経済学におけるエントロピーの再定義
経済学にもエントロピーの定義ってあるのかな？と調べたところ、結構壮大な定義が出てきたので、それとは別な定義の方向性を書きます。
現状の経済学におけるエントロピー
グーグルで検索するとよく出てくるのが、以下の大雑把な定義です。
ジョージェスク＝レーゲンは、熱力学の第二法則（エントロピー増大の法則）にのっとって経済プロセスを分析した。
ここまでは僕は同意なんですが、以下の箇所が壮大すぎて逆に使いにくい印象です。
彼は、「経済のプロセスは価値のある天然資源（低エントロピー）を不要物（高エントロピー）に変えるだけ」であることと指摘し、経済プロセスへの低エントロピーの供給源である地球の物質的なストックと太陽光線の流入の二つのうち、量的に格段に多く、環境への負荷も少ない後者に転換を図って行くべきと考えた。
■参考文献
『エントロピー法則と経済過程』 ニコラス ジョージェスク‐レーゲン 原著一九七一年
要は環境経済学の視点ですね。
そもそもエントロピー?
エントロピーとは基本的には、ある場のエネルギーの過程を定量化して観測できる手段に変換したものです。
「秩序がある」場合はエントロピーが小さい。
「秩序がない」場合はエントロピーが大きい。
情報理論でもそうだし、他の色々な分野の定義でも大まかにエントロピーと言えば、こんな感じです。
例えば、部屋に例えると、「部屋が汚い＝秩序がない＝エントロピーは大きい」という説明をよく見ます。
エントロピーは「ある場」におけるエントロピーです。例えば、部屋Aと部屋Bでは同じ汚さでも部屋の広さによって変わります。
つまり、「エントロピー = モノの移動量 / 部屋の大きさ」 とも言えます。
現状のやつは、場の設定が壮大すぎる。。
「経済のプロセスは価値のある天然資源（低エントロピー）を不要物（高エントロピー）に変えるだけ」
これがなんだか気持ちが悪いです。経済学者の方に「エントロピー」を聞くと、こう言うレイヤーの答えが返って来るのでしょうか？
地球規模です。
確かに今はESGなど重要視されていて、現状の経済学のエントロピーの定義はそれに関連する話です。継続性は地球環境と関連します。
ちょっと意地悪な表現だと、ヨーロッパ辺りの「正しさ重視」な人が好みそうな定義です。何か賞でも狙ってる風です。
いや、僕は反対しているわけではなく「使いにくい」と言いたいだけです。
僕が思うには、エネルギーはE = mc^2 みたいな現代物理学文脈で言えば、エネルギーと質量は厳密には等価ではありませんし、そもそも不要物に変えるのは悪いことではないと思っています（僕は経済活動は良いものだと思っています）
もちろん、不要物に変える量は少ないほうがいいですが、それは量子力学のトンネル効果のように（どうしても）抜けていきます。つまり、どうしても不要物は存在します。
もっとリアルに使える経済学におけるエントロピーの定義が必要だと思います。
僕的経済学的なエントロピーとは
例えば、日本は秩序があるからエントロピーは増大していない。つまり、低エントロピーです。
逆に消費大国である米国や中国は秩序がないからエントロピーは増大します。高エントロピーです。
エントロピーは経済活動、お金や人が移動する過程とするのが、経済学的なエントロピーの定義としては正しいと思います。
こういう方向性でどうでしょうか？
ここで言う秩序は、格差固定の度合いです。
例えば、、、
日本は秩序がありすぎる
平成の日本みたいな、「ずっと変わらず」と言うのは僕から見れば異常です。
右肩上がりではない状態は適切ではない。なぜなら僕らは右肩上がりを目指して仕事しているはずです。どの国もそうです。
では何故日本は平成の間、一定なのか？
一定なのは秩序があるからです。
年功序列、終身雇用、起業しない、副業しない、出る杭は打つなどなど。
これらは全て秩序を守りますが、エントロピーが増大しにくい。
日本人は法律を守りますから、法律を変える（ルール変更）をすればエントロピーは増大して、インフレになると思います。
アベノミクスは秩序を変えたか？
アベノミクスというか、日銀が場（環境、ここでは市場？、マネタリーベースが適切？）を拡大させました。2019年現在は「場」は拡大したけど過去の場に依存した秩序（組織体制）になっているのでエントロピーが増大しません。
その増えた分の「場」に飛び込んだ人は「景気が良い」となりますが、今までの場にそのままいる人は、秩序が殆ど同じなので「好景気を実感しない」となります。
自分から市場へアクセスすることが重要だと思います。
例えば、最近だとEPA、TPPが話題ですが、これは場を拡大させます。その波に乗るかどうかです。
「乗るしかないビッグウェーブに！」
ただし、波になる際に「リスク」や「コスト」も存在するのは確かです。つまり、そのための金融の仕組みも必要です。根性論だけでは無理です。
本来は日本も高エントロピーだった
僕は以下の内容を最近知りました。
1955（昭和30）年に始まる春闘を通じて、賃金のベース・アップの代わりに、年功に応じた定期昇給が約束され、不当な解雇は規制されました。
この頃から、今の環境へ固定化していくのですが、これより以前の戦前、戦中、戦後の労働者は「転職が多い」です。労働者はアグレッシブです。
これは日米ともにです。そして、日米ともに「企業の福祉路線」は強かった。
でも今は日と米は印象は違いますよね？例えば米は解雇が基本自由です。自由意志を尊重した契約です。
日米ともにどちらも同じ方向性だったのに、変わったタイミングがあります。それは「世界恐慌」です。
世界恐慌を機に、日はそれを何とか乗り切りましたが、米はキツかった。その際に米の「福祉路線」は衰えていったようです。
終わり
厳密に何か数式を提示したわけではありませんが、恐らく、どの変数を用いれば適切かは、ガチの経済学者の方の方が詳しいと思います。
僕がこの投稿で言いたいのは、経済学におけるエントロピーが使いにくい仕様な為、他者に説明する際の妥当な閾値などの設定がしにくいことが問題だということです。
説明がしやすい経済学的エントロピーを定義すれば、行動する際の指針になります。
場の定義は国家単位ではなく、都道府県や市町村系でもいいと思います。
何が足りていないのかを抽出する方法としてエントロピーを観測できる方が良い。
例えば、融資の基準などを見直せば、秩序度合いが変わります。それだけで設備投資が増えるかもしれない。そういうノリです。
以上です。