株主優待まとめ【自分用】

お久しぶりです。わたしです。自身が50歳になる2045年までに資産2,000万円を目指して老後に備えようとコツコツとミニ株投資をしているものです。

資産2000万あれば利回り3％でも年間60万の不労所得になります。
21年後の最低時給は不明ですが仮に時給2,000円の時代になっていたとしたら年間300時間、時価でみた場合は550時間のアドがあります。

どんどんと時代も変わっていきますし、いちサラリーマンであっても無理して働かない生き方が普通に選択できる世の中になると思っています。50歳でこれだけの時間あればかなり悠々自適な生活なのではないでしょうか。自由に選択できる時代が来た時に、選択できる余裕を持つことが大事です。

そんなわたしの投資の第一方針は前述した通り、運用益（主に配当）で老後に備える事ですが、第二方針は優待をいただいて生活を楽しくすることなので、ちょこちょこと優待株も増やしていっています。

このnoteでは権利獲得状況を権利月ごとに整理（目標も含む）します。
ちなみに、権利は持っているけど興味がないものは省いていたり、保有条件（継続保有）がある場合も記載していないものもありますのでご注意下さい。あくまで、自分用にまとめたものなので、ご購入の際は一度、獲得条件をご確認いただくようお願いいたします。

1月

なし

2月

テイツー（7610）
　1,000株：優待券2,000円
　2,000株：優待券6,000円

クリエイトレストランツＨＤ（3387）
　100株：お食事券2,000円
　200株：4,000円
　400株：6,000円

良品計画（7453）
　100株：7%割引優待カード

ビックカメラ
　100株：優待券2,000円

3月

上新電機（8173）
　100株：優待券2,200円分
　500株：優待券18,000円分

NTT（9432）
　100株：2年以上　dポイント1,500円分　⭕️

ヤマダホールディングス（9831）
　100株：優待券500円　⭕️
　500株：優待券2,000円

4月

なし

5月

なし

6月

SBIグローバルアセットマネジメント（4765）
　100株　XRP2,500円相当　⭕️

7月

丸善ＣＨＩホールディングス（3159）
　200株：優待券1,000円　⭕️
　500株：2,000円

8月

良品計画（7453）
　100株：7%割引優待カード

ビックカメラ
　100株：優待券1,000円

9月

極楽湯HD（2340）
　100株：無料入浴券６枚　⭕️
　300株：無料入浴券８枚
　500株：無料入浴券１０枚

まんだらけ（2652）
　100株：優待券500円（1年以上1,000円）
　500株：2,000円（5,000円）

サイバーエージェント（4751）
　100株：ABEMA3ヶ月分
　500株：ABEMA12ヶ月分

上新電機（8173）
　1株：優待券5,000円分　⭕️

ヤマダホールディングス（9831）
　100株：優待券1,000円　⭕️
　500株：優待券3,000円

10月

なし

11月

ヴィレッジヴァンガード（2769）
　100株：優待券11,000円（2年以上12,000円）

12月

ライオン（4912）
　100株：自社商品セット

ブシロード（7803）
　100株：ECポイント500円分
　300株：1,500円分

最後・優待株で気をつけたほうが良いこと

ずばり”権利獲得10万円以内のQUOカード、お米券、カタログには手を出さない！”です！

株主優待は日本に多い株主還元方法で、最近は縮小傾向にあります。なぜなら、米国では配当金と自社株買いが主要な還元方法とされていているので、海外投資家を呼び込むためであったり、優待狙いは小口投資家が中心となるので大口投資家との還元率の差を是正するためであったりです。

ネット証券が増え、NISAが始まり、個人投資家も増えてきました。
少し前までであれば優待の設置が銘柄の人気を決めました。企業は、個人投資家に認知してもらうために、QUOカードやカタログ、お米券などの優待を設置した企業も多いです。しかし、株式市場のトレンドはリターンの平等さと、なりつつあります。今後、優待を廃止する企業は増えていくでしょう。

しかし、ご安心下さい。もともとは優待設置は自社の製品を使ってもらうきっかけになる（株主＝ファン）の考え方です。この考え方自体はなくなっていません。なので、自社の製品を直接還元できる企業であれば、優待は続くと考えていいと思います。ちょっと赤字が出たくらいではやめないとわたしは思ってますので、見送られがちな配当より安心できると思います。

また、QUOカード等のリターンに関しても権利獲得に●年以上などの条件があり、且つ、300株以上などそこそこまとまった金額が必要な企業であれば一旦大丈夫かなと思います。あくまで、少額で、簡単に獲得できてしまう。自社製品以外の優待…にはご注意下さい！