デジタルノマド的社員（DNE: Digital Nomadic Employees）への注目
最近はデジタルノマドについての原稿やトークが続いたので簡単に思っていることをメモ。
足元では海外からの観光者が戻ってきつつあるという感触もあり、そちらの推進、対応が優勢されているのもあるでしょう。一方でそれだけでよいのかという話です。
MBOの調査ではアメリカのデジタルノマド推計として2019年に730万人だったのが2020年には1009万人、2021年には1550万人と年々40%以上の増加率を見せています。
各国ではデジタルノマド・ビザの発給なども進んでいるのもありますが、行政、事業者とも日本では対応はまだまだこれからというところです。
データがあるわけではありませんが、増えているのは図のようにコロナ禍以前のハードな？デジタルノマド以外の層もいそうです。今後の対応を考える時にむしろそこに目を向けるのはありだなと思います。
例えば、会社員だけどリモートがメインで居住地に柔軟性を持つ人は確実に増えたと思います。こうした人たちはデジタルノマドというよりはデジタルノマド的なワークスタイル（Digital Nomadic Workstyle）を実践しているという方が的確かもしれません。
あるいはより長期に旅ができるようになったことで、これまでのパッケージツアーや観光地をホッピングする旅行スタイルから移動手段（飛行機<列車）、現地での滞在期間、現地での交流や社会的活動を重視するようなスロートラベル（Slow Travel）も以前よりやりやすくなっています。
このようにDNWやスロートラベル、そしてデジタルノマドを含めてAnywhere Workerそのものが増加していると捉えられるのではないでしょうか。
今後、デジタルノマドの獲得競争、そしてそれへの対応が重要になりますが、日本の文脈を考えるといきなりチェンマイやバリ、リスボンなどノマドリスト上位に追いつく=いわゆる典型的なデジタルノマドを獲得する、というよりはスロートラベル、DNWへの対応からはじめるというのも有効なアプローチになりそうです。
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