異次元の少子化対策という名のフェミニズム政策は移民政策に絶対になる理由
前回の続き。
移民を避けたければフェミニズムの政策を廃止するしかない、がそれができれば苦労はない。
そもそもフェミニズムのイデオロギーは人口を減らし、経済的に弱体化し、移民を入れるというゴールを目指すには天才的な政策なのである。たぶん多くの人が考えるよりずっと。
そもそもフェミニズムでなぜ移民になるのか？理由は大きく分けて二つある。
一つ目は誰もが直感的に分かる理由。女性の晩婚化による少子化である。そしてもう一つが財源の使いすぎによる経済的な弱体化である。
・女性の大学進出
単純に高卒に比べて四年社会にでることが遅れ、子供を生む期間が減る。また、女が大学でることが当たり前になると教育費も上がり、出生率もダウンする。女が大学行かなければ、子育ての費用もガクッと減る。さらに女は大学進出しても国家の産業を支える生産性のあるstem理系分野に行かないので、国の経済にとっても女の大学進出は全くメリットがない。それどころか文学部や有害な社会学部ジェンダー学部で、イデオロギーを広める穀潰しが完成。逆に言えば女が大学進出しなくても科学や産業は男の大卒だけで、全然回るということ。男が大学行かなくなったらすべての科学分野が終わるけど。正直、自分はここまで女性が理系ができず、学問でなんの役にも立たないとは思わなかった。男女平等の理想を信じてた頃は理系の半分が女性になり、さまざまな研究開発を行い男の負担は半分になるのかと思い描いていた。結果はご存知の通り、女性学という疑似学問が女性の最高傑作で、客観性や論理などが話にならないことを露呈させただけ。正直これが一番、女の能力でがっかりした。今までは女は男と同等の理系論理思考を持っているけれど、社会的な要因で力をあえて発揮していなかった(できていなかった)という説を信じていたからね。社会的な枷がとれて、好きに女がやるようになり、学問もやれるようになると、逆にダメな要素が丸裸になってきている。ジェンダー学などその典型。あの人らには客観的な真実という概念が理解できないし、するきもない。
なので、女の大学進出はデメリットが3つもあるのにメリットは国の豊かさにたいしてはほぼない。
また、女には上昇婚の性質があるので、結局、男性も結婚するために大学行かなくてもいい層まで無理やり大学にいくことになる。大卒の女性は高卒の男性と結婚しない傾向があるからだ。また、女性の上昇婚の国にとってのデメリットは、高い収入や平均以上の収入を女の正社員に与えても、男性と違い自分より低収入のパートナーを養うことで、分配しないので、経済的格差が広がることだ。例えば、年収600万の正社員と200万のパートの職業各10を20人の男女に分配する場合。10人の男性全てに正社員に就かせ、パートは全員女性にすれば、最終的に年収800万の世帯年収を持つ家庭が10世帯出来上がる。飢えることはない。しかし、これが男女逆だとそうはいかない。
・社会進出
正社員として社会にでることで、結局結婚が遅くなり、出生率が低下する。また、当然仕事をしている時間をかける分、子供を三人以上産めなくなっていく。
しかしさらに問題が大きいのは、国の経済的損失である。女を正社員として進出させるには膨大な額の女性支援がなければなり立たないのだ。育休支援。育児休業給付金、いつでも女性が社会復帰できるように席を空けなければならないシステム。その間に穴埋めとして、別の人を雇わなくてはならない。
女を雇うと経済的な損失は招くというのは、論より証拠で、零細企業が女を正社員で雇うことができないところに現れてる。女性の能力で利益をもたらすよりも、マイナスが上回るから、そもそも男女雇用均等法などがなければどこの会社も雇わなかったのである。女を雇ってもうかるなら、零細企業とこぞって女を雇うはずだ。男女雇用機会均等法や男女共同参画基本法などの法律なぞなくとも世の資本家は経済的なメリットのために男の正社員よりも女の正社員を優先して、または少なくとも同等に雇うはずである。
結局膨大な支援と経済的なマイナスにより、女の正社員としての社会進出は企業を疲弊させ、国を疲弊させるのである。女の社会進出が2割り程度なら、残りの8割の男性が生み出す利益でなんとか負債を処理できたが、5割が女になれば、企業は弱っていくしない。企業も開発に使えるはずの内部保留を全部、働く女性の子育て支援系に垂れ流さないといけないため、大企業でやっと現状を持ちこたえれる程度。
海外の成長できる企業は移民による人口ボーナスで経済的利益を生み、その金を何の生産性もない働く女性支援の財源に当ててマイナスを補えてるに過ぎない。
女性の正社員としての社会進出で本来の育児ではかからないはずのコストが大幅に増えるのである。例えば、女がいつでも出産育児で休暇をとったり復帰する、つまり企業にでたりは行ったりできるようにするためには、余分な人員を常に確保し続けるという利益を生まない意味のないコストがかかり、これが民間だけでなく、国の税金がかかる医療機関でも同じように起きる。
そのため、これらの働く女性支援をする北欧などの福祉国家は女の社会進出であっという間に財源を使いつくし、貧乏な国に成り下がるのである。また、そこまで無駄遣いして金をかけて手に入るのは、女性様の自己満足と少子化という意味のわからない結果なのである。
さらに、女はこんだけ無駄金かけて無理やり社会進出を支えてやって、高い賃金の正社員ポストを与えても、男を養わず、自分より高い収入の男と結婚してパワーカップルになり、貧困層を作ってやはり国に負担をかけるのである。さらにご覧の通り、三人以上産むこともない。
そして、多くの人が思うだろう。これだけ、赤字になる要素が重なっているのに、どうして欧米先進国はフェミ政策をやり続けることができるのか？と。答えは簡単で、移民で人口ボーナスを常に産み出し続けているからだ。移民を入れてるのは単に、フェミニズムによって減った人口を補うためではない。フェミ政策によって垂れ流される赤字財源を補充するために、人口ボーナスを移民で引き起こしてなんとかフェミ政策を続けているのである。
だから、フェミニズムの政策、つまり女性の正社員としての社会進出や大学進出に反対せずに、移民に反対するのは、実際は移民に反対する気などないのである。
プラスアルファとしてlgbtの同性婚の法制化の促進もフェミニズムは推し進める。同性カップルが10％入れば、当然異性愛者の女の出産ノルマが増えるだけなのだが。どう考えても出生率の最低条件の子供三人を同性婚夫婦の多くが実現できる訳がない。異性愛カップルの方がはるかに効率がいいのだ。バイセクシャルな人がいた場合、明らかに異性と結婚した方が出生率の観点から合理的だ。レズカップル夫婦は子供六人育てるのは至難の技だし。女二人である以上、6人の子供がノルマ。ゲイ夫婦は代理母を使うのは前提として、それでも子供三人は現在の代理母の費用からしてかなり難しい。代理母で子供を持つゲイ夫婦も子供がせいぜい二人までしか見たことない。つーか代理母で子供三人持っている人が珍しい。つまりどう考えても同性婚は少子化に貢献するが、まるで少子化が目的のように固執する。そんなもの出生率に余裕がでてからやればいいのでは？と普通は思うのだが。
たぶんフェミ系は分かってやっているのでは？普通に論理思考ができれば、フェミニズム政策は移民に100%つながる。
もしくはフェミに論理思考が全くなくて、フェミ政策をしながら、移民を入れずに国が貧乏にならないと都合よく思っている。
というのも、フェミニストには、移民に反対しながらフェミ政策に賛成してる奴ばかりだからだ。たぶん移民を入れられると、出生率を人質にとって「女に金を使ったら産んでやるよ」が使えなくなると思ってるのか知らないが、皮肉にもフェミ政策の要求に答えるためには移民による人口ボーナスが必要なのである。
繰り返すが、移民入れるはめになったら、フェミニズムは全責任とれよ。