�緊急事態宣言の真の狙いとは！？
ついに、緊急事態宣言が出されるようですが・・・・
この首相の言葉は、嘘と改ざんとごまかしのオンパレードであることは、
さすがの、国民も自覚しているべきなのに、未だに、メディアも評論家も
これまで通り、我が首相がついにご決断なさった・・・
的な大本営発表、忖度解説のオンパレードだ。
もう、日本のメディアは完全に終わっている。
あなたが本当に、生き残りたいのであれば、もう、こうした
大本営発表を卒業するべきだし、しておくべきだった。
私は、このブログやその他のメディアを通じて、必死で啓蒙活動
してきたのも、こうした危機が目前に迫っていることが、
はっきりとわかっていたからなのだ。
で、その中身があるようで、ほとんどない中身については、
忖度御免の野武士代表、れいわ新撰組の山本太郎氏が、早速、
わかりやすく解説してくれている。
ただ、本当の問題は、山本氏もまだ気づいていないか？
それとも、知らない振りをしているのかは、分からないが、
日本はアメリカのように、国が日銀に言って、自由にお金を刷れない
仕組みになっているのだ。
米国のトランプが、今回とんでもない２４０兆円と言う金融刺激策を
実行できた裏には、国家非常事態宣言を出した後、あまり表に出て
来ないが、どうも国家の上に存在していたFRBを乗っ取った可能性が
あるのだ。
この辺の話は、ぜひ、Qアノンのキーワードで検索してください。
では、日本の場合はどうなのか？
安倍首相とその周りの上流国民の仲間たちは、日銀の黒田総裁を使い、
５００兆円もの大金をアベノミクスの原動力として使いまくって来たが、
実は、この黒田総裁は、安倍首相の指示で動いているのではなく、
表向きは政府が主要株主に見せかけた、完全民間銀行である日銀の
オーナーは間違いなく、明治政府以降、国際金融資本家であることは
間違いない！
つまり、このオーナーの意向で、安倍も黒田も動かされているのが、
この世界の実態だ。
米国の金融機関を裏で操る国際金融マフィアは、リーマンショックで
自ら世界金融崩壊を起こしておきながら、その尻拭いを各国にセントラル
バンクに異次元の金融緩和に誘導し、世界中の国家を借金漬けにした。
中でも、突出して金を刷りまくった国が、お隣の中国である。
ちょうど、日本が高度成長を成し遂げた後に行ったバブル経済政策と
同じ構図で、中国バブル経済が創造されたのだ。
この時期に中国を始め、BRICsと呼ばれる新興国が急発展するが、
中国やロシアの急激な勢力拡大に危機感を持った欧米支配者たちは、
今度は、こうした新興国に対抗するために、狙ったのが、
日本に眠る金である。
リーマンショックで、怪しい国際金融資本に深入りをしなかった
保守的な日本の金融機関は、比較的に被害が少なく、諸外国が猛烈な
金融緩和をする中で、日銀だけが、金融緩和を許されなかった。
そのおかげもあり、日本には、郵貯やJバンク、日本年金機構、
さらには、まだ、毀損していない日銀のバランスシートと言う、
手付かずの美味しい、膨大な金脈が眠らしたままだった。
この日本資産乗っ取り計画を国内エージェントとして、実行して
来たのが、竹中・小泉コンビであり、その後を受けた安倍政権で
あることは明快だ。
アベノミクスとは、この膨大な最後の日本国富の海外移転で
あった。
いや、日銀が刷った５００兆円分は、まだ、日本の大手企業の
内部留保として残っていると言うアナタ。
この後起きる、未曾有の金融危機で、タダ同然になった
日本企業を買い取る計画が、彼らにないと思いますか？
パンデミックの真犯人とは！？
２０１８年以降のトランプの反中政策で、中国経済は完全に崩壊
が始まり、この武漢発の生物兵器テロで息の根を止められた・・・
ように見えたのだが、
中共の動きは、信じられないくらいに早かった。
習政権は、武漢の感染拡大が、生物兵器テロだと分かった途端に、
１月２３日には、１１００万人都市を即座に封鎖。
そして、その後も独裁政権にものを言わして、まるで国民を家畜
同然に扱う集団防疫体制で、力ずくで感染拡大の封じ込めを実行。
そして、３月になると突然、国内収束宣言を出して、他国に物資
や医療団を派遣する余裕まで見せ出した。
ただ、これらの一連の中共の動きは、あまりに不自然であり、
当初から、習政権のバイオテロの隠蔽が疑われる事件やニュースが
ネットで拡散されている。
３月末になると、中国は、あろうことか、この生物兵器の発信源が、
米国発であることを匂わす行動に出るが・・・
ここから、習政権の大きな誤算が始まる。
この発言は、白人至上主義者の思想背景を持つトランプの逆鱗に
触れることになる。
ここから、トランプは中国ウイルスと名指しで攻撃を始め、
今、米国議会だけでなく、世界的規模で、天文学的な損害
請求訴訟が、中国共産党に出されつつあるのだ。
つまり、今の中国は、第２次世界大戦前のドイツや日本と同じ
立場に完全に追い込まれた。
緊急事態宣言の後は、非常事態宣言が用意されている！？
今回の緊急事態宣言は、他国の強制力を持つ実行力はなく、実際の
感染封じ込めは、他国の事例を見ても、そんな生易しい政策で
効果を出すことができないことは明白だ。
１０８兆円の見せかけ経済対策と同様、やってる感だけで、
この国の国民は、いつまでも、最後まで、だまされてることにすら、
気づかずにどこまでも、付いてきてくれる。
先の大戦から何も学ばない、あるいは、学ぼうとしてこなかった
高額なツケを、現在の国民が支払わされることになる。
今すぐ、もう一度、この記事を読んでくれ！
このままだと、確実に言えるのは、経済的弱者と老人や病弱の方の
生存権が脅かされることだけは間違いない。
もう、いい加減に目を覚ませ！
大本営発表の裏で、現政権が行ってきたことを発表します。
❶ あえて敵国の生物兵器を国内に蔓延させ、同時に自国の防疫用
備蓄品であるマスクや防護服を各都道府県を通じて敵国に進呈。
❷ さらに、同時平行で、日本に入国済みの敵国人が、日本人に
絶対必要なマスクや消毒液の買い占めを全国規模で実施。
❸ なぜ、未だに日本国内には、敵国では諸外国に輸出できるだけ
の生産ラインを作れているのに、製造大国のこの国では、マスクも
消毒液も、防護服も不足したままなのか？
それって、もしかして、敵国の増産を待って、敵国のウイルス感染
マスクを輸入して、日本人に使わせるためなのか！？
❹ すでに中国政府が量産し、効果があったとされる日本製の
アビガンと言う製薬の備蓄を、国内の感染爆発が始まったと
騒がれる中で、なぜ今、諸外国に無償提供すのか？
これだけでも、想像を絶する棄民政権だが、問題は、これだけでは、
絶対に終わらない。
次に待ってるのは、世界金融恐慌であり、米中戦争なのだ。
実は中国共産党の日本占領は、もうすでに最終段階に入っている。
今、中国、韓国に続き、日本からの米国人全員撤退が起きている。
次に何が起きるのか？
今、米軍が機能不全におちいれば、どうなるのか？
勘の良い読者は、もう、気づかれていることでしょう。
つまり、今回の緊急事態宣言は、第三次世界大戦の号砲であり、
個人資産没収と、大規模な人口削減が主目的で実行されたと、
見ることもできる。
また、この人口削減計画が隠された主目的である場合、
中国の三峡ダムの崩壊、日本では、富士山の噴火、首都直下型地震、
南海トラフ地震などの大型災害も同時にセットされている危険性も
合わせて指摘しておきます。