GDPと物価との関係を知ることが、GDP使いこなしの第一歩（GDPとは何か、その８）
【「ＧＤＰとは何か」】前回までの記事
・「お金を使うと景気は良くなる」は本当か
・国の借金は景気を良くすることにつながるのか
・「借金システム」がちゃんとしてないと、経済は回らない
・投資なら国の力でどんどん伸ばせるのか？
・GDPで景気の良し悪しがわかるのは、なぜ？
・ＧＤＰだけで経済のすべてが分かるとは思うなよ？
・そういえば、いつからＧＤＰって言わなくなった？
みかけのＧＤＰと、ほんとうに近いＧＤＰ
たとえば給料が10％増えたとします。うれしいことですよね。
でも、身の回りの物価も10％高くなっていたら、給料の10％上昇分は、実質的にはゼロも同然ですよね。
こうしたことを加味した考えが、「名目ＧＤＰ」「実質ＧＤＰ」の考えです。
名目ＧＤＰは、そのときの付加価値、あるいは消費や投資といった支出の金額などを、そのまま計算したものです。そういった意味で、このＧＤＰは「みかけのＧＤＰ」です。物価の影響を加味していないからです。
物価の影響を加味したものが、「ほんとうの姿に近いＧＤＰ」という意味で、実質ＧＤＰといいます。
そのため、実質ＧＤＰを計算するためには、「物価の算出」が必要になってくるわけです。
ＧＤＰの計算においては、物価指数のことを「デフレーター」と呼んでいます。このデフレーターは、さまざまな物価指数を用いて作成されています。
このデフレーターの動向が報道されることは、ほとんどありません。正直、あまりに総合的すぎて、身近な統計としては使い勝手が悪いからです。
統計として使い勝手がよく、報道される頻度の高い物価指数としては、総務省が発表する「消費者物価指数（ＣＰＩ）」、日本銀行が発表する「国内企業物価指数（ＰＰＩ）」などがあります。このあたりのことは、また物価を扱うときにしっかりお話していきたいと思います。
ちょっと難しくなりますが、名目ＧＤＰと実質ＧＤＰの関係をざっくりした式にすると、
名目ＧＤＰ÷デフレーター＝実質ＧＤＰ
となります。そのため（さらに、ちょっと細かくなりますが……）デフレーターがプラスの値（つまり物価上昇）なら、名目ＧＤＰのほうが実質ＧＤＰを上回ります。逆に、デフレーターがマイナスの値（つまり物価下落）なら、実質ＧＤＰのほうが名目ＧＤＰを上回ることになります。
（※実際には、デフレーター０＝100とすることが普通です。デフレーター＝102なら２％の物価上昇、98なら２％の物価下落ということになります。その場合、［名目ＧＤＰ÷デフレーター×100＝実質ＧＤＰ］となります。）
下に、近年の名目ＧＤＰ・実質ＧＤＰ・デフレーターの推移をグラフにしてみました。必ずしも名目ＧＤＰ＞実質ＧＤＰとなるわけではないのですね。
実質ＧＤＰの大きさは「いつ」を基準にするかで変わる
実質ＧＤＰ統計を見るときは、「いつが基準年なのか」に注意することが必要です。つまり、いつの物価を基準として、デフレーターが算出されているのか、ということに注意する必要があります。
たとえば、
僕が学生のころは、スマートフォンなど影も形もなく、携帯電話さえ持っている人はまれでした。しかし、2022年のいま、スマホの本体価格や通話料金などは、極めて身近な価格です。
そのため、「2022年の物価」には、こうしたスマホ周りの価格が反映されないと、経済を正しく反映したものにならないはずです。しかし、1990年代初頭の物価に、携帯電話の料金を反映したところで、使っている人がまれなのですから、あまり意味がありません。
反対に、カセットテープの価格は、1990年代初頭においては、生活に関わる重要な指標として物価に反映させるべきでしょう。しかし、2022年のいま、その必要性は極めて薄そうです。
物価を構成する価格が時代によって異なるわけですから、デフレーターの計算方法も、変えざるをえません。1990年代の物価をもとにデフレーターを算出して2022年の実質ＧＤＰを出しても、正確さに欠けます。
また、1990年物価基準の実質ＧＤＰと、2022年物価基準のＧＤＰを並べて折れ線グラフで表しても、ＧＤＰの正確な移り変わりを表すことができない、ということにもなります。
過去のＧＤＰデータを見るときは、こうしたことに注意しなければなりません。
日本でＧＤＰを発表しているのは内閣府は、1994年以前の実質ＧＤＰについては「簡易遡及」のデータ、つまり、現在の物価基準をもとにした簡易的な計算による数値を公表しています。あくまで参考程度のデータですからね、正確さには欠けますよ、ということですね。
また、ここでは深入りはしませんが、ＧＤＰの計算方法そのものも、何回か改められています。「簡易遡及」データでは、それも反映されています。それも、あくまで簡易的なものであり、正確さには欠けます。
長期的な経済の姿をみるために、ＧＤＰは大事なデータではありますが、この数値に頼りすぎると、かえってその姿が捉えられなくなるおそれがあるということも、知っておきたいところです。
ＧＤＰの年率換算とは
また、いまはＧＤＰ成長率（増加率）が四半期、つまり３ヶ月ごとに発表されます。たとえば2022年の４〜６月に生まれたＧＤＰが、その前の１〜３月に比べてどのくらい増えたか、ということが、１年に４回、つまり四半期ごとに発表されているのです。
その際、「年率換算〇〇％」と発表されたりしています。
たとえば「四半期ＧＤＰ成長率1.0％、年率換算4.1％」のように発表されます。ん？ 1.0を４倍したら4.0なはず、0.1は何なんだ？ と思われるかもしれません。
年率換算というのは、「この四半期ＧＤＰ成長率のまま、残りの９ヶ月推移したらどうなるか」という計算をしたものです。
ちょっとややこしいのですが、１〜３月期の四半期ＧＤＰ成長率が1.0％、その前の四半期ＧＤＰ総額が100兆円と仮定すると、このままの成長が続くとしたなら、
前年の10〜12月期 ＧＤＰ総額100兆円
１〜３月期 1.0％成長 ＧＤＰ総額101兆円（100×1.01）
４〜６月期 1.0％成長 ＧＤＰ総額102.01兆円（101×1.01）
７〜９月期 1.0％成長 ＧＤＰ総額103.03兆円（102.01×1.01）
10〜12月期 1.0％成長 ＧＤＰ総額104.06兆円（103.03×1.01）
となり、年率換算のＧＤＰは4.06％、四捨五入して4.1％ということになります。
コロナ禍の初期には、マイナス30％あまりのＧＤＰ成長率という報道があり、ずいぶん驚いた人も多いと思いますが、それは「４月のステイホームの状態が１年間続いたなら」というような仮定の話でした。
もちろん、短期間の経済の状況を示すという点で、四半期ＧＤＰの数値は重要なものなのですが、それであれば、年率換算していない生の四半期ごとの数値も、日頃から知っておいて、比較ができるようにしておきたいところです。
などなど、お話をしていきましたが、ＧＤＰという数値だけで経済をみることは、本当は、やや乱暴なことなのですね。
経済全体の状況をぐぐっとつかむことのできる重要な数値であることはもちろんなのですが、ＧＤＰだけに頼らず、他の統計や、ニュースなどから知れる数字にならない情報、さらには、生活する上で感じる感覚、そういったものも駆使して、経済状況を理解しようとする姿勢がなにより大事だといえます。
そうすることで、逆に、ＧＤＰの意味をしっかり理解し、ＧＤＰがわれわれにもたらす情報をただしくつかみ、使いこなすことができるのではないかと思います。
以上、ここまで、７回の記事にわたってＧＤＰのお話をしていきました。なるべく教科書用語のようなものを使わないようにお話していきましたが、いかがでしたでしょうか。
（回答はTwitter @masayuki_tsuji でも見れます）