海外で働く。記者の就職実話。

　「転職して、海外で暮らしたい」。そうした願いを胸に、転職活動を続ける人は珍しくなくなっています。

　つい先日(2019年9月2日)にも、私の知り合いの男性が勤務先の自動車買い取り企業を辞め、インドネシアの工業都市部に就職して行きました。彼は現在34歳。家族、友人から離れ、給与水準の高い日本での暮らしに別れを告げるのは、大きな決断だったに違いありません。もし、いつか帰国を願っても、また希望の職に復帰できる保証はないのですから。

　外国での就職を希望する方は、諦めずに転職活動を続けることで、きっと望みの職に就くことができます。私がインドネシアのジャカルタで記者職に就いた2008年の時点でも、多くの日系企業がすでに現地法人を設立しており、本国から派遣された駐在員が大半を占めるなか、「現地採用で」働いている日本人も少なくありませんでした。

　そうした「外国にある、日系企業の現地法人」の求人情報は、ネット上にいくつも出できます。先述の私の知り合いも、ネットで複数の企業の求人を見つけ、『履歴書を送りまくった。面接はスカイプだった』と話していました。

どのような就活が有効か

　私がジャカルタで記者職に就いたときも、はじめはネットで志望企業のウェブサイトを見つけて、直接応募メールを送りました。転職エージェントは使いませんでした。

　後日、同新聞社の編集室から「身の回りのインドネシア人を取材し、書いた記事をメールで送って」と課題が出され、取材して記事を製作。次は「研修に来て」と呼ばれ、ジャカルタへ。

　現地での1週間の研修を終え、編集長に食事に誘われて向かった飲み屋で、「ウチに来てみるか？」と言われ、入社が決まりました。私が25歳のときでした。

　それから3年間、インドネシアで記者として働いた話は、また別の機会にいたします。

まとめ

　こうした経験から、海外企業への就職で大切なのは...

①何より自分で情報を集める

②メールなどで直接応募

③研修(面接)の機会をつくってもらう

　これら3点だと感じます。もちろん私が経験したこの方法は一例ですので、このほかにも有効なやり方はあると思います。

　ただ、どんな方法で企業にアプローチするにしても、共通して大切なのは「海外就職を諦めないこと」。この記事が少しでも皆さんのお役に立てれば幸いです。