結婚式のキャンセル料を半額にした方法と、さらに減額できると考えられる方法

初めまして。2020年10月下旬のアフターパーティをキャンセルした者です。

7月上旬からコロナが第二波として深刻化したため、またコロナ収束の見通しが現状立たないため、アフターパーティを延期ではなく中止（キャンセル）する決定をしました。

（挙式は2020年7月に沖縄にて家族挙式をしています）

プランナーや支配人と交渉し、最終的にキャンセル料を102万円から50万円と半額にすることができました。

ちなみにこのブライダル会社は弁護士ドットコムというサイトで「不当なキャンセル料を請求する会社」として記事にされた、悪徳の部類に入るブライダル会社です。

そんな悪徳な会社からキャンセル料を半額にできたのは一定の成果と思っています。

しかしキャンセル交渉が終わった今、もっと上手くする方法があったと反省もしています。

このノートでは、筆者がキャンセル交渉にあたって事前に調査した情報、交渉のコツ、反省点を共有できればと思って執筆しました。

以前の筆者と同じく、結婚式の延期料、キャンセル料に悩んでいる新郎・新婦のお力になれれば幸いです。

【免責事項】
本ノートは筆者のインターネットやSNSでの調査結果、個人的な実体験と見解に基づき作成されています。

筆者は法律の専門家ではないため、本ノートの情報から生じたどのような損害に対しても、一切の責任を負いません。

また、「キャンセル料を半額からさらに減額できると考えられる方法」を後述していますが、実際に試しているわけではないため、キャンセル料の減額は保証されてはいません。

さらに、2020年8月にこの記事を作成したため、今後のコロナウイルスの動向、キャンセル料についての裁判での判決等などで最適な対応が変わる場合があります。

（2020年8月現在、日本全国で披露宴のキャンセル料について争われている状況ですが、裁判での判決はまだなく、紛争に関する統一的な見解は未だ存在しません）

あくまで実際にキャンセル交渉をした一個人の考えとして、参考程度に受け止めていただければ幸いです。

【キャンセル料交渉のコツ】

①規約を読み込む

キャンセル料交渉にあたって、最も拠り所になるのが規約です。

まず規約を読み込んでください。これが第一歩です。

基本的に、規約に書かれていることは全て主張できます。

規約に書かれている内容が通らなければ「裁判で白黒つけてもいいのですよ」と（やんわり）匂わせてもいいぐらいです。
(注:裁判費用として約50万円かかります。低額な内容に対して裁判をちらつかせても、こちらの無知をさらけ出すだけで、効果は薄いです。)

逆にプランナー側も「ほら、規約に書いてあるでしょう？」と規約と照らし合わせて主張をしてきます。

攻守両方にとって重要となるのが、規約の把握です。

コロナ対応に慣れているプランナーは規約を完璧に把握していることでしょう。

私たちもキャンセル料や解約に関わる箇所は暗記するぐらいの勢いでいきましょう。

プランナーからの反論に即座に対応できるよう、ある程度の想定質問まで考えておくとさらに良いです。

また規約を読み込めば、キャンセル料をゼロ円にする可能性も生まれます。

例えば規約には解約についての記述があります。

そこに天災や病原菌などについての免責があれば、キャンセル料を免除、または減額できる可能性があります。

実際に上記の方法でキャンセル料をゼロ円にした方もいらっしゃるようです。

詳しくはその方のブログが参考になるかと思います。

https://www.egu-maison.com/corona-bridal/

しかしコロナ禍は前代未聞の事態であるため、規約にコロナ対応について明言されている場合はむしろ少ないでしょう。

規約に書かれている内容をいかに今回のコロナ禍に当てはめることができるかが鍵です。

規約の内容は各社で異なるため、画一的な対応はありません。

またコロナに関する状況は刻一刻と変化しています。

是非みなさん一人ひとりが現状に照らし合わせて、主張できる箇所を規約から見つけてください。

②安易にキャンセル料を支払わない

キャンセル料を支払ってしまうと、法律的にはプランナー側の主張に同意したとみなされます。

支払い後にキャンセル料金を取り戻すためには、基本的には裁判が必要となるでしょう。

キャンセル料が納得できる金額となるまで、絶対にキャンセル料を支払ってはいけません。

（これは法律的には「禁反言の法理」と言います。詳細を知りたい方は是非検索してみてください。）

③見積りを最小の金額にしてもらう

キャンセル料は基本的に最新の見積りから算出されます。

（詳細は規約を確認ください。）

キャンセル料交渉の前提の金額となるため、見積り金額が最小となるよう、人数、料理などのグレード、オプションをできる限り削ってください。

プランナーと交渉して見積り金額を削ることが他の何にも勝る、まさに最優先事項です。

中には「ゲスト0人」「装花なし」「司会者なし」などのミニマムオプションで見積りが作成できた例もあるようです。

これは規約にゲストの最低人数などの詳細が記載されていない場合に特に主張できます。

規約の穴を突き、主張できるものは全て主張しましょう（そのためにも規約の読み込みは必須です。）

ちなみに筆者の場合、最初はゲスト70人として見積りをもらっていました。

しかしコロナ禍で参加できないゲストがでてきたため、「ゲストが48人以下になる」と6月の打ち合わせ時にプランナーに伝え、プランナーから了承をもらっていました。

(ただしゲスト48人での見積りはもらっていませんでした。)

しかしキャンセル料の相談時、プランナーは「ゲスト70人の見積りが最新のため、ゲスト70人の見積り金額から規定のキャンセル料をいただく」の一点張りでした。

6月の段階で、ゲスト48人での式に了承していたにも関わらず、です。

こういう対応が悪徳と言われる所以だと個人的には思います。

幸いにも、ゲストの人数などの詳細をマイプリントというソフトで管理・プランナーと共有していました。

このマイプリントで筆者はゲスト48人分のみを記入してプランナーに最終確認を求め、プランナーは最終承認のボタンをクリックしていたため、ゲスト48人にて式を行う予定だったことは明らかです。

この主張が認められて、最終的には48人での見積りを作成していただきました。

しかしプランナー（と支配人）は最後まで「本来ならば70人としての見積りが正しいが、弊社の恩赦で特別に48人としました」と言い続けていました。

正直、恩着せがましかったです。

また、そのように恩着せがましく言われてしまうとさらなる減額交渉がしにくく、不利となってしまいます。

このような無駄な争点を作らないためにも、あらかじめ最小金額での見積りを入手してください。

繰り返しになりますが、プランナーと交渉して見積り金額を削ることが最優先事項です。

（有料記事にて大幅な追記があります。）

④録音する

キャンセル交渉は基本的にメール・電話・実際に会っての打ち合わせの３パターンがあるかと思います。

メールならば履歴が残りますが、会話内容の証明は難しいです。

後で言った、言わなかったの無駄な議論とならないよう、是非録音をしましょう。

事前に録音のテストをし、音質に問題がないか確認すると確実です。

また、交渉は長時間に及ぶ場合があります（筆者の時は６時間かかりました）

録音可能時間（メモリー）と充電に気をつけてください。

有力な証拠を録音できたと思ってたら充電切れでした、では笑えません。

筆者の場合、実際にプランナーと会ってキャンセル交渉をしました。

その際は机の上にスマホを置き、スマホの録音アプリを使用して録音しましたが、音質は問題ありませんでした。

ちなみに事前のテストでポケットに入れた場合も試しましたが、この場合では音質が不十分でした。

事前の確認は大事かと思います。

⑤穏便な姿勢で交渉する。

法外なキャンセル料を請求されている方も多いでしょう。

苛立ちも分かりますが、まずは落ち着いて謙虚に交渉しましょう。

その方が結果的に減額してもらえる確率は高くなるかと思います。

そもそもプランナーに減額を決定できる権限はありません（もしくは限定的です）。

通常は会社の方針や支配人からの指示を伝えているだけです。

なので無駄に叱咤し、プランナーとの仲を悪くしたところでメリットはありません。

最悪、脅迫罪で逆に訴えられてしまう場合もあります。

穏便な姿勢での交渉を基本方針としましょう。

（ただしあくまで「基本」方針です。有料記事にて追記があります。）

ここまでが筆者が実際にキャンセル料交渉の際に気をつけたコツであり、結果的にキャンセル料を半額にできた方法です。

しかしキャンセル交渉が終わった今、さらに上手くする交渉する方法があったと反省もしています。

ここから、キャンセル交渉を行った人だから気づけた反省点と、さらに減額できるであろう方法について説明します。

実際に試した訳ではないので確約はできませんが、この方法で交渉すればさらなる減額が見込めると思います。

なお、多くの方がこの方法をとってしまうと式場側で対策される可能性が高いため、以下有料とさせて頂きます。

【注意事項】
有料記事の内容は延期・中止の相談をまだプランナーにしていない方に特に有効な方法です。

すでにキャンセル料の交渉に入っている方には効果が薄いかもしれません。

また有料記事の内容は、コロナ禍にも関わらずキャンセル料を積極的に減額しない、悪徳に近いブライダル会社への対応方法です。

譲歩してもらえるような善良な会社ならば、有料記事の内容は必要ないでしょう。

しかし大手のブライダル会社を含めて、悪徳な会社は多いです。その数の多さはインターネットの記事やSNSを見るだけでもうかがえます。

善良か悪徳かを見極める方法の一つとして、Rexitが呼びかけた「withコロナ時代の結婚式宣言」に賛同しているかを確認するのも良いでしょう。

このリストに入っている会社は良心をもっていると言えそうです。

https://note.com/rexitinc/n/nd8594b6045a3#WmeoI

また、SNSで「ブライダル会社　キャンセル　コロナ」等で調べると会社の実態が見えることがあります。是非参考にしてください。