DCF：割引キャッシュ・フロー法

割引キャッシュ・フロー法の手順

①WACC（資本コスト）を計算する

WACC = { 負債コスト × ( 1 - 実効税率) }
　　　× { 有利子負債 ÷ ( 株主資本 ＋ 有利子負債 ) }
　　　＋ 株主資本コスト × { 株主資本 ÷ ( 株主資本 ÷有利子負債) }

②FCF（フリーキャッシュ・フロー）の予測を作成

FCF = 税引き後営業利益(NOPAT) ＋ 非現金支出
　　－ 運転資金の増減額 － 投資額

※非現金支出＝実際にはキャッシュの出入りがない勘定科目 ( 減価償却費、引当金など)
※運転資本の増減額 = ( 売却債権＋棚卸資産－買掛債権)の前期からの増減分

③継続価値を求める

（予測期間の翌年のFCF） ÷（ 資本コスト－FCFの成長率）

④FCF（フリーキャッシュ・フロー）と継続価値をWACC（資本コスト）で現在価値に割り戻し、IV（事業価値）を求める

　 各年度のFCFを現在価値にするには、（ 1 ＋ 割引率）年数でそれぞれ割り戻しますから、2年目 × 2乗、 n年目 × n乗、と 計算していったのが、現在価値。継続価値は、最終年度と同じ年数で割り戻し。この現在価値をすべて足し合わせると、 事業全体の価値が分かる。

⑤土地や建物などの遊休資産を時価評価し、非事業価値を求める

土地や建物などの遊休資産を時価評価し、非事業価値を求めるが、投下資本に当てはまる事業用に使われている土地や建物等（本社、工場、店舗）は、事業価値（ Intrinsic Value）に含まれるため、二重カウントを避ける必要がある。非事業価値は、「その企業が事業に無関係に所有する資産（遊休資産の現在価値）」に限る。

⑥IV（事業価値）（④）に、非事業価値（⑤）を加えてCV（企業価値）を計算する

CV（企業価値）= IV（事業価値）＋ 非事業価値

⑦CV（企業価値）から負債額を控除し（差し引いて）、株式価値を求める

投資家 ＝ 株主 ＋ 債権者だが、
その内の債権者への分配となる有利子負債を差し引く

※投資家でも、株式と債券の両者が存在することが忘られること多い

⑧株式価値（⑦）を発行済株式総数で割り、理論株価を計算する

⑦で求めた株式価値を発行済株式総数で割ることで理論株価が算出される

例）⑦が1億で発行済株式総数が10万としたら、理論株価は1000となる

参考資料

真のバリュー投資のための企業価値分析