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新型コロナワクチン接種と「多死社会」の到来

LOUD MINORITY

ここしばらく、新型コロナウィルスとその予防薬として世界で何十億もの人々に接種されたワクチンについてのお話を書いておりませんでしたが、そろそろ答え合わせの時期が来たのかと思いまして、久々に記事をあげることにしました。

▼英語の諺「部屋の中の象」

はじめに、現在の状況を表すのに、有名な英語での表現をご紹介したいと思います。

"There is an elephant in the room"

日本に翻訳すると「部屋の中にいる象」という意味になるこの諺は、明らかに存在するが誰も話題にしない、または触れたくない問題や状況を指しています。

もし、部屋の中に巨大な動物がいるとしたら、それを無視することは不可能であることを暗示しています。しかし、その問題や状況が非常に気まずい、恥ずかしい、辛い、危険だ、などの理由で、人々はそれについて話したり対処したりするのを避けがちです。

この諺は日常会話だけでなく、政治や社会問題などの分野でもよく使われるもの。例えば、気候変動や人種差別なども「部屋の中にいる象」と呼ばれることがあります。

一般社会的にみて、これらの問題は明らかに存在するとされており、解決策が難しいため、人々はそれを無視したり考えない傾向があるからです。いわゆる「タブー」という表現にも共通するところがあるのではないでしょうか。

▼ワクチン接種が始まってから「超過死亡」も増加したという事実

いったん、話をコロナに戻します。新型コロナのパンデミックに対応するため、中国当局によるパンデミック発生の発表からほどなく、世界各国でワクチンの開発・接種が急速に進められ、日本でも2021年2月〜2022年12月までに、約1億5000万回分のワクチンが接種されました。

これらのワクチン接種は、感染症の予防や重症化の防止に効果があると期待されていますが、一方では、副反応と命名された副作用や死亡事例など、安全性に関する懸念も多数報告されています。

特に、日本では2022〜2023年にかけて、コロナ感染による死者数だけでなく、全死亡数も大幅に増加しました。この現象は「超過死亡」と呼ばれ、東日本大震災が発生した2011年の死亡数を超えて、戦後最悪の水準に達しています。

（コロナパンデミックにも関わらず）2020年の死亡数は前年より減ったが、2021年は増え、2年間を通算すると平年並みだった。ところが昨年（2022年）は、2021年を13万人も上回ったのだ。このうち超過死亡数は約10万人と推定され、2021年の5万人から倍増した。

出典

「超過死亡」とは、ある期間における実際の死亡数と、平年の死亡数との差を指すものです。超過死亡が発生する原因としては、コロナのような感染症や災害などの自然災害、戦争やテロなどの人為的災害、医療体制の崩壊や社会的不安などの社会的要因などが考えられます。

しかし、日本で発生した超過死亡は、これらの要因だけでは説明できないという疑問が浮上しています。特に、2021年から2022年にかけて行われた新型コロナワクチンの接種が、超過死亡の原因の一つである可能性が指摘されています。

この仮説を検証するために、ワクチン接種と超過死亡との間に因果関係があることを示す必要があります。ワクチン接種が超過死亡の原因であると主張する人々は、以下のような根拠をあげています。

▼ワクチン接種率が高い国ほど超過死亡が多い

イスラエルやシンガポールなどはワクチン接種率が高いにもかかわらず、超過死亡が増加していることが報告されています 。
その一方で、アフリカやインドなどはワクチン接種率が低いにもかかわらず、超過死亡が減少していることも確認されています 。これらのデータは「Our World in Data」 のウェブサイトでも公開されており、各国の超過死亡とワクチン追加接種回数との相関を分析することができます。

その結果、超過死亡が多い国ほどワクチン追加接種回数も多く 、追加接種回数が超過死亡に影響したことが示されています。

日本は39カ国のなかで、ワクチンの追加接種回数はチリに次いで2位、超過死亡はドイツ、オーストリア、英国、フィンランドに次いで5位である。

出典

*重回帰分析…複数の要因がある結果にどのような影響を与えているかを調べる方法

▼ワクチン接種後に副反応や死亡事例が多発している

厚生労働省によると、2021年12月31日までにワクチン接種後に副反応を訴えた人は約500万人であり、そのうち約1万6000人が重篤となっていました。

000900468.pdf (mhlw.go.jp)

また、2023年7月末の時点では、ワクチン接種後に死亡した人は約2,000人を超えていることも明らかになっています。

厚労省のウェブサイトでは、ワクチン接種後に発生した副反応や死亡事例の詳細な内容や経過も記載されており、ワクチン接種との因果関係を判断するための参考になります。

また、過去のワクチンと比較すると異常さが際立つ、こんな指標もありますよ↓

▼ワクチン接種開始から12月までに、約6万人がワクチン関連で死亡した可能性

厚生労働省が2月末に公表した人口動態統計（速報値）では、2022年の日本国内での総死亡者数は158万2033人に達し、前年と比較した場合の総死亡者の増加数も12万9744人（前年比8.9％増）に上りました。このうち、前出の超過死亡数は約10万人と推定され、前年の約5万人から倍増しています。

2022年の新型コロナでの国内死者数は約4万人とされているので、約10万人の超過死亡数とは6万人もの開きがあります。

このギャップについて、感染症学の専門家は以下のようにコメントしています。

最も疑わしいとされているのが、コロナワクチンです。昨年2月に追加接種が開始されてから、超過死亡数は急激に増加し始め、昨年12月の1カ月間の死者数は、実に15万人を突破しています。

出典

しかし、非常に多くの日本人がワクチン接種を受けた2021年の超過死亡数がさほど増えていません。その事実から見ると、年間6万人もの死者を出した最大の原因はワクチンの追加接種にあったのではないか、上記の専門家はそう語っています。

これらの根拠は、ワクチン接種と超過死亡との間に何らかの関係があることを示唆するものですが、必ずしも因果関係を証明しているわけではありません。そのため、ワクチン接種が超過死亡の原因でないと主張する人々は、次のように反論しています。

ワクチン接種率と超過死亡との相関関係は、第三の要因によって説明できる。
→ 例えば、ワクチン接種率が高い国は、コロナウイルス感染症の流行や変異株の出現によって超過死亡が増加している可能性がある。また、ワクチン接種率が低い国は、死亡数の統計や報告が不正確であり、他の要因によって超過死亡が減少している可能性もある。

ワクチン接種後に副反応や死亡事例が多発しているという報告は、因果関係ではなく時系列的な偶然である可能性がある。
→ 厚生労働省は、ワクチン接種後に副反応や死亡事例が発生したからといって、それがワクチンによるものであるとは断定できない。実際、ワクチン接種後に発生した副反応や死亡事例のほとんどは、ワクチン接種前から既存の疾患や高齢などのリスク要因を持っていた人々であり、ワクチン接種と無関係であった可能性が高いと考えられる。

ワクチン接種開始から12月までに約6万人がワクチン関連で死亡した可能性があるという推計値は、根拠が不十分である。
→ この推計値は、「コロナワクチン問題弁護団」が独自に算出したものであり、厚生労働省やEMAなどの公的機関が認めたものではない。また、この推計値は、欧州医薬品庁（EMA）が公表したデータを基に算出されているが、そのデータは「ワクチン接種後に報告された副反応や死亡事例」であり、必ずしも「ワクチン接種によって引き起こされた副反応や死亡事例」という意味ではない。

▼若者の死が異常に増えているのはなぜなのか？と問いかけるUSA Today紙の記事

ワクチン接種による超過死亡をめぐる議論が真っ二つに分かれる中、アメリカの主要なメディアの一つである「USA Today」が興味深い記事を載せていました。記事を書いたのは、ワクチンの危険性について警鐘を鳴らしてきたPierre Kory氏。若者の間での超過死亡が異常に多い、それは何故なのか？という疑問を投げかけています。

Kory氏の話は全文の翻訳を貼りますが、大筋は以下のような点になっています。

生命保険計理士が、パンデミック以前の数年間よりも、今も依然として多くの人が亡くなっていると報告している。 そしてコロナ感染症による死亡は主に高齢者や虚弱者の間で発生していたが、この新たな波は働き盛りに大きな打撃を与えている

出典

生命保険の請求書に記録されている若者の死亡数だけでも警鐘を鳴らすべきだ。35～44歳の労働者が22年第4四半期に予測よりも34%も多く死亡し、他の労働年齢グループでも死亡率は平均を上回っていた

出典

21年の秋には、コロナによる死亡者数が前の波から急激に減少したにもかかわらず、労働者の死亡率が極端かつ突然増加した。
21年の第3 四半期には、35～44 歳の死亡者数がパンデミックのピークに達し、新型コロナウイルス感染症以前の3年間の基準値を101%上回るか、または2倍に達した。 他の2つの働き盛りの年齢層では、死亡率が予想を79%上回っていた

出典

生命保険会社OneAmericaのデイヴィソンCEO
「我々はこのビジネスの歴史の中で最も高い死亡率を目撃している、我が社だけではなくデータは業界の全社で一貫している」

出典

政府および規制当局は生命保険会社と協力して、国レベルおよび多国籍レベルでこの傾向を調査する必要がある。徹底的かつ協力的な調査がなければ、何が私たちを殺しているのか、またそれをどのように阻止するのかを知ることはできないだろう

出典

それでは記事の全文を以下に紹介します。

「アメリカの若者の死が増加 - その原因は新型コロナウィルスではない。なぜ私たちは答えを探さないのでしょうか？」

徹底的かつ協力的な調査なしには、何が私たちを殺しているのか、どうすればそれを止めることができるのかを知ることはできない。

生命保険のアクチュアリーたちは、パンデミック以前よりも多くの人々が死亡していると報告している。コロナでは死亡者の大半が高齢者や病弱者であったが、この新たな波は働き盛りの人々を直撃している。

何がこの現象を引き起こしているのか正確には誰にもわからない。総力を挙げての調査が必要である。

従業員の生命保険金請求に記録された若いアメリカ人の死亡は、それだけで警鐘を鳴らすべきものだ。35歳から44歳の現役世代では、2022年の最終四半期に予想より34％も多く死亡しており、他の現役世代でも平均を上回っている。

アクチュアリー会の報告書によれば、「コロナの保険金請求はこの増加を完全には説明できない」という。

2020年から2022年にかけて、ホワイトカラーの超過死亡率はブルーカラーを上回った： 19％対14％である。この格差は2022年第4四半期にはトップ・エチェロン労働者の間でほぼ倍増したと、米国の保険数理人が報告している。

また、2021年秋には、コロナによる死亡者数が前の波から急減したにもかかわらず、労働者の死亡率が極端に急上昇した。2021年の第3四半期、35歳から44歳の労働者の死亡率は、コロナ以前の3年間の基準値を101％、つまり2倍上回るパンデミックのピークに達した。他の2つの主要労働年齢グループでは、死亡率は予想を79％上回った。

過剰死亡は世界的な現象

これは米国だけで起きていることではない。英国でも「2022年下半期の超過死亡者数は2010年以降のどの年の下半期よりも多かった」とアクチュアリー会（Institute and Faculty of Actuaries）が発表している。

2023年第1四半期、20歳から44歳の死亡率は、「その年齢層にとって最悪のパンデミック年であった2021年の同時期」とほぼ同じであったと、英国の保険数理人が報告した。2013年から2020年までの平均死亡率と比較すると、若年層の死亡率は「特に高い」。

オーストラリアのActuaries Instituteによると、2022年には予想を12％上回る人が死亡した。その3分の1はコロナ以外の死亡者であり、同研究所はこの数字を "特別に高い "と呼んでいる。

もちろん、死亡率は2020年と2021年より低い。しかし、通常からは程遠い。

2023年4月30日までの1年間、つまり米国でパンデミックの最後の流行が起こってから14ヵ月後、『データで見る我々の世界』によれば、少なくとも104,000人の米国人が予想より多く死亡した。英国では52,427人、ドイツでは81,028人、フランスでは17,731人、オランダでは10,418人、アイルランドでは2,640人の超過死亡が報告されている。

この過剰な死者の波をどう説明するのか？

毎週、毎週、この不自然な人命損失は、戦争やテロ事件に匹敵する規模である。

保険数理報告書では、よく言われる医療の遅れ、薬物の過剰摂取、さらには天候パターンなど、これらの死亡を引き起こす要因について推測することしかできない。しかし、疑問は残る： この増え続ける過剰死亡を説明するものは何なのか？

生命保険のデータによれば、2021年の秋、特にホワイトカラー労働者の職場で何かが起こったようだ。これらの人々は、学歴、所得水準、医療へのアクセスから、より良い結果が予測される。

インディアナ州の大手生命保険会社の幹部は、2021年第3四半期に18歳から64歳の死亡率が40％上昇したことに明らかに頭を悩ませていた。

「2022年1月、スコット・デイヴィソンCEOはオンライン記者会見で、「私たちは今、この事業の歴史上最高の死亡率を目の当たりにしている。「このデータは、この事業のすべてのプレーヤーに一貫している。

メアリー・ベス・ファイファー
政府や監督官庁は生保各社と協力し、国レベル、多国籍レベルでこの傾向を調査すべきである。

徹底的かつ協力的な調査なくして、何が私たちを殺しているのか、どうすればそれを止めることができるのかを知ることはできない。

訳はここまでです。

Pierre Kory氏は医学博士で、Front Line COVID-19 Critical Care Allianceの会長兼最高医療責任者。メアリー・ベス・ファイファー氏は、調査報道記者で2冊の著書がある方だそうです。

この記事の重要なポイントとして、Kory氏は超過死亡の原因がワクチンだとは一切書いていません。あくまでも、読み手にいま起こっていることの異常さを考えさせる姿勢を取っているのです。

そして、彼の文章を掲載したUSA Today紙も、（検閲されずに）問題を伝えるために、Kory氏の意図を分かったうえで、掲載を決めたのではないでしょうか。

あたかも、みんな「部屋の中の象」に気付いているんでしょ？でも、現実と向き合うのが怖いから気付かないふりをしてるんでしょ？
・・・そのように再確認させて、世界の薬害史上最大のタブーに向き合わせるために。

▼間近に迫り来る「多死社会」

図らずも、真理省国営放送が「多死社会」がやって来ることを喧伝し始めていますね。

記事によれば、2022年の死因のトップ３は以下だったそうです。

  • 最も多いのは「がん」で38万5787人と全体の24％

  • 「心疾患」が23万2879人（14％）

  • 「老衰」が17万9524人（11％）

政令市の中で最も人口が多い横浜市では昨年度、4か所ある市営の施設で3万4千件の火葬が行われましたが、市によりますと、すぐに予約をとるのは難しく、平均すると5日から6日程度待つということです。

出典

これまでは縁起がよくないとして葬儀が行われていなかった「友引」の日も受け入れ可能な火葬場の数を増やす対応を迫れているのだとも・・・。

また、今後の数十年間に渡る予測もまとめられています。

国立社会保障・人口問題研究所がまとめた将来推計人口によりますと、1年間に死亡する人の数は今後も増え続け、2040年にはおよそ167万人とピークを迎えたあとは減少に転じるものの、2070年まで年間150万人以上で推移する見込みです。

出典

勿論、これから最も人口が多い団塊の世代が亡くなる時代がやって来るのは確かではあるのですが、まるで人が次々と死んでいくのが既定路線になったようです。

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