まったりスイング大全（第１期・後編）

まったりスイング大全の概要

●「保守的な資産運用」について、スイング投資を軸としながら体系的に学べる動画コンテンツです（売り切り型）。1年間のカリキュラムを想定した約60本の動画を収録（mp4形式）。本記事を購入することで、その後編のダウンロードをすることが可能です。なお、片方のみでも十分な学びがありますが、基本的には前後編でのセット購入をお勧めしており、全体を通したカリキュラム設計となっておりますので、その点はご留意ください。
＊前後編全体の容量は約6.5GB(ギガバイト)です。PCでのwifi環境によるDLを強く推奨しています。その後に、ご購入者さまのご利用の範囲内で、個人クラウド等を介してタブレットやスマートフォンでも視聴いただきやすいmp4形式にしております。

後編の内容はこちら。

根本となるノウハウは無料noteにて公開済みです。本コンテンツは、それをさらに詳しく動画解説しながら、応用や実践を含めて体系的に学べる内容として作成したものになります。

●あらかじめ、出品者によるnote、Youtube、X(Twitter)での無料の発信情報をもとに、信頼性に関する事前の評価をお願いします。ノウハウの基本原理については、既に無料noteにてお示ししています。

●「兼業投資家」が「トータル勝つアクティブ投資の方法」にこだわっています。本動画コンテンツでは、サテライト枠でのアクティブ投資をエンジンにして、長期積立枠との組み合わせにより、10年前後で各自が目標とする資産額へ到達することを目指そうとしています。あくまで、保守的な資産運用を想定した考え方を扱っています。
＊短期間で爆益を狙うノウハウではありませんので、ご注意ください。

●前編と後編のセット購入者特典として、
・「購入者の集い」プラットフォーム
・「暴落回避・復帰法」と「2022年暴落の大底でSOXLを仕込んだ根拠」の２動画DL
・１年保証での「お問い合わせ（月１回）」＊対象内容は「スイングのノウハウ」に限定
のご案内をしております。

前後編の購入後画面で得られる手続きを２つ組み合わせることで、アクセスしてください。

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注意事項

【免責事項１】

本コンテンツは、「金融商品取引法(リンク)」に該当する内容ではなく、金融庁が明記する「投資助言・代理業に該当しない行為(リンク)」にあたり、法律の枠内の内容となります。
この見解は、複数弁護士による多重の確認を経たものとなります。

具体的には、本コンテンツは次の条件を満たしています。
・不特定多数の者が購入可能な方法を取っています。
・本コンテンツで扱う根本的な内容は、既に文章によって無料閲覧可能な状態になっており、自由に内容を確認して購入者がその価値を判断し対価を支払うことができる状態にあります。
・「時事の相場状況を予期した個別銘柄に関する短期の売買判断を、本コンテンツ販売者が購入者へ提供するもの」ではありません。
＊自身でチャートを読み取って、自分の判断によりトータルで負けない投資をすることが重要です。本コンテンツは、未来の相場については扱っていません。過去のチャートを教材とした、チャートの読み取り方に関する内容で一貫されています。

【免責事項２】

本コンテンツは、返金を受け付けておりません。必ず販売者によるアクセス可能な既存の発信情報について、事前のご確認と評価をいただいた上で、ご購入ください。また、内容の完全性を100%保証するものではありません。本コンテンツの情報によって生じたいかなる損害につきましても、本コンテンツの販売者はその責を負うものではありません。本コンテンツが提供する情報をどのように選択、判断、活用されるかは、購入者様の自己責任によります。
また、本コンテンツの販売は、予告なく打ち切ることがあります。

【コンテンツの仕様】

本コンテンツは、mp4による動画コンテンツという仕様を取っております。事前告知の段階で、「動画閲覧サイトでの限定公開等のネット視聴の手段はないのか？」というご質問がありました。投資に限らない、インターネットを介した他の有料の塾や学習コンテンツで、それらが散見されることも理解しています。しかし基本的にほとんどの動画閲覧サイトの規約では、外部での集客・集金をした後に、限定公開サービスへと誘導する行為を禁止しております。よって、コンプライアンス尊守のため、mp4による動画コンテンツのダウンロードという仕様にいたしました。ダウンロードとデータ保管に、お手数とお時間、端末データ容量をいただきますが、ご理解の上でのご購入を、よろしくお願いいたします。

【著作権の帰属】

本コンテンツには、一般には周知されていない独自ノウハウが収録されています。その独自ノウハウを中核とした本コンテンツに含まれる動画は、著作権法(リンク)によって守られています。具体的には、以下の行為は権利者（販売者）のみに許されています。特に、販売者以外による「インターネットへのアップロード」、独自ノウハウを元にした「二次的制作物の利用(販売を含む)」が発覚した場合は、法律に基づいて厳格に対処しますので、ご注意ください。

• 複製権…制作した動画コンテンツをコピーする権利。

• 上映権…制作した動画コンテンツを公に上映する権利。

• 頒布権…コピーされた動画コンテンツを頒布する権利。

• 公衆送信権…公衆送信権は、著作権の一部で、公衆によって直接受信されることを目的として著作物の送信を行うことができる権利。

• 送信可能化権…制作した動画コンテンツをインターネット上のサーバにアップロードするための権利。

• 二次利用権…二次的制作物を利用する権利。

有料範囲