サームルール以上の景気後退シグナル！？「パーキンス・ルール」について

「逆イールド」や「サームルール」、数多くある景気後退指標が存在する中、新しい指標が出てきました。

それが「パーキンス・ルール」です。

このルールは、「より分かりやすくタイムリーな景気後退指標になる可能性がある」ともてはやされています。

では、どのような指標なのか？

「パーキンス・ルール」とは？

ロンドンに本社を置くマクロ経済予測コンサルティング会社TS Lombardのマネージングディレクターであるダリオ・パーキンス氏。

出典：TS Lombard

そのダリオ氏が生み出したものが「パーキンス・ルール」になります。

内容としては、「毎月の非農業部門雇用者数がマイナスに転じた時に景気後退シグナルが点灯する、だから株式を売れ！」というものです。

新しくできた指標であるため、この指標の正確性がどの程度のものかは未知数です。

ただ今回私が伝えたいことは、ここ数年雇用統計の数字が盛られている状況なのに、それを当てにしていいのか？、ということです。

多くの方がご存知の通り、非農業部門雇用者数は事業所調査（企業や政府機関への聞き取り調査）の数となっていて、ダブルカウント＆トリプルカウントが当たり前の状態になっています。
この数字が実態を反映しているとは到底思えませんよね？

それに非農業部門雇用者数の数字は、大々的に発表された後しれっと下方修正され続けています。
※ですが市場はそんなことには目もくれず、速報だけで判断しています。そんなんで大丈夫なのでしょうか？

改竄し放題なデータへの信頼性が揺らいでいるなか、本当にそのルールを信用して良いのか疑問が残ります。
まぁ改竄し放題なデータですら悪いものが出始めたら、いよいよ米経済が危機的状況だということですから、警戒しておいて損はないと思います。

今回は以上です。何か一つでもお役に立てたら嬉しいです。
最後までお付き合い頂き、ありがとうございました。