『スポーツ業界の給料が低い』、常に低くあり続ける事業構造的な理由
徹頭徹尾、僕自身スポーツ業界全体というか、少なくとも僕にかかわっていただいている範囲において、スポーツ業界を稼げる産業（＝持続可能な事業構造、やりたい人がずっとやり続けられる環境づくり）にしたい。そう思って、いつも行動しています。
今回はなぜスポーツ業界の給料が低くあり続けるのかについて僕なりの意見を書いてみたいと思います。
僕自身、前職はリクルートにいまして、その時は本当に給料がガンガン上がっていく仕組みだったので、そことの対比で考えていきたいと思います。
20代でスポーツ業界に入るも、給与は入社以来大して変わらず、年齢が上がったり、結婚を機に仕事を辞めざるを得なくなった友人を何人か見た。『好きなことであれば給与はいらない』人は自由にどうぞと思いますが、僕はスポーツ業界でも結果を出した人は正しい報酬をもらえる仕組み作りをしたい。
— 中島涼輔 / 日本一のサッカーカンパニーへ (@nakaryo716) August 18, 2020
リクルートの給料が結果さえ出せば、ボーナスで50万増加、半期で基本給3、4万上がり続けることのできる理由
リクルートをはじめとしたまとも大企業はしっかり成果（売上／利益）を出すと、シンプルに給料が上がります。
そうすると、社員のモチベーションも上がって、結果として会社全体の利益が上がる。そういうシンプルな仕組みです。
例えば、僕自身リクルートでは新規事業の売上／利益を追っていましたが、例えば僕の担当していた事業である「SUUMO引越し見積もり」という事業があります。
事業規模でいうと売上数億円くらいの事業です。
この事業は一括見積もりサイトなのですが、
ビジネスモデルは以下の通りです。
つまり、以下の方程式で売上が構成されています。わかりやすいですね。
簡単に言うと、どんだけサイトに流入してもらって、そこからどんだけ問い合わせフォームに遷移してもらって、そこから１度に何社同時に問い合わせしてもらって、問い合わせフォームからどの程度実際に問い合わせしてもらえて、１問い合わせしてあたりの問合せ単価でいくらいただけるのか？
こんだけ売上を上げていく指標が明確だと、事業としての売上／利益が見え、今後の計画が立てやすいです。
そして、この数字というのは基本的に大きくは崩れません。
この大きく崩れないというのがポイントです。
つまり、堅く事業としての売り上げの最底辺を定義できることで、事業計画を引きやすいというメリットがあります。
つまり、社員に給料としては、投資しやすいということです。
スポーツ業界の給料が低くあり続ける理由
一方、スポーツ業界です。
わかりやすい例として、
Jリーグをはじめとしたプロスポーツクラブの事業モデルをみます。
詳細はこちらの記事を見てもらいたいですが、プロスポーツ業界の収支構造は基本的には以下３つです。
①スポンサー
②グッズ
③チケット
そして、この３つの事業モデルの根本的な課題は「売上／利益が外部要因に左右されまくることで投資できない環境にある」ことにあります。
例えば、
・コロナみたいな疫病が起こったら、試合ができなくなり、チケット・グッズが売れなくなる
・コロナと言わずとも、雨が降ったらチケット・グッズ売上は半分になる
・スポンサー側の事業コンディションが悪化したときに、スポンサー収入を減額される
と、ざっとあげただけでも、
スポーツクラブ事業の場合、クラブ側にはどうすることもできない外部要因によって、売上の大部分を左右されます。
また、チケット収入にしても、「当日何人来場して、いくらの収入になるのか」ということは予測困難です。
・雨が降らないか？
・会場までの道のりで事故やトラブルが起こったりしないか？
・対戦相手がどこか？
・会場はどこか？
もちろん、ある程度の予測はできますが、正確な予測は難しいでしょう。
こういう事業構造であるが故に、来期の年間収支を読むことは相当難しいです。
収支が読めないことによって、むやみやたらに人にも当然投資できません。
結果として、当然給料が上がりません。コロナのような状況下ではなおのこと。
なぜなら、来期の売上が読めないので、下手に給料をあげでもしたら、販管費がPLを圧迫して事業が赤になりかねません。
さらに言えばJリーグであれば基本的に赤字は許されないので、なおのこと投資しにくい環境にあります。
Jリーグは2012年度からクラブライセンス制度を施行。競技、施設、人事体制・組織運営、法務、財務の5分野で審査基準が設けられたなかで、特に財務では3期連続の単年度赤字または債務超過に陥った時点でクラブライセンスが剥奪され、退会を勧告される厳しいルールが順守されてきた。
これを変えるにはやはり、スポンサー、チケット、グッズの3本柱に頼っている今の事業構造を変えていかないといけないわけです。
僕自身はこのような仮説を持ってるので、第4の収益源がなおのこと必要であると考えています。
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