日米中印　４か国株式バトル！　どの国のETFが一番儲かる？

はじめに

日本・アメリカ・中国・インドの４か国株式バトルということで日経平均とS&P500、香港ハンセン指数、SENSEX指数（インド）で運用益がどれくらいになるか比較しました。
架空にはなりますが、長期で運用した場合もシミュレーションしました。

S&P500のETFで最も歴史の長いスパイダー（ステート・ストリート・グループ）のETF（ティッカー：SPY）は1993年1月22日に上場しています。

日経平均のETFで最も歴史の長いNEXT FUNDS 日経225連動型上場投信（略称：日経225ETF（野村アセットマネジメント））のETF（銘柄コード：1321）は2002年1月に上場しています。

中国株のETFで最も歴史の長いETF（トラッカー・ファンド・オブ・ホンコン：02800）は2006年4月に上場しています。

インド株のETFで最も歴史の長いブラックロックのiシェアーズ・コア S&P BSE SENSEX インディアETF（コード：02836）は2006年12月に上場です。

SPYの価格はおおむねS&P500指数の10分の1のため、1992年以前はその価格を適用しています。
1992年以前の分配金は2％としました。税引き後で1.6％としています。

日経225ETFの価格はおおむね日経平均と同額のため、2001年以前はその価格を適用しています。
1992年以前の分配金は1.5％としました。
そこから手数料0.18％を差し引き、税引き後で1.06％としています。

トラッカー・ファンド・オブ・ホンコンの価格はおおむね香港ハンセン指数の1000分の1のため、2006年3月以前はその価格を適用しています。
分配金は3.5％としました。手数料は0.1％とし、税引き後で2.72％としています。

SENSEX インディアETFの価格はおおむねSENSEX指数の1000分の1のため、2006年11月以前はその価格を適用しています。
分配金はこれまでほとんど発生していないので0％としています。

前提条件
・1992年以前のSPYの株価はS&P500指数の10分の1とする
・1992年以前のSPYの分配金は2％とする（税引き後で1.6％）
・2001年以前の日経225ETFの株価は日経平均と同額とする
・2001年以前の日経225ETFの分配金は1.5％とする（手数料0.18％、税引き後で1.06％）
・2006年以前の株価は香港ハンセン指数の1000分の1とする
・2006年以前のトラッカー・ファンド・オブ・ホンコンの分配金は3.5％とする（手数料0.1％、税引き後で2.72％）
・為替手数料は1米ドルあたり25銭、1香港ドルあたり15銭
・2006年以前の株価はSENSEX指数の1000分の1とする。
・SENSEX インディアETFの分配金は0％とする。
・SENSEX インディアETFの経費率（手数料）は0.64％とする。
・毎月5万円前後投資
・分配金も全て追加購入に回す（複利の効果を得るため重要）
・どれだけ相場が荒れても鉄の意志で投資を継続する（超重要）

１．直近10年間（2011年3月スタート）

記事作成日が2021年3月のため、単純に１０年前の2011年3月スタートとしています。
リーマンショックで暴落しまくった後、株価は回復途上にある状態です。

直近10年だと中国の一人負けですね。
2015年のチャイナショックが直撃したのが最大の要因ですが、2018年のVIXショックも中国が一番影響が大きかったですね。

①S&P500 ETF
投資額合計：6,162,686円
損益：7,106,253円
10年間合計利回り：115.3％
複利（＝IRR（内部収益率））：15.0％

②日経225ETF
投資額合計：5,917,659円
損益：5,497,297円
10年間合計利回り：92.9％
複利（＝IRR（内部収益率））：12.5％

③香港ハンセン指数 ETF
投資額合計：5,605,752円
損益：2,411,826円
10年間合計利回り：43.0％
複利（＝IRR（内部収益率））：7.1％

④SENSEX インディアETF
投資額合計：6,090,731円
損益：3,186,511円
10年間合計利回り：52.3％
複利（＝IRR（内部収益率））：10.0％

２．ドットコムバブル（＝ITバブル）絶頂期の2000年3月

ドットコムバブルピーク時からのスタートです。
バブル崩壊の大底は2002年10月です。
結構な差がつきましたね。
S&P500 ETFなら老後2,000万円問題も解決。

直近20年でも中国が一番パフォーマンスが悪いというかなり意外な結果になりました。
原因としてはリーマンショックが最も影響の大きかったのが中国で、あとは上記①と同様で2015年のチャイナショックと2018年のVIXショックも中国が一番影響が大きかったですね。

①S&P500 ETF
投資額合計：12,711,495円
損益：27,285,391円
21年間合計利回り：214.7％
複利（＝IRR（内部収益率））：9.9％

②日経225ETF
投資額合計：12,514,843円
損益：17,430,122円
21年間合計利回り：139.3％
複利（＝IRR（内部収益率））：7.6％

③香港ハンセン指数 ETF
投資額合計：12,248,726円
損益：14,516,691円
20年間合計利回り：118.5％
複利（＝IRR（内部収益率））：6.8％

④SENSEX ETF
投資額合計：12,727,729円
損益：22,985,337円
10年間合計利回り：180.6％
複利（＝IRR（内部収益率））：8.9％

３．1991年5月スタート

日本ではバブル（1986年12月～1991年2月）崩壊後ですね。
なぜ1991年5月という中途半端な日付にしているかですが、
S&P500では初めてからコツコツ続けて17年10カ月後、リーマンショック後の2009年3月に、なんとマイナスに転落します。

私が分析した中でマイ転までの期間が最長でしたので、参考までにこのパターンを用意しました。
分析していて自分でもゾッとしました😨

でもくじけずにその後12年間投資を続けていると相当な利益になります🤗

やはりめちゃくちゃ差が付きましたね。
日経225ETFは複利も大幅に低下しています。
さらにひどいのが上記２（2000年3月スタート）と比べて、合計利回りが12.6％下回っています。
9年も長く運用しているのにまさかの運用利回りが下回るのは悲惨としかいいようがないですね。
なおS&P500は＋163.6％、香港ハンセン指数は＋125.8％です。

いかに日本がアメリカや中国と比べてこの30年間で経済成長していないかが露骨に分かってしまう結果となりました。

当然ながら30年間になると日本が最下位になります。

①S&P500 ETF
投資額合計：17,968,979円
損益：67,981,849円
30年間合計利回り：378.3％
複利（＝IRR（内部収益率））：9.1％

②日経225ETF
投資額合計：17,753,405円
損益：22,486,061円
30年間合計利回り：126.7％
複利（＝IRR（内部収益率））：5.0％

③香港ハンセン指数 ETF
投資額合計：17,477,984円
損益：43,050,710円
30年間合計利回り：246.3％
複利（＝IRR（内部収益率））：7.3％

④SENSEX ETF
投資額合計：18,042,636円
損益：58,915,150円
30年間合計利回り：326.5％
複利（＝IRR（内部収益率））：8.4％

４．1986年1月スタート

今回の分析では最長の投資になります。
日本ではバブル（1986年12月～1991年2月）突入前ですね。

35年間の運用ではインドETFがS&P500をついに上回ります。
S&P500は550％のため、かなり上回ってますね。

30年での比較よりもさらに日本株のダメっぷりが露骨に出てしまう結果となりました。
ここまでひどい差がでるとは・・・

①S&P500 ETF
投資額合計：21,175,535円
損益：116,388,549円
35年間合計利回り：549.6％
複利（＝IRR（内部収益率））：9.0％

②日経225ETF
投資額合計：20,976,480円
損益：24,539,551円
35年間合計利回り：117.0％
複利（＝IRR（内部収益率））：4.0％

③香港ハンセン指数 ETF
投資額合計：20,672,521円
損益：102,202,701円
35年間合計利回り：494.4％
複利（＝IRR（内部収益率））：8.5％

④SENSEX ETF
投資額合計：21,243,130円
損益：154,867,083円
35年間合計利回り：729.0％
複利（＝IRR（内部収益率））：10.0％

結論

アメリカ強い！
昔からの先進国なのに過去30年間だと、どのタイミングで初めても4か国の中だと一番儲かります。
35年間でやっとインドが1位になります。
1986年からだとインドは高度経済成長でめざましい発展を遂げた国なので、それと同じくらいのパフォーマンスをたたき出すアメリカはヤバいですね。

もしこれからドルコスト平均法で投資する場合、結局は今後どの国がより高度な経済成長をしていくかが全てになります。
現在ではもちろん上記４か国以外にも色んな国々のETFがあります。

この投資先の見極めを間違えると日本株のように30年近くたってもマイナスという可能性もあり、絶望的な結果にもなりえます。
もしこれが40歳から老後のための積立としてスタートしていたとすると、70歳時点でもまだマイナスという地獄です。

投資はあくまでも自己責任でお願いいたします。

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