中央集権から非中央集権へ、個の時代が加速

風の時代に突入以降、急激に社会や経済、そしてメディアの在り方が大きく揺らいでいるのを肌で感じる方も多いのではないでしょうか。
オールドメディアの権威が崩れ、法定通貨がその信用を失いつつある中で、政府の暴走を危惧する声も聞かれます。

その一方で、暗号資産（トークン）や分散型取引所（DEX）が注目を集め、インフルエンサーや個人が大きな力を持ちはじめる流れも加速しています。これら一連の変化は、“中央集権”から“非中央集権”へと舵が切られつつあるサインと言えます。

さらに、占星術の観点からも今は「風の時代」に突入し、冥王星が水瓶座へと移行する時期を迎えています。水瓶座冥王星の影響によって、社会全体がより自由で創造的な価値観を尊重し、既存の権威や中央集権的な仕組みを揺るがす大変革が起きる可能性が高いとされているのです。

そんな星の流れの背景を踏まえながら、中央集権と非中央集権の対立、そして個の力の重要性について考察していきたいと思います。

1.風の時代”と水瓶座冥王星がもたらす転換点

■ 風の時代とは

占星術の観点では、土（地）の時代が終焉を迎え、風の時代に突入したといわれています。土の時代は、形あるもの（物質・組織・肩書きなど）や安定、所有に重きが置かれる傾向が強かったのに対し、風の時代は情報・コミュニケーション・ネットワークがキーワードとなり、より軽やかで流動的な価値が重視される時代と考えられています。

■ 水瓶座冥王星の影響

さらに、冥王星が水瓶座へと移行する期間（おおよそ2023年～2040年前後にかけて）は、水瓶座が象徴する革新性・独立心・博愛精神が社会全体に広がっていくとも言われています。冥王星は「破壊と再生」「徹底的な変革」を司る惑星ですから、既存の権威やルールが大きく崩壊し、新しい社会構造が生まれる可能性が高いのです。

旧メディア崩壊と政府・法定通貨の揺らぎ

■ フジテレビの凋落、旧メディアへの不信

この数週間で中居くん問題からフジテレビの「腐敗構造」の露呈につながりましたね。
「テレビはオワコン」という言葉がここ数年で度々聞かれるように、オールドメディアの影響力が急速に低下していましたが、フジテレビの対応は、2023年のジャニーズ事務所性加害問題でも同様の「報道の二重基準」が指摘された経緯と重なり、テレビ業界全体への不信感の拡大にもつながっています。

今回の件は「権力の垂直構造」が崩壊する一例であり、今後は情報の受け手がメディアを選ぶ時代。一方向的な情報発信の価値が相対的に下がっているので、SNSや個人発信プラットフォームが新たな情報秩序を形成していくでしょう。

風の時代に以降してから中居くんを見ていても分かるように、間違った方向のまま突き進むと、やり直しさえ許されない状態にまで拡大する。人気になり地位を確立した後でも社会の変化に気がつけなければ一気に崩壊する...。今後サラリーマンのキャリアでも同じことが言えるから、流れを読む力をつけよう https://t.co/KQnFXCkx6S

— nene (@nene_horoscope) January 23, 2025

■ トランプコインの登場、DEX上場のインパクト

暗号資産の世界では、「トランプコイン」なるトークンの存在や、分散型取引所（DEX）への上場が話題に上るなど、かつては想像もできなかった動きが次々と起きています。

この「トランプコイン」の発行は歴史的にもすごい出来事でしたね。大統領が中央集権的な管理者がいないDEXに上場するというのは異例です。

中央集権的な管理者がいないDEX（分散型取引所）の仕組みは、政府や銀行といった巨大組織に対するアンチテーゼでもあり、既存の金融体制の脆さを浮き彫りにする存在です。
これにより、法定通貨の信用や政府の権威がこれまで以上に揺らぎはじめているとも言えるでしょう。

ドナルド・トランプ氏による「トランプコイン( $TRUM)」の公式ツイート→https://t.co/cDxlYSCftL

— 墨汁うまい(Bokujyuumai) (@bokujyuumai) January 19, 2025

DEX（Decentralized Exchange、分散型取引所）:DEXは、中央集権型取引所（CEX）とは異なり、ブロックチェーン上で直接トークンの交換が行われるプラットフォームです。以下はSolanaエコシステムにおけるDEXの特徴です。
・分散型: ユーザーが資産を取引所に預けることなく、直接ピア・トゥ・ピアで交換可能。
・非カストディアル: 資金はユーザー自身が管理し、取引所が管理しない。
・オープンソース: コードが公開されているため、透明性が高く、セキュリティ監査が可能。

これを受けて、1月24日付でSECがSAB 121を撤廃し、銀行が暗号資産を保管することを許可しました。

🚨 JUST IN: SEC has repealed SAB 121, allowing banks to custody crypto assets. pic.twitter.com/4l3uzQZdQW

— Cointelegraph (@Cointelegraph) January 23, 2025

■ 銀行が暗号資産を保管することを許可

SAB 121（Staff Accounting Bulletin 121）は、米国証券取引委員会（SEC）が2022年3月に公表した会計上の指針です。

企業（特に上場企業）が顧客に代わって暗号資産（仮想通貨）を保有する場合、その暗号資産を企業自身のバランスシート上に資産および負債として計上すべき

このガイダンスによって、銀行やカストディ事業者などが顧客の暗号資産を預かるときに、会計上大きな負担（資本コストの増大やリスク計上）が発生する可能性がありました。結果として、多くの金融機関が暗号資産カストディビジネスへ参入しにくくなっていたのです。

このSAB 121の適用を撤回（repeal）すると報じられたことで、銀行や他の金融機関が以前よりも気軽に暗号資産のカストディ（保管・管理）業務に取り組めるようになると期待されています。

規制面のハードルが下がるため、暗号資産市場のさらなる発展や従来の金融機関によるサービス拡充につながる可能性が高いと考えられます。

この点からも暗号資産の分散投資は今後も注視しながら行なっていくと良いでしょう。

■ 政府の暴走と“個”の目線

世界的に見ても、政治・行政が強権的な手段をとる国が増えたり、監視体制が強化されたりと、政府の暴走を懸念する声も上がっています。
しかし同時に、SNSや暗号資産などを通じて、個人が情報や資本をやりとりできる仕組みが整備されつつあるため、“政府に依存しない道”を模索する人や企業も増えています。

法定通貨の没落もそうですが、中央集権型の終焉を感じます。

3. “中央集権”から“非中央集権”へシフトする必然性

■ 中央集権の限界

政治・経済・メディアなど、あらゆる仕組みが中央集権化されると、一元管理による効率性や安定感はあるものの、権力の乱用や情報操作のリスクが高まります。また、中央集権的な大組織は、社会の変化が激しい時代においては迅速な対応が困難になりがちです。

■ 非中央集権型社会の台頭