GISソフトのサポート切れと対応について
GISに限らず、重要なソフトウェアのサポート切れは開発者にとって大きな問題となります。
特に、GISソフトウェアは他での代替が難しく、サポート切れのGISソフトウェアを使い続けると、セキュリティや互換性の問題が発生する可能性が高いため、できるだけ最新バージョンにアップグレードするか、代替ソフトウェアを検討するのが安全です。
GISソフトウェアのサポートが終了した場合、ユーザーが取るべき対応は以下のとおりです。
サポート終了に向けて取るべき対応
① 現在のバージョンの確認とリスク評価
使用しているGISソフトウェアのバージョンとサポート終了日を確認します。
サポート切れのリスク（セキュリティ脆弱性、バグ修正の停止、新しいデータフォーマットの非対応など）を評価します。
② 最新バージョンへのアップグレード（推奨）
まずは、既存ソフトのメーカーが提供する最新バージョンへのアップグレードを検討します。
メーカーが提供する最新バージョンにアップグレードします。
アップグレード時の動作確認を行い、必要に応じてデータやカスタムスクリプトを移行します。
③ 代替ソフトウェアの検討
既存ソフトから最新バージョンになる場合に、機能の一部が制限される、価格が大幅に上昇する、といったケースでは、代替ソフトウェア検討も視野に入ります。
代替ソフトウェアの選択肢
スクラッチ開発する
QGISなどオープンソースで開発する
他のパッケージソフトを探す
最新のサポート終了情報と対応の選択肢
2026/2月終了 商圏分析ツールMarketPlanner
パスコ社が提供する商圏分析ツールのMarketPlannerは2026/2月でサポートが終了となります。後継ソフトウェアがパスコ社から販売されていますが、従来の機能のうち、一部が使用不可となっているという情報がありました。これは、高機能SDKである「ArcGIS」の提供終了によるものと思われます。
2025年内終了 GISアプリケーションLmap
ゼンリン社が提供するGISアプリケーションLmapは、2025年内を目処にサポートが終了となります（販売は執筆時点で終了しています）
後継ソフトウェアとしては、ゼンリン社の各種GISパッケージソフトがあります。
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