【社員インタビュー】黎明期からドローンパイロットとして独立！空撮・測量・点検・物流などあらゆるドローン活用シーンで活躍してきた青木さんにインタビュー【後編】
採用担当の山本です。
NEXT DELIVERYの運航部統括責任者でありドローンパイロットのパイオニアである青木さんインタビューの後編をお届けします！物流ドローンならではのパイロットに求められるスキルやパイロットの教育体制を伺いました。
ぜひ、ご一読ください。
▼前編はこちら
実務経験があるからこそできる、体に「安全」を覚えこませるパイロット育成。
ドローン産業を広げるためには、パイロットの育成も求められていますね。
産業の拡大に向けては、「人を活かす、人をつくる」ということをしなければ産業として伸びないと考えています。
「人材の育成」と「機体の進化」「法律の整備」の三方が同じ方向に向かないとドローン物流は発展せず、ひとつだけがよくなってもダメなんです。
ドローンの操縦資格が国家資格になったことも大きな変化です。
国家資格化したことで技量だけじゃなく、力量のボーダーも決まりました。
操縦だけではなく、所作や座学も試験になったため、知識やパイロットとしての姿勢、心構えも求められるようになりました。
業界は数年でかなりよくなってきましたが、これからまだまだもっとよくなると思います。
物流分野と他の用途でのドローンパイロットに求められるスキルに違いはありますか。
これまで、空撮や測量などの用途では、安全のために、できる限り短い時間で、できる限り１回（1TAKE）で、という意識が当たり前でしたが、ドローン物流では、１回の飛行時間を長く、なるべく多く飛ばしていくことが求められます。
NEXT DELIVERYではどのようにパイロットを育成しているのでしょうか。
現在、NEXT DELIVERYでも６ヵ月～１年ほどの経験のパイロットを教育していますが、かなり機体のコントロールができるようになってきていると思います。
教育の仕組み・概念を考え直し、物流ドローンパイロットとして求められる技量を明確にして会社のノウハウとして確立しています。
物流ドローンはまだまだ業界の歴史は浅い中、経験を積んできたNEXT DELIVERYだからこそできることでもあります。
パイロットとして必要なスキルは、「地図の見方」「機体の特性の理解」「法律の理解」などただドローンを飛ばせるだけではなく、バランスよく勉強していく必要があります。
育成ステップとしては、まず補助員として安全確保やリモートパイロットに状況をわかりやすく伝えるコミュニケーションを学びながら、何百時間単位の操縦練習を行います。目標を持って練習をしていることや飛ばすこと自体を楽しんでいるメンバーが多いため、上達も早いと感じています。
その後、グランドパイロットとして、離着陸を担い、離着陸自体はボタン一つですが、何かあった時のためにプロポを握ります。操縦の構えをしながら、人が入ってこないか、安全に配慮する姿勢も求められますし、現地で機体を触って機体毎に風の影響をどう受けるかなど特徴を学ぶことも仕事です。
その経験をしたうえで、飛行ルートの作成ができるようになります。なぜそのルートなのか、高さやスピードはどうすべきか、といった条件も設計していく必要があります。
経験がなければ、根拠のないルートになってしまいますし、起こりえることが想定できません。また、許可・承認申請と呼ばれる書類の内容を理解した上で申請を進めることも仕事です。
そこまでの経験をして初めて、リモートパイロットと呼ばれる主の操縦者として経験を積むことができます。補助員の配置を決め、コミュニケーションをとりながら状況をすべて把握し、バッテリーの残量などの情報も踏まえて判断をして飛ばします。
最後にここまでできて初めてできることが「ルートを開通させる」仕事です。
１回誰かが飛ばしたルートではなく、初回の道をつくる仕事は大変な仕事です。
この育成ステップや、ステップ毎に求めるレベルを設定し、習得のプロセスが確立されているのはNEXT DELIVERYだからこその環境です。
ドローンパイロット育成スクールは、現在増えていますが、スクールの先生はドローンパイロットを仕事で行った実務経験はほとんどないのではないでしょうか。
NEXT DELIVERYでは、未経験の方でも4-5ヵ月あれば国家資格レベルに育成することが可能です。私たちのような実務経験豊富なパイロットが、人材育成を担うことが業界の発展にも寄与するのではないでしょうか。現場でのリアルな「安全」を教えられるのも、実務経験があるからこそです。
ドローンはまだまだ白地の大きい産業。
「ドローンがあって、よかった！」を産み出していく未来へ。
今後のドローン物流業界はどのように発展していくのでしょうか。
機体のメーカーさんが「物流ドローン」への特化した機体の開発を行うことや「安全」に配慮していくことが業界の信頼度UPの第一歩かもしれません。
ドローン機体が進化していけば、１回の運航で３人必要だった人が、１人になり、固定費が安くなる、そして需要が増えれば機体が量産できるようになり、製造コストも下がっていく、というような形でドローン配送のコストはどんどん下がっていくはずです。
パイロット一人で複数台のドローンを同時に操縦できるようになれば、ドライバー不足に悩む自動車での配送と比較しても、配送コストを下げることができるのではないでしょうか。
そうなったときに、パイロットはどういう構えを取るべきか、今から考えておく必要があります。
最後に、これからドローンパイロットを目指す方へメッセージをお願いします。
ドローンによって助かる人はまだまだいます。
ドローン産業は、社会貢献のできる業種としてはまだまだ価値のあるサービスができるのではないでしょうか。
例えば、秩父市で崩落が起きたところに毎週ドローンで物資を届けるというような取り組みもありました。
ドローン配送がなければ物資が届かず、困っている人がいます。
まだこれからの取り組みになりますが、薬が届かず困っている人に薬を届けられれば助かる命もあるかもしれません。
映像の仕事も同様で、困っている人は確実にいるので、ドローンで解決できるお仕事はまだまだあります。
ドローンサービスがあるからこそ、助かった！という人が増えていく世界に向けて、一緒に取り組んでほしいと思っています。
ありがとうございました。
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