に様々なペナルティーを課し、全国民にワクチンを接種させることを目的としている。
2.マイナ保険証による、医療・介護データの一本化と、製薬会社へのデータ提供
マイナ保険証とLIFE情報システム、この組み合わせで、厚生労働省は恐ろしいことを実行しようとしています。厚生労働省は、LIFEという情報システムで、介護施設から利用者の日々の血圧・体温等を集めています。情報を提供すると、介護報酬が加算されるので、ほとんどの施設が情報提供しています。
マイナ保険証ですべての医療データを把握し、LIFEで日々の健康状態を把握し、データを一本化させることにより、瞬時に日本国民すべての個人の医療・介護・健康情報を集約させることができるのです。治験なしのワクチンを強制摂取させ、国民をモルモットにして治験データを取る。日本国民の健康と命を犠牲にして、全てのデータを製薬会社に売り渡し、新ワクチンの治験に全面協力することを目的としているのです。

政府、厚生労働省、河野太郎氏の次の目標

そして次は、治験のないワクチンを、ワクチンパスポート(マイナカード)で強制的に全国民に摂取させ、マイナ保険証で接種者の医療データを集め、LIFE情報システムにより介護施設から利用者の体温などの日々の健康データ集め、それらのデータを製薬会社に提供することの実践です。

具体的には、自己増殖型コロナワクチン(レプリコンワクチン)の全国民への強制接種と、接種後の医療・健康データ集めを画策しています。
レプリコンワクチンとは、体内でmRNAコロナワクチンが複製されるワクチンです。細胞内に侵入したレプリコンワクチンは細胞内で複製され、同じく細胞内で作られたスパイクタンパク質とともに細胞外に放出され、さらに他の細胞内に入り、mRNAワクチンの複製とスパイクタンパク質製造とそれらの放出を繰り返します。
その結果、接種者の体内にはスパイクタンパク質が大量に存在し続けることになります。スパイクタンパク質は血管の細胞と結合しやすいため、結合した細胞が免疫細胞により破壊されることにより、体中で血栓症が発症します。通常数週間で体内からなくなるこれまでのワクチンの場合でも、2021年と2022年の2年間で、600人に一人がコロナワクチンの副反応で死亡しています。(※1)
これが、体内に永遠に大量に存在し続けるレプリコンワクチンの接種者は、接種後数年以内に全員死亡すると思われます。
また、レプリコンワクチンの最大の脅威は、複製されたmRNAワクチンは、とても小さいため、咳やくしゃみなどの飛沫で、他者に感染するということです。すなわち、レプリコンワクチンは死亡率100%の人工ウイルスなのです。
レプリコンワクチンは2023年11月28日に国内で承認されました。世界で初めての認可です(※2)
政府、厚生労働省、河野太郎氏は、日本人によるレプリコンワクチンの人体実験と日本人の抹殺、しいては、人工ウイルスによる世界滅亡を企んでいるとしか思えません。

政府、厚生労働省、河野太郎氏の3番目の目標は、子宮頸がんワクチンの強制化

ワクチンは感染してから効くもので、接種しても感染する。つまりワクチンで感染は防げない。この医学の常識を無視して勧めているのが、子宮頸がんワクチンです。子宮頸がんワクチンの目的は、「感染を防ぎ癌を防ぐ」です。感染が防げないのですから、そもそもこのワクチンは、厚労省のインチキワクチンです。副反応がひどく、接種を一時見合わせていましたが、また積極的に接種させ始めています。今後は、マイナカードのワクチンパスポートを使って、強制的に接種させようとしてくるでしょう。
コロナワクチンと同様に、絶対に接種してはいけないワクチンです。

※1  https://note.com/ni52ko/n/nd811a235822c
※2  https://www3.nhk.or.jp/news/html/20231128/k10014271431000.html
(NHKニュース2023年11月28日より)

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