食・日用品・化粧品のサステナブルビジネス2021年予測 ＜#2020.12.20 Sustainable Beautyコラム掲載記事＞

（本記事は、掲載当時のまま掲載しています）
2020年、グローバルでは新型コロナウィルスのパンデミックに合いながらも、食・ニュートリション業界では“健康に良いもの”としてナチュラル・オーガニックフードが選ばれました。しかし、オーガニックすべてがサステナビリティ実現を果たすものではないとも浸透していきます。
日本国内の化粧品業界ではまだまだこれからなところがありますが、食や日用品などは先行して業界がサステナブルな取り組みを見せた2020年でした。それでもやはり、プラスチックソリューションの話は尽きず、メイントレンドであるかのように目立っています。

サステナブルビジネスについて例を出すと、必ず上げらるパタゴニアやスターバックスなどがありますが、（いち早く取り組んだことで注目が集まりトレンドになったのも事実ですが）パタゴニアにも超えられない壁がまだあるといわれます。パタゴニアはソーシャルディベロップメントに関する予算を拡充し、ファッションにおいてサステナブルなイノベーションを行うのみならず、労働問題などにも注力したことで注目されましたが、一方でマイクロプラスチックへの問題についてなど細部まで漏れなく達成できたとは言えないかもしれません。

プラスチック問題はある意味取り組みやすい分野の一つかもしれませんが、次なるステップに踏み出さなければなりません。その一つに、サプライチェーンへの配慮です。

サプライチェーンへの配慮についても、実は兼ねてから言われてきたことであり、ある専門調査によれば、
エネルギーコストを20%削減すると、売上高5%アップと同等の収益が得られるといいます。 ダノンなどサステナブル経営・生産に盛んな企業では、民間セクターと協力してエネルギーコスト削減（大気中のCO2濃度減）を目指しました。

すべての店舗がサステナビリティに対して大きな変化をもたらすことができるわけではありませんが、
地元で調達した原料を使用し、従来の照明をLEDやその他の省エネ電球に置き換え、プラスチックのパッケージやバッグの使用を減らすといったような小さな変化が、新しい価値を生む可能性があります。
サプライチェーンへの配慮といっても、レベル１～３まであり、まずは各業界でのレベルに応じた施策を行うことが重要です。そうして、2021年は、SDGsの「17」にあるように、関連企業が連携し一つの未来に向かって進めることが必要になるでしょう。