#プロパガンダ
高市早苗という大嘘つきが未だに多くの保守層に人気なのは何故だ？安倍晋三と同じように売国政策を続けても支持される背景とは
2024年現在、自民党総裁選が行われている。
立候補を表明している者たちはいずれも最低最悪の者たちばかりで、誰が次の総理大臣に得ればれても、日本国民にとっては地獄でしかないという状況だ。
特に、大手メディアが支持率が高いと騒がれている小泉進次郎・河野太郎・高市早苗を含め、「どういう国の滅ぼし方を望みますか？」といった選択肢が与えられているだけに過ぎない状況だ。
現在の９名の候補者全てが猛毒ワクチン
令和の米不足の構造的な問題の背景：政府は日本人の安くて品質の良い米を外国人に容易に売り渡せるように商品先物取引を開始していた！
2024年8月頃から騒がれ始めた「米がスーパーの棚から消えた」問題は翌月になっても解消される気配はない状況となった。
多くの日本人が「日本の米が食べたい！米が買えない！」と訴えているにもかかわらず、政府は大量にため込んだ備蓄米を一ミリたりとも放出しない方針を公表した。
さすがは日本政府、これまで日本人をいじめ抜くことには躊躇がなかったが、米不足に関してもその態度を貫いた。
日本政府の肩を持つかの
【拡散希望】レプリコンワクチンは絶対に打ってはならない
2024年10月からレプリコンワクチンという、新型コロナワクチンの欠点を強化したワクチンが一般に接種開始されようとしている。
そもそも新型コロナワクチンは世界中で未曽有の薬害被害者を叩き出し、世界中の国が新型コロナワクチンの薬害訴訟問題が社会問題化している。
例えばイギリスでは新型コロナワクチンに対する特例承認を出した時の厚生労働大臣は全イギリス国民から恨みを買った結果、まともに街を歩けない状況に
日本の官僚の離職率が急増！志ある者ほど官僚組織を去り、売国政治家の言いなりとなる者だけが出世できる状況に
「日本を良くするために働きたい」と思ったことはあるだろうか？
正義感の強い子供の中には、「みんなを守りたいから警察官になりたい」とか、「困っている人を助けたいから消防士さんになりたい」という子たちがいる。
人間社会の欲にまみれる前の子供ほど、自分の生まれ故郷の人たちを守りたいという人が多い。
それは日本国を守るというよりも、日本人が住む日本の社会を守るという感覚に近い。
日本の高級官僚になる者の
超党派WCH議員連盟の第８回会合：暴走するWHOと厚労省との平行線的な攻防が続く
WHOの動きに対して世界中で反発の声が高まりから、WHOや国連に対抗するための組織として、ワールドカウンシルフォーヘルス（WCH、World Council for Health）という組織が2021年9月にイギリスで設立され、日本でもWCHJ（WCH Japan）が設立された。
WCHJの設立に伴い、日本の国会議員が政党という枠を超えた超党派議連として超党派WCH議員連盟が設立され、その設立総会
【緊急拡散希望！】「新型インフルエンザ等対策政府行動計画（案）」という憲法違反の政令の内容に関する解説
日本政府が政府閣僚の決定だけで、現在、WHOが進めているパンデミック条約の内容とIHR国際保健規則改正の中身を日本国内だけでも独裁的に実行できるようにするための「新型インフルエンザ等対策政府行動計画」という形で進められている。
この行動計画は端的に言えば、「内閣の閣僚決定だけで、公衆衛生に名を借りた言論統制、検閲、ワクチン強制という様々な基本的人権を無視した蛮行を行える政令」であり、法律違反かつ憲
新型コロナワクチンの国のゴリ押し政策の責任を問う国賠訴訟が始まった途端に「全て責任を取る」と断言した運び屋河野太郎は全力で責任回避を始めた
新型コロナワクチンは人類史上、世界最大の薬害問題となってしまった。
世界規模の伝染病の恐怖をあおることで、開発後、間もない新型ワクチンを「唯一の特効薬」として、世界中の多くの人に接種させ、とんでもない数の人々を死に追いやり、薬害の被害者にしてしまった。
そんな新型コロナワクチンでも、もしも世界中の政府が新型コロナワクチンを接種することで予想される薬害のリスクを正確に各国の国民に伝えていれば現在の
【緊急拡散希望！】NTT法廃止によって日本を滅ぼしかねない法案を強行に通そうとしている岸田文雄政権に対するデモに参加しよう！2024年4月3日デモ決行！
売国政策にだけアクセル全開の岸田文雄政権が現在、2024年4月10日の訪米に合わせて、2024年4月4日にもNTT法を廃止する内容を盛り込んだNTT法改正法案を国会で強硬に突破させようとしている。
NTT法廃止に向けたNTT法改正法案は、2023年6月に緊急で強硬可決されてしまったLGBT法案に似ている。
LGBT法案は駐日アメリカ大使の指導の下で米バイデン政権への手土産として、2023年のG7
【拡散希望】岸田文雄が防衛インフラであるNTTを売り渡すためにNTT法を廃止しようとしている
岸田文雄首相が2024年3月21日に、世界最大の資産運用会社でヘッジファンドのブラックロックのラリー・フィンクCEOと会談した。
日本国という一国の首相が一企業のCEOと会談するというのはとても奇妙だ。
だが、ブラックロックという会社の実態を知れば、その意味がわかる。
ブラックロックは世界一の巨額な資金を運用し、世界の支配者たちのための利益の代弁者として、世界の政治的有力者に賄賂をばら撒いて、
【拡散希望！】ミニチュア版緊急事態条項である地方自治法改正案が公表された！実質的に緊急事態条項に準ずる法律が作られようとしている！！
日本に緊急事態条項を導入するために、日本政府が通常の開示義務を大幅に無視してWHO世界保健機関とのパンデミック条約や、IHR国際保健規則の改正に向けて、厚生労働大臣と厚生労働省が暴走している。
厚生労働大臣は本来であれば、WHOとのやり取りを国会に開示して国会内で審議した上で進めなければならないものを、開示要求をされても無視を貫いて勝手にWHOと共に日本の主権が奪われる条約・規則の締結に突き走って
超党派WCH議員連盟の第四回会合：WHOに対抗するべく立ち上げられたWCH日本支部を支援する国会議員による超党派議連
WHOの動きに対して世界中で反発の声が高まりから、WHOや国連に対抗するための組織として、ワールドカウンシルフォーヘルス（WCH、World Council for Health）という組織が2021年9月にイギリスで設立され、日本でもWCHJ（WCH Japan）が設立された。
WCHJの設立に伴い、日本の国会議員が政党という枠を超えた超党派議連として超党派WCH議員連盟が設立され、その設立総会
露プーチン大統領にタッカー・カールソンがインタビュー＠2024年2月6日ロシアにて
2024年2月6日にアメリカの保守派メディアに絶大な人気と信頼のある政治コメンテーターである、タッカー・カールソンが単身、ロシアに渡ってプーチン大統領にインタビューを行った。
アメリカではロシアに近づいたり、プーチン大統領に近づくだけで、陰謀論者扱いを受けたり、暗殺される対象となるほど、ロシアは敵視されている。
そんな中で、バイデン政権の腐敗を報道し、バイデン政権を痛烈に批判してきたタッカー・カー