OECDがデジタル課税を進める条件とは

おー、良いCD！

といえばOECD。経済協力開発機構のことです。オーガニゼーション フォー エコノミックコーオペレーション アンド ディベロプメントの略なのだそう。本部はパリ(仏)です。

そんな我らがOECDが、「デジタル課税」のための国際条約を主導してきた。なぜか？巨大なIT企業の税逃れを防ぐためです。

そして、アメリカが参加すれば発効するというのを条件にしているそうです。GAFAのいるアメリカが参加しないんじゃ、デジタル課税の意味が薄れるからだそうです。
アメリカが参加するように圧力をかけるそうです。圧力鍋みたいですね。圧力をかける団体が関わるのでしょうか。

この条件を用意しているということが8日に分かったということが、今日9日に新聞を読んだ私もわかりました。それで今書いています。

圧力釜は使いませんが、コンビニで食材を買ってみました。この記事の画像のもの。納豆、ハム、カットキャベツ、半チャーハン、豆腐、しらたき。安いのを探してみたら、こういう商品があり、スーパーと比べても、ヤバいくらいに高いというわけではなかった！とても驚きです。

それと、ローソンでdポイントカードが使えたことに今さらビックリしました。
ファミリーマートがdポイントで
ローソンがポンタカードだと
思っていたからです。
ローソンでどちらも使えるなんて！

我が家の経済をコンビニや100円ショップを利用することで開発して、経済協力開発機構さながらにがんばっていきたいです。