コロナ太りが気になるあなたへ、ランニングのススメ 【番外編】 コロナ禍は日本経済復活のきっかけになる！

今回はランニングから離れ、最近考えていることを述べさせていただきます。
ただ、コロナはキーワードになるので、番外編とさせていただきます。

先日、WEBで大前研一さんの講演を聴きました。
これがそのメモです。
https://ameblo.jp/mayuharu21/entry-12642137766.html

そしてその直後に、一冊の本を読みました。
藤井保文さんの「アフターデジタル2」です。
これがそのメモです。
https://ameblo.jp/mayuharu21/entry-12642423930.html
もちろん1も読んでます
https://ameblo.jp/mayuharu21/entry-12619735810.html

この両者に共通して言えることは
「日本はイノベーションにおいて世界に相当遅れをとっている」
ということです。
中国、というと日本では香港の弾圧とか、共産党政権とか、ネガティブなイメージが先行してしまっています。
社会の中にDXが定着し、生活者が非常に快適に過ごせるようになっていることは知らないでいます。
私もアフターデジタルを読むまでは認識していませんでした。
テンセント、アリババなど優良企業はあるものの、国民生活には届いていないものと思っていました。
とんでもありませんでした。
起業家が続々生まれ、生活者視点で、新しいビジネスモデルを世に送り出していました。
コーヒーのデリバリから、電気自動車のアフターサービス、不動産会社のサービス、枚挙にいとまがありません。
詳しくはアフターデジタル2冊、読んでみていただければと思います。

翻って日本はどうでしょう。
総理大臣がスマホ代を下げろ、というのが関の山で、生活者は今までの延長線上でしかITの恩恵に預かっていません。
日本交通の会長が自らタクシーアプリを作り、他社を巻き込んでいますが、タクシーに乗らない私にはピンと着てません。
日本は30年前のバブル時が最高潮でした。
戦後、アメリカに追いつけ追い越せの通産省主導で高度経済成長を果たし、石油ショックを乗り越えて、バブルのピークだった1990年ごろが、日本のピークでした。
そこからは失われた30年。アメリカというお手本がお手本でなくなってしまうと、何をしていいかわからなくなりました。
それでも社会のシステムは元の体制のまま。役所は大企業のしくみはそのまま。
サラリーマンは夜遅くまで会社に付き合わなくてはいけませんでした。

藤井さんは日本に提言しています。生活者視点を持てと。
実際、経営者が生活者店を持つことで、失われた30年に売り上げを0から6000億円台に伸ばした企業を私は知っています。
総合不動産のオープンハウスです。
「子育て夫婦でも都心に家が持てるように」との社長の思いを実現しました。
不動産会社は中年の社員が待っていればいい、という既存の考えを取り払い、若い社員が足で稼いで都心の土地を仕入れ、これを50㎡に分筆し、3階の家を建て、手ごろな値段で販売する。
販売も、若い社員が道行く人に声をかけ、きっかけづくりをし、売るというものです。ビジネスモデルで一橋大学の賞を取ったものです。
https://oh.openhouse-group.com/company/news/news20161205.html
生活者が喜ぶものは受け入れられるのです。

また、大前さんは言います。経営者が自らビジネスを構想し、設計し、自分でプログラムを書けと。
書けないまでもIT人材と寝食を共にする覚悟で一緒に作り上げろと。
そういう人材は大卒では間に合わない、と言っています。
組める人にビジネスを学ばせたほうが早い、とも言っています。

このお二人の意見から、私が考えたのは、コロナ禍が日本復活のきっかけになるのではないか、ということです。
日本は生活者視点が足りないから、イノベーションが生まれない、と先ほど書きました。
であれば、コロナで会社に行けず在宅でテレワークをしている今がチャンスです。
経営者が、ビジネスマンが、生活の場に身を置くことで、気が付くことはたくさんあるはずです。
それをもとに新しいビジネスを生むことができれば、、、

もちろん、家にいるだけでビジネスのアイデアが浮かぶ、というものではありません。
データの分析手法や、論理的思考や、それこそITのスキルなどを身につける必要があります。
コロナ禍ではそういう学びをするチャンスでもあるのです。
今経営者でいる人たちはもう間に合わないかもしれませんが、次の世代はまだ時間があります。
今まで家を顧みることのなかった世代が、家にいることで、学び、生活を実感することで、新しいものを生み出すことができると思うのです。

コロナ自身は亡くなる方、重病の方、医療従事者など多くの人が苦労しているため、歓迎できるものではありません。
ですが、少なくともこうした日本のイノベーションにとっては新たなきっかけになる可能性があります。
災い転じて福となすことができると信じたいです。