AO（総合型選抜）、推薦入試の勧め10

推薦枠を増やして、一般枠を減らし、間接的に志願倍率を上げ偏差値低下を回避する、大学側の思惑について以前お話しした。

批判する事は簡単だが、あなたが企業の経営者だとして、これから益々需要（受験生）が減ると見込まれていたら、供給（募集枠）を減らす対策を講じるのは自然の流れだろう。

大学は、税制上優遇されているとは言え、最早まがいもなく企業なのだ。そして万一倒産でもしようものなら、被害を被るのは学生なのである。

以前、フェラーリは需要より一台少なく作ると言う話しをした。今やランドクルーザーやアルファード等、かなりの車種で需要に供給が追いつかず、納期が先になったり、抽選になっている。

するとどうだろう。レクサス以外の国産車は、30万40万、場合によっては50万以上の高額値引が日常的に行われていたのに、最近は数万程度になっている。

買いたい人が多いので、従来のような値引交渉が出来ないのだ。正にフェラーリと同じ構図だ。

高いもの、数が少ないもの、値引の少ないものに対してはステータスが生まれ、高値を維持できる。

大学も同じだ。定員を確保する為に、学力レベルの低い学生を迎え入れる事は、ブランド価値を下げ、自らの首を絞めることになりかねないのだ。

そこで、切り札として脚光を浴びたのが、AOをはじめとする推薦系の入試だ。慶應が始めた時は見向きもされず、その後10年は追随する大学が殆どなかったのに、現在では導入していない大学は殆どない。

ただ、導入当初とはその役割が変化してきている事は否めない。

次回から、大学側の戦略を逆手に取った受験生側の戦略についてお話ししたい。