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土砂崩れを引き起こすために、日本の山をゴルフ場と太陽光パネルで覆い尽くした「創価学会」
経済のことを調べていると、なぜか力が湧くことがあります。
私は、特に経済のことが得意でも、好きという訳でもないので、今まで不思議でした。
最近になって、私が経済に惹き付けられる原因は、私がバブル後の失われた10年に生まれたコンプレックスを抱いているからだと分かりました。
私の両親はともに大阪で、バブル経済のときに絶対に値段が上がると思い、三重県の伊賀に家を建てました。その後、すぐにバブルが弾けて、大阪ではなく三重県に引越してきて生まれたのが私です。派手な金使いもせず、私の目から見ても庶民的な生活をしている親が浮かれて家を買うバブル経済。
私が物心ついたときにテレビで流れる不景気のニュースの決まり文句が「バブル後の失われた十年」
浮かれ騒いでいた親世代のツケを、なんで私の世代が尻拭いしないといけないんだ。
当時の私は、バブル崩壊後の不条理な時代に生まれて来てしまったことに後悔しました。もっと良い時代に生まれたかったと。
しかし、最近になってバブル経済の私の見方が大きく変わっていきました。
そのキッカケは、JAL123便とプラザ合意とバブル経済が1つに繋がることがRAPT理論によって分かったからです。
JAL123便事件を起こした創価、大本教人脈が、プラザ合意を行い、円高ドル安に。
JAL123便墜落事故を起こした理由の1つにプラザ合意がある。
— PROJECT EXPOSURE (@rplaKTyqAVCwfhH) May 14, 2021
1985年は日米貿易摩擦の真っ最中であり、日米の自動車メーカーが争っていた。
となると、フォード家がトヨタの自動車輸出に歯止めをかける為にJAL123便墜落事故に加担し、プラザ合意を促した可能性も出てくる。https://t.co/6bF46JPiTx https://t.co/s36Q3hWIv5 pic.twitter.com/X8W0MekAgS
急激な円高によって、つまり円の価値が上がることによって、日本の企業が国内から国外へ流出しないように、
1987年にリゾート法を制定して、ゴルフ場、スキー場などのレジャー施設の建設費を減税。
1983年に開園した東京ディズニーランドを夢見て、乱立するゴルフ場や遊園地。
土地の値段がみるみる上昇。
土地を買えば必ず値段が上がるという「土地神話」も誕生し、資産家だけではなく、一般人も土地に手を出していきました。
そしてバブル崩壊後に残されたのは「借金」と「人がいない寂れたゴルフ場などのレジャー施設」です。
倒産したゴルフ場の土地は格安で手に入ります。
そして太陽光パネルを設置して大規模な太陽光発電施設へと生まれ変わってきています。
日本の山にはゴルフ場がたくさんあります。日本のゴルフ場の総面積は27万haです。
日本の住宅地の総面積が30万haらしいので、ゴルフ場がいかに広大な土地を占拠しているかが分かります。
そのゴルフ場の大半はバブル経済の時に建てられたものです。
高齢化が進む中で、ゴルフ人口もバブル経済の時と比較すると激減しています。
年間1回以上ゴルフをプレーする「ゴルフ参加人口」は、2001年には1340万人いましたが、2019年には580万人に減少しています。700万人以上の減少です。
コロナによって経済的にも苦しくなる中で、今後もゴルフ離れはどんどん進んで行くことでしょう。
それと並行して、倒産していくゴルフ場は、太陽光発電へと生まれ変わっていくでしょう。
2030年までにCO2を46%削減目標を掲げる環境大臣、小泉進次郎もソーラー発電の普及に熱心です。
「自然エネルギー」「環境に優しい」というイメージ戦略と、国の補助金をもってすれば、日本全国の閑散としたゴルフ場に太陽光パネルを設置することなんて、造作もないことでしょう。
小泉進次郎「屋根ソーラー初期費用ゼロ円」を発表。原発20基相当。https://t.co/hhYbt3uQYz
— god_bless_you_ (@god_bless_you_) July 7, 2021
稲川会がバックアップ。https://t.co/vvRNhs7ZNt
菅直人の法改正により、排水設備不要。https://t.co/ASIptpvr88
太陽光発電は消火困難。https://t.co/3KtVNOgzW7
これは火災による二次災害を狙っている。 https://t.co/KnmPiUXUmX pic.twitter.com/ey91g6qtGs
なぜ、ソーラーパネルに建築基準法が適用されないのか?
— きやすめ。手洗い・マスク・消毒・換気・3密回避 (@Zero_E13A1) July 3, 2021
2011年に、工作物から除外する改正が出されています。菅直人がソーラーパネルが思ったように普及しないのに苛立って、建築基準法が邪魔だ!と勝手に決めてしまった。
だから排水設備もなく、むちゃくちゃな建設が許される。 pic.twitter.com/mNes8Qigpk
バブル経済のときにリゾート法で、次々とゴルフ場が開拓されていったように、地球温暖化対策という名目で太陽光パネルが次々と山々を覆い尽くして行くことでしょう。
2021年7月3日に熱海市で起きた大規模な土砂崩れの原因は、伊豆山に建設されたばかりのメガソーラーの発電施設です。
太陽光発電施設を作るために熱海市の伊豆山を切り開いて、ハゲ山になったことで、水を貯える保水力がなくなり、今回の甚大な被害を及ぼす土砂崩れとなりました。
熱海の土砂崩れ、位置関係だけ見ると伊豆山のメガソーラー原因説は否定できないなぁ。
— よ (@heat2160) July 3, 2021
山の上の方は雲の中で土石流の発生地点がまだ分からないけど、もしこの太陽光発電所が原因だったら、作った業者にも許可した行政にも一定の責任がある気がする。 pic.twitter.com/wv26QGJ6l4
テレビでは土砂崩れのことについて報道しても、太陽光発電については触れません。
ヘリからの映像を流しながら、意地でもメガソーラーを映さないNHK 😂
— 政治チャンネル (@aGY4gFmG15CQ7Rq) July 5, 2021
写したTBSにもびっくり。 pic.twitter.com/qwqQ1R26AN
— SparkyRod (@suninjpc) July 5, 2021
太陽光発電が土砂崩れの原因だと、国民にバレると不味いからです。
太陽光発電で発電される電力は直流電流で、出火しやすく、2019年千葉県市原市の太陽光発電施設で火事になった事がバレるのが不味いのです。
以前話題になった小泉家や孫正義など李家の利権であるソーラー発電事業。https://t.co/UxxXnjM1hA
— tie (@chawakov) June 19, 2021
昔授業で電気概論の講師が「太陽光発電は直流だから火事になりやすいんですよね〜」と言っていたことを思い出します。https://t.co/hpQm2zsOjU
庶民が詐欺や事件に巻き込まれているだけだったのね… https://t.co/u5gfYf8fQR
太陽光発電による火事は、水では消火できません。
ソーラーパネルは一度燃え出したら水での消火ができません。
— サナ吉(Vtuber『サナ吉ワイドちゃんねる!』) (@miyakosyn_35201) June 5, 2021
熱と炎で発電し続けるし、消防士が感電死した事例もあります。
屋根乗せのソーラーパネルも毒性の煙も出るし、火事になったら大変なんですよ~。😥💦🎌
(動画はTwitterの拾い画像です)#メガソーラー建設反対#再エネ賦課金を無くそう pic.twitter.com/kxpPqd91Kp
火事で生じた炎の熱で、太陽光パネルは発電をし続けて、行き場の失った直流電流が火花を散らして、燃え広がるからです。1度火がついたら手の付けようがない太陽光パネルに、消火活動にあたる消防士が触れて感電死したケースも報告されています。
ドイツでは、太陽光パネル消火に、
— chihiro (@Cst3q2) January 28, 2019
携わり一名が、感電死で殉職。
米国等では直流アーク検出遮断器の設置が義務付けられるも、アークの
種類の特定には不備があり、日本では、直流アーク検出遮断器の義務付けは無い。菅元総理と孫さん肝いり
「太陽光普及」以外安全性論議はさ
れてない日本。 pic.twitter.com/6Sqg8po0wT
太陽光パネルが設置されている山は大丈夫なのでしょうか?山火事対策を十分に取られているのでしょうか?消防士でも消火できない太陽光パネルの火事は相当手強いです。太陽光パネルは土砂崩れだけではなく、山火事のリスクも格段に引き上げます。
このように災害をもたらす太陽光パネルですが、20年後には「産業廃棄物」になります。
台風、洪水、土砂崩れ、必ず問題になる太陽光パネル
— toshichan25 (@ktn1983) September 5, 2018
今後、これほど日本の気候、地理に合わず
安定供給もできない物をどうするのか?
2030年には耐用年数の過ぎたパネルの大量廃棄が始まる
その時、外資の業者はとんずらして国民負担が目に見える
何十年も国民を不幸にする菅直人の置き土産 ... pic.twitter.com/6Lzvw3voqy
クリーンで環境に優しい太陽光発電。
その実態は「環境を破壊する時限爆弾」です。いつ太陽光パネルという爆弾が爆発して山火事や土砂崩れが起きてもおかしくないのです。
これもひどいメガソーラー。
— スプーン (@5Xvp7AgdkcoDlHg) July 4, 2021
和歌山県です。 pic.twitter.com/3IqpoEnUZY
熱海市の土砂崩れのような悲惨な災害を繰り返してはいけません。太陽光パネルがなければ起こらなかった人災です。
土石流上流にある伊豆メガソーラーと土石流現場の大きさ比較。こりゃメガソーラーが原因いわれても仕方ないのでは。これだけの森林破壊してまで作る必要があるとは、自分は思えないです。 pic.twitter.com/CDTH3sOS6X
— GIDEON432 (@Gideon432z) July 3, 2021
静岡県伊東市の伊豆メガソーラーは住民が大反対で裁判が続く。再生可能エネルギーで自然に優しいクリーンエネルギーと称し森林伐採で自然破壊。伊豆メガソーラーパーク合同会社は韓国の財閥ハンファグループと日本の合同会社。既に大分県で東京ドーム6個分の森林伐採。伊豆は東京ドーム約9個分森林伐採 pic.twitter.com/scZ5Q3xA98
— Cat すず (@hinomarukovoI01) July 3, 2021
太陽光パネルを推し進める環境大臣、小泉進次郎の母は創価信者。国内の太陽光発電のトップシェアのパナソニックも創価企業。日本の山をゴルフ場だらけにしたバブル経済の原因「プラザ合意」も創価が引き起こしたものです。
そうです。
バブル経済も太陽光パネルも土砂崩れの引き金を引いたのは「創価」です。
日本を破壊した小泉竹中改革。https://t.co/WPAFvW834J
— 時計仕掛けのオレンジ (@9n7eWQtutsamatw) July 15, 2020
小泉純一郎の元妻・宮本佳代子は創価信者で、小泉をバックアップしていた稲川会も創価。
竹中平蔵も創価企業パソナの会長。
つまり小泉竹中改革とは、創価学会による構造改革=創価による日本破壊、および日本乗っ取り計画だったということ。 https://t.co/KNJR6fIKGB
この事はRAPT理論によって見事に解明されています。もっと詳しく知りたい方は、是非「RAPT理論+α」をご覧下さい。テレビや新聞で語られない「真実」を伝えるニュースサイトです。
以上、失われた十年と言われ育った私の研究発表です。
多くの人に真実が広がりますことを心よりお祈り申し上げます。
最後まで読んで頂き、ありがとうございます。