経験したことがない危機を経て、価値のあるマンションの選び方が変わっています。次世代マンションの判断基準とはなにかを考察
しかし、市場の状況とマンション購入とは切り離して考えるべきです。
今後、不景気、インフレとなる可能性が高いと思われるので、年収が下がる前に資産を持つ意味でマンション購入を意味があります。
ファミリータイプ、複合開発、エキチカなどの条件がそろえば、資産価値向上も十分期待できます。
また、これまで都心で評価されてきた価値は不安視されてきましたが、検討に加えるべき点があります。
２０２０年の春から夏、都心居住の富裕層が軽井沢の別荘に一次避難した事象がありましたが、実は、同様のことがニューヨークのマンハッタンと郊外の別荘地でも見られました。
将来、今回のような危機が再び起きる可能性もあり、首都圏の周辺にセカンドハウスを持つことは検討に値します。
この先、今以上に都心と郊外のデュアルライフを選ぶ人は増えていくことでしょう。
資産価値だけでなく、安全、安心な暮らしが手に入る点でもマンションは有効な選択肢になります。
木密地域などの再開発で誕生するマンションは、被災リスクをへらす効果があります。
今の新築マンションは、強靭な耐震、耐火性を備えているため、被災を予防する 事前復興マンションともいえます。
働き方の変更もポイントです。
コロナ禍によって促進されたテレワークが今後のマンションづくりに大きな影響を与える可能性があります。
在宅でできることと、会社で皆が集まらなければできないことの線引きができつつあり、新しい働き方を支える住まいが求められるでしょう。
間取りはゆったりしたプランニング、多目的に使える共用スペースも必要です。また複合開発で生まれるマチも、新たな働き方にてきしていると思います。
そうしたマチは、ときにノートPCを片手に自宅、オフィスを出てカフェで仕事をすることも簡単です。
職場がマチに移れば、社会のニーズが見え、新たな気付きやアイデアを得やすい上にストレスも減ります。
複合開発で生まれるマチには、そうした可能性があります。
ソフト面、コミュニティに目を向けることも必要です。
売っておしまいではなく、竣工後も住人の暮らしをサポートすることの重要性が注目されています。理想的なのは、デベロッパーが一定数の住戸オーナーとなり、それを賃貸住宅として貸す仕組みを作ること。
賃貸住宅の住人の入れ替わりで新陳代謝が維持され、全住人が一斉に高齢化していくことを抑える効果が期待できます。
加えて、単身者、夫婦、家族など多様な家族構成に対応した間取りプランになっていれば、多彩な住人が暮らす場になるでしょう。タワーだけでなく、中低層の集合住宅も敷地内にあれば、さらに住人のバリエーションは増します。
この２０年間、評価を高めてきた都心居住の価値は不変であり、マンションを含む街開発もさらに進化は続きそうです。ニューノーマルな住まいに向け、各デベロッパーの新提案に着目し、２０２１年に価値ある選択をしましょう。
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