ジェンダーの視点からみたメディア組織3（1995年7月）
放送レポート１３５号 １９９５年７月 （村松泰子 東京学芸大学教授）
メディアの中の性別役割分業その２ 女性の多い職種・少ない職種
民放地方局の職種
放送局の仕事はきわめて多様な職種で構成されている。女性・男性がどのような職種で働いているのか調べるため、報道部門、制作・情報部門などの部門ごとに調査票にリスト アップした各職種の男女の人数を記入してもらった。それ以外の職種も回答者に追加記入を求めた。人数は各職種の管理職・非管理職別に、また嘱託・契約・アルバイト(以下、「嘱託など」と表記する)についても書いてもらった。以上は NHKと民放の全局に依頼したが、民放地方局以外は、２つの民放テレビキー局からしか回答を得られなかった。他の民放テレビキー局とNHKは、実態が複雑で把握しきれず回答がむずかしいとのことであった。そのためここでは地方局についてのみ、職種別の分析を行うことにする。
地方局の職種の数は、報道・番組制作部門が１３、美術部門５、技術部門１０、編成部門６、営業・経理・総務部門１４の計４８である。 なお前回の部門別の分析では、地方局のアナウンス部門もNHK、キー 局との対比のため単独の部門として示した。しかし、実際には独立していない場合が多く、今回は報道・番組制作部門に含めてある。
表１に、主な職種について、社員と、社員以外の嘱託などの中の女性比率を表示し、全社員(管理職＋非管理職)中の女性比率の高い順に並べた。
また、各職種に従事する社員のうち、他職種との兼務ではない専任者の率も男女別に示した。なお、 合計人数が８０人以下の職種と、部門ごとに「その他」と分類された職種は表示を省略した。
女性の比率高い秘書とアナ
地方局では社員中の女性比率のもっとも高い職種でも、女性は４０%強であり、女性が過半数を占める職種がないのが、後述する地方紙と比較しての特徴である。
社員合計で最も女性比率の高い秘書は、管理職・非管理職別に見ても、それぞれもっとも女性比率が高い職種である。とはいえ、管理職では１３．９％にとどまる。ただし、女性の管理職はすべて秘書職の専任であるのに対し、男性は半数が兼任である。非管理職も女性は専任率が高く、男性は他職種との兼任者のほうが多い。
女性が全社員の２０％以上を占める職種で、放送内容に直接かかわるのはアナウンサーとニュースキャスター・解説者である。アナウンサーは男女とも専任者が多いが、とくに女性の専任率が高い。女性は画面や声で番組に登場する伝え手の専任であることが多く、男性のほうが取材なども行う場合が多いのかもしれない。キャスター・解説者はアナウンサーや記者との兼務も多いと思われ、専任率は男女とも１０％台と低い。
この２職種は、嘱託などの形でとくに女性が多用されており、その女性比率は８０％以上である。回答１０７局で社員の女性アナウンサー４１３人に対し、嘱託などの女性アナウンサーが実に１１５人もいる。女性ニュースキャスター・解説者も社員１１４人に対し、嘱託などが３２人である。アナウンサー、キャスターとも、まったく同じく女性の２２%、５人に１人以上は社員ではないということになる。男性アナウンサーの場合は、社員５７０人に対し、嘱託などは２０人、ニュースキャスター・解説者は、社員２４５人に、嘱託などが７人で、どちらも嘱託などの割合は３％である。
前回の報告でも見てきたように、アナウンサーという職種は、とくに民放では男性と女性でかなり異なる位置づけをされている。ニュースキャスターも同様であるようだ。女性は往々にして、経験があまりなくても若いほうが（もしくは経験があまりないほうが）利用価値があるとみなされているのではないだろうか。男性の場合は、嘱託などのいわゆるフリーのアナウンサーやキャスターは、経験がものをいう一定の力のある人が例外的な存在としているものと思われる。女性にも同様の人が一部いるだろうが、多くはフリーという名の身分保障・待遇などで、不安定な立場で安く、そして一定期間後はいわば使い捨てといった形で利用されているのであろう。
これ以外に、番組制作に直接携わる主な職種で女性が社員の２０％以上いるのは、アシスタント・ディレクターのみである。ほかは編成部門の職種が、視聴者広報・番組宣伝、放送準備・運行、調査・資料、法務・著作権・番組考査、編成・企画の５つと多い。報道・番組制作部門では唯一報道管理・庶務、そして営業・経理・総務部門の人事・労務・厚生・研修・医療、経理・財務・予算、電話交換・受付、業務の４職種である。これらのうち、視聴者広報・番組宣伝、人事・労務他、調査・資料、法務・著作権他の３つは、非管理職では女性が半数以上を占めるが、かなり人数の多い管理職は圧倒的に男性であり、社員全体では女性比率が２０～３０％台にとどまっている。ちなみに法務・著作権・番組考査は、非管理職より管理職の人数の多い職種で、このような職種は他に、後述する報道・番組部門の管理責任者と経営計画・企画のみである。
以上見てきた女性が社員の２０％以上いる職種は、嘱託などの雇用形態では、女性が少ないものでも６０％前後、多いものはほとんど１００％近くを占めている。社員と嘱託などを合わせると女性がかなりの仕事を担いながら、不安定な立場にいる職種といえる。例えばアシスタント・ディレクターは、社員よりも嘱託などのほうが多い唯一の職種であるが、両者を合わせると女性が４５．０％を占めている。しかし男性では６０．７％が社員である一方、女性では社員は２２．０％で、７８．０％が嘱託などである。これらの職種は、女性のほうが専任者率が高いこともほぼ共通の特徴である。
報道・制作現場は１０％台
報道・番組制作部門の１３職種のうち、ディレクター、プロデューサー、本社記者、支社・支局記者、そして効果、現像・編集の６つは、社員の女性比率が１０％台である。管理職・非管理職別に見ても、女性比率は全職種の中位程度のものが多い。ただし、本社記者は、非管理職の女性比率１６．２％に対し、管理職では１０．１％で、管理職のほうが少ないとはいえ、他の職種に比べ両者の比率が接近している。女性の非管理職から管理職への道が比較的開かれている職種といえよう。１０．１％は、秘書に次いで高い管理職の女性比率でもある。ディレクターの非管理職の女性比率は２２．３％であるが、同程度以上の他の職種に比べれば、管理職の女性比率がやや高く７．８%である。
報道・番組制作部門のこれらの職種は、嘱託なども女性は４割以下で、男性が多い。報道・番組制作部門では社員中の女性比率２０％が、嘱託なども含めた場合の女性依存度の高い職種と低い職種の境界のようだ。
これらのうち、プロデューサーとディレクターは、番組単位で交替することも多いので、全般に専任者より兼任者の多い職種である。ただし、いわば番組の総括責任者であるプロデューサーは、男性のほうが専任率が高く、番組単位の演出担当のティレクターは、女性の専任率のほうがやや高い。４２７人の専任ディレクターに限ると、うち女性が２０%以上であるが、１４５人の専任プロデューサーの中ては１０％以下ということになる。
本社記者は、男女とも専任率が比較的高いが、支社・支局記者は女性の専任率は男性よりかなり低い。規模の小さい支局では女性のほうが取材以外の業務を兼務させられているようだ。
報道・番組制作部門に属する取材者でもあるカメラマン（注）と同部門の管理責任者の女性比率は１０％以下だ。カメラは嘱託などの中での女性比率も３．２％で、表示した全職種の中でもっとも低い。部門の管理責任者全５４２人の８割は管理職だが、その中の女性比率は２%（９人）で、管理責任者でありながら非管理職の場合は女性が２０%（２０人）いる。ごく少数ながら管理責任者が嘱託などの場合もあるが、その４割（３人）が女性である。また専任の管理責任者の割合も男性社員では７６．０％であるのに対し、女性は２７．６％と低い。
技術部門の職種の女性比率は、コンピュータプログラマー・SE・オペレーターが１０％台で最高である。管理職には女性はほとんどいないが、嘱託などの半数は女性である。また社員の専任率は男性より女性のほうが高い。技術部門のこれ以外の９つの職種の社員の女性比率は、すべて７％以下で下位に集中している。管理職では女性は皆無に近く、嘱託などの中の女性比率も低いものが多い。また、編集と送出技術の女性社員は男性より専任率が高いが、VE、スタジオカメラマン、TD、照明では専任の女性は皆無である。
女性は社員より嘱託・契約
全体を通じて指摘できるのは、第１に、ほとんどの職種で、社員中の女性比率よりも、嘱託などの中の女性比率のほうが高いことだ。放送局に働く女性のかなりの部分が、労働条件として不利で不安定な立場にあることがわかる。例外は、支社・支局記者、車両・運転、カメラマンだけであるが、これらは社員も嘱託などもともに圧倒的に男性の多い職種である。
第２に、概して社員中の女性比率が相対的に高い職種ほど、嘱託などの形の雇用形態での女性への依存度も高いことが示された。
さらに第３に、女性比率の相対的に高い職種は、男性より女性の専任率が高く、女性の少ない職種は女性のほうが専任率が低い傾向が見いだされた。これは報道・番組制作部門の中の各職種を比べた場合、技術部門の中の各職種を比べた場合などのように、部門ごとに見るととくに明確な関係となっている。女性の専門分化が進んだ職種は女性が増えたのか、増えることによって専門化したのかは明らかでない。ただ、女性が少ない職種は、女性がひとつの職種に専念するいわば専門職となる機会が限定されており、それがまた女性がその職種に進出することを妨げるという関係はありそうだ。
しかし第４に、女性が完全に排除されている職種は皆無で、女性が参入できない職種はないことも明らかになった。美術部門の衣装は、職種自体の人数が地方局全体で社員１２人と少ないため、表１には記載しなかったが、女性社員がいない唯一の職種であるものの、嘱託などの５人中２人は女性である。また全社を通じて女性管理職のいない職種は、総務部門の電話交換・受付、建物設備の保守管理、車両・運転など５職種と、美術部門のデザイン・グラフィックス、装置・美術などの５職種のみで、いずれも管理職自体の人数が少ない職種だ。規模の小さい局で、技術部門のほとんどの職種を兼任している女性管理職が１人いるということもあるが、兼任者も含めれば４８職種中の８割の職種に女性管理職が少なくとも１人以上いることになる。これは次に述べる新聞社に比べ、はるかに大きな割合である。
新聞の職種
表２・３に、全国紙（通信社１社を含む）と地方紙の主要な職種を、全社員中の女性比率の高い順に並べた。表３の地方紙については、男女別の専任者率を合わせて示した。放送局の場合と同様の方法で調べた職種数は、全国紙が５１職種（新聞編集部門２０、出版・広告・販売・事業部門８、製作・印刷・発送部門７、総務・経理・管理・サービス１６職種）、地方紙が６４職種である（新聞編集部門２４、出版・広告・販売・事業部門１２、製作・印刷・発送部門１０、総務・経理・管理・サービス１８職種）。女性が過半数を占める職種以外は、合計人数の少ない職種と「その他」とされた職種の表示は省略した。
職種に偏り目立つ全国紙
前述の民放地方局と異なり、新聞社には全国紙・地方紙に共通して、女性が過半数を占めるいわば「女性職種」が見られる。電話交換、受付、医療（看護婦が中心か）、秘書の４つである。これらの職種は非管理職に限れば、ほぼ７割以上が女性で、とくに全国紙はその比率が高い。ただし、この４職種の管理職は全国紙・地方紙を合わせ約１００人で、うち女性は８人にとどまり、女性比率としては他職種より高いものもある一方、女性は皆無のものもある。
全国紙では、この４職種以外では女性の多い職種は限られており、５０人以上いる職種で女性が社員の２０％を超えるのは、ラジオ・テレビ番組欄の担当だけである。次いで学芸・文化・家庭部記者の女性比率が１９．３％である。この他に新聞編集部門で女性比率が１０％以上の職種は、編集庶務、調査・資料、校閲、読者広報・サービスの４つで、記事の選択という点では間接的な職種のみである。論説・編集委員や政治部以下ほとんどの記者をはじめ、製作・印刷・発送部門のすべての職種など、女性の比率が１０％に満たない職種が圧倒的に多い。総務・経理・管理・サービス部門の職種は前記の「女性職種」以外は、職種によって１０％台、１０％以下に分かれており、出版・広告・販売・事業部門も同様である。
なお、全国紙で女性の管理職のいる職種はきわめて限られている。前記の女性職種以外で、６社を合わせ２人以上の女性管理職がいる職種は、学芸・文化・家庭部記者（５人）、出版部門編集（３人）、論説・編集委員（３人）、調査・資料（２人）、財務・経理(１１人）の５つだけである。比較的早くから女性がごく少数ながら参入を許された分野が、何であったかを表しているのであろう。他に女性管理職が各１人いるのが、読者広報・サービス、広告、販売、経済部記者、海外支局記者である。
女性は兼務が多い地方紙
地方紙は全国紙よりは、ある程度女性のいる職種が多く、女性が社員の１０％以下という圧倒的な男性職種は少ない。ただし、新聞編集部門で女性が２０％以上いるのは、学芸・文化・家庭部記者、ラジオ・テレビ欄、ラジオ・テレビ報道記者と、編集庶務、調査・資料、読者広報・サービスの６つのみで、それ以外の記者は１０％台か１０％以下である。また製作・印刷・発送部門の職種の女性比率は、工場庶務が３８．６%、工程管理が２４．２%、パンチャーが１１．４％である以外は、５％以下と少ない。
管理職に限定すると、女性が１０%を超えるのは前述の秘書と製作・印刷・発送部門の工程管理のみである。しかし６５社のいずれかで女性管理職のいる職種は、全国紙に比べるとずっと多く、この２つを含め２６職種となっている。内訳は、新聞編集部門の全２２職種中の１１、出版・広告・販売・事業部門の１２職種中の７、製作・印刷・発送部門１０職種中の３、総務・経理部門１８職種中の５職種である。
地方紙については、放送の地方局の場合と同じように各職種の専任者率を見た。女性が過半数を占める前記の「女性職種」の４つは、女性のほうが専任率が高い。しかし、それ以外は男性より女性のほうが専任率の低い職種が圧倒的に多い。つまり、男性より女性のほうが複数の職種を兼務している人の率が高いということになる。放送の場合は、専任率が女性のほうが高い職種と低い職種とに分かれる傾向があったのと、対照的である。
新聞編集部門では、地方紙の記者職は男性も兼務している場合が多い。専任率の低いのは、科学部・政治部・外信部・社会部などである。しかし、それら以外も含め女性の専任率は男性よりさらに低い。とくに男性との差が大きいのは、編集部門総括、論説・編集委員、写真記者・カメラマン、海外支局記者、外信部記者、運動部記者などである。また記事審査は男性の半数近くが専任であるのに、女性の専任は皆無、読者広報・サービスも男女の専任率の差が大きいなど、これらの面へも女性の目は反映しにくくなっている。地方支局・通信部記者と整理・デザイン、校閲、調査・資料は男性のほうが専任率がやや高いが、女性の専任率も比較的高い職種である。社員中の女性比率の比較的高い学芸・文化・家庭部記者、ラジオ・テレビ欄担当、編集庶務のみが、男性より女性の専任率が高い。
新聞編集部門以外で男女とも比較的専任率が高いのは、出版部門の営業・広告、出版編集、事業、販売、財務・経理などである。男性に比して女性の専任率の低さが目立つのは経営計画・企画、ほぼ全部門の総括、工程管理ほかの技術部門の各職種、管理・サービス部門の車両・運転ほかの職種である。
新聞社の傾向をまとめると、第１に、新聞社は放送局以上に女性職種・男性職種とでもいうような性別の職種分業が顕著であることが明らかになった。その傾向は、とくに全国紙で強い。第２に、女性が管理職に参入している職種も、放送局に比ベ限られている。女性の管理職がいないのは、地方紙では全６４職種中の四割、全国紙では５１職種中の実に８割近くに女性管理職がいない。第３に地方紙について見る限り、女性は男性に比べ複数の職種を兼務している場合が多く、限定された職種の専門職というより、あれもこれもを手伝うとでもいうような働き方をしていることが多いのではないかと考えられる。第４に、男性に比べ女性の専任率が高い職種は、全体としての女性比率も比較的高い職種であった。特定職種の専任か複数職種の兼任かでは、仕事の経験の蓄積という点でかなり差が出てくることが考えられる。
性別役割分業 浮き彫りに
今回の報告では、放送局・新聞社の中で少数派の女性が従事している職種を、細部にこだわって問題にした。その結果、メディアの中の性別役割分業とでもいうものが、浮き彫りになった。
直接、放送内容や新聞記事内容に関与する職種に女性が少ないだけでなく、間接部門を含め、職種、職位、雇用形態、職種の専任・兼任などさまざまな面で女性と男性の配置のしかたに違いがあった。メディア内容に直接関与する職種に関しては、これまでも指摘してきた女性の目や声が反映しにくい状況が、さらに具体的に確認された。組織全体としての性別役割分業の実態も明らかになった。アナウンサーの場合に見られるように同じ職種でも、その中で女性と男性に異なる性役割を期待されているものもある。
女性差別撤廃条約にも明確に述べられている性による役割固定の解消による男女平等の実現を、記事や番組で論じたり扱ったりするのは、メディアの重要な役割であろう。しかし、自らの組織が性別分業にのっとり、その中につかっている主流の人々から、性別役割分業の解消を前提とする真に性差別のないメディア内容が生まれてくることは、かなりむずかしいことだと言わざるを得ない。ほとんど男性のみの職種では、女性は男性と同等の主体的な人間であるということは忘れられがちで、客体か例外という存在でしかないのではないだろうか。男性が管理し、女性は補助的に種々の仕事を不安定な立場でしている職場で中心的に働く人々から、真に男女は平等という意識が生まれるだろうか。現在の日本の放送局や新聞社は、ジェンダーの視点から見るならば、決して時代の先端を行くものではなく、むしろ非常に遅れた組織なのである。
もちろん数がすべてではない。しかしメディアの最低条件としての質の確保のためには、組織内のあらゆる局面で男女のバランスがとれていることが当然であろう。社会や時代の現実に迫ろうとするメディアならば、社会は女性と男性とで構成しているという当然の認識をもち、メディアの運営も男女で担い、できる限り多様な現実、多様な見方を提供することが求められよう。
この実現に努力すべきは、まず組織の意思決定に関与する人々であることはもちろんである。それとともに、女性メディア人も、女性がほとんど皆無だった時代と比べて、女性が増加したことに満足しているべきではない。少数であるがゆえに目立つなどのメリットに甘んじることなく、もっともっと女性を増やすための努力をしたいものだ。
（注）カメラマンという語は、英語圏では男性を基準にした職業名を避けるため「カメラ・パーソン」「フォトグラファー」などと言い換えている。本稿もその立場をとりたいが、放送局・新聞社で通用している語で調査を行ったので、やむを得ずこの語で表記する。
