新型コロナワクチンという欠陥商品
こんにちは。今日は日本人口の約80％が接種し、今も追加接種や、変異型対応版の接種が奨励されている新型コロナワクチンについて、なぜ、感染が防げないのか、本当に重症化は防げているのかなどをｍRNAワクチン開発の過程と、接種後の統計などから見てみましょう。
新型コロナワクチンが完成するまで
ｍRNAワクチンの発見と研究は1987年にまで遡ります。当時、学生だったDr.ロバート氏はソーク研究所にてDNA 自体が免疫反応を引き起こす可能性があることを最初に認識しました。更なる研究で、免疫反応が遺伝子発現を停止させていたことを発見しました。これは、RNA ワクチンと DNA ワクチンを発見するきっかけとなった知的作業でした。この発見を皮切りに、ワクチンにDNAとRNAの送達を利用するというmRNAワクチンの根幹となるアイデアが形成されていきました。以降、この画期的な技術はあらゆる搾取と強奪に直面しながらも研究されました。詳しく「科学の闇ー誹謗中傷の的となったmRNAワクチン開発者」をご覧ください。1990年にはマウスへの実験で、体外からのｍRNAでも、DNAが読み込み、たんぱく質を形成することを確認しました。つまり、ｍRNAワクチンの技術開発は30年以上前から開発と研究がなされてきた技術なのです。それにも関わらず、今回のｍRNAワクチンを含めた新型コロナワクチンによって過去に前例を見ない、有害事象が発生している原因はどこにあるのでしょうか？答えは、明快です。人体用のｍRNAワクチンという斬新な技術の安全確認作業が行われなかったからです。本来、臨床試験というものは少なくても3年～7年かかります。それを、一年未満にショートカットしたのが新型コロナワクチンです。下記の図をご覧ください。
新型コロナワクチンはパンデミックの理由から、人体への安全性を確認する前から生産体制に入っていたことがわかります。つまり、安全＜供給だということです。新型コロナワクチンの安全性は確立されていないとか、あれは世界規模の人体実験だという理由がお分かりいただけるでしょう。
ワクチンには効果があったのか
そもそも、新型コロナ自体、オミクロン株の致死率０％（60歳未満）、デルタ株でも60歳未満であれば0.08％と99％以上の確率で回復します。感染致死率の一番高い、80歳以上も生存率は92％以上です。インフルエンザよりも致死率が高いように見えますが、これはコロナが原因で死亡した以外の死亡も含まれた数字です。どういうことかというと、そもそも、80歳以上では持病の悪化や老衰での死亡が多い年齢層です。これに乗じて、死亡の原因がコロナでなくても、その時点でPCR検査で陽性であれば、コロナ死として届けなければならなかったのです。そうすると、このインフルエンザより高い致死率というのも信頼性の無い主張となります。このように、私たちは数字によって作られた恐怖によって、安全性も効果も実証されていない科学薬剤を接種しました。厚生労働省でさえ、コロナワクチン接種者をワクチン非接種者として数えて統計を作り、後日、謝罪と訂正を行っていました。訂正前はワクチン未接種者の感染率が遥かに高く、訂正後はワクチン接種者の合計は未接種者を上回ります。これは、ワクチン接種者が未接種よりも多いので、必然だと主張する人もいますが、当初は2回のワクチンで集団免疫を着けて、感染を予防する目的でした。しかし、厚生労働省の調査結果が示すように、接種者の間でも感染は防ぐことはできませんでした。それで、感染予防効果が無いとわかると、今度は重症化を防ぐという宣伝が前面に押し出されました。果たして、重症化は予防されたのでしょうか。日本では感染者数は多いのに、死亡者数は遥かにすくないという統計が出ています。下記のイタリアと日本の統計の差をご覧ください。
イタリアは感染者数約2,600万、死亡者数約19万1000人。
このように日本はコロナ感染者数は多いですが、死亡者数は低いことがわかります。これはワクチンの効果なのでしょうか。イタリアはワクチン接種率は日本よりも高いですが、ご覧の通り致死率は2倍以上高くなっています。さらに、死亡者数の多いアメリカを見てみましょう。アメリカ疾病予防管理センター（CDC）ウェブサイトのデータによると、ワクチンが広く利用可能になる前の2020年、米国では新型コロナウイルス感染症による死亡者数は38万5,670人でした。ワクチンが広く入手可能になり、大規模なワクチン接種キャンペーンが行われた2021年には、新型コロナウイルス感染症による死亡者数は46万3,210人で、20.1％増加しました。デルタ型とその後のオミクロン型がウイルスの主力型となったとき、各国政府の研究では、新型コロナウイルス感染症による入院と死亡のほとんどが、完全にワクチン接種を受けた人々の間で発生していることが示されています。さらに現在、オミクロン変異株が SARS-CoV-2 の主要な型であるため、mRNA ワクチン (ファイザーとモデルナ) の有効性はわずか数か月で大幅に低下します。デンマークの研究によると、まだ査読はされていませんが、ワクチン接種後90日以上経過したワクチン接種者は、ワクチン接種を受けていない人よりもオミクロンに感染する可能性が高いと示されています。つまり、研究と統計と事実を見ればワクチンによって感染予防がされた、重症化を防げたという事実はありません。
また最近では、ニューヨークの最高裁で新型コロナワクチンには感染予防効果はなかったという理由で、強制職域ワクチン接種で仕事を失った人々の再雇用を認める判決が出されました。下記の動画後半よりご覧いただけます。
公衆衛生と公共の福祉の危機
では、推奨通りワクチン接種した場合、どのような現象が体内でおこるのでしょうか。新型コロナウイルス感染症ワクチンには、スパイクタンパク質に対する免疫反応を引き起こすために、身体に膨大な数のSARS-CoV-2スパイクタンパク質を生成させる遺伝子指令が含まれています。残念ながら、スパイクタンパク質自体が細胞に対して有毒であることが判明しています。例えば、内皮細胞は動脈の内側を覆い、血液の流れをスムーズにします。スパイクタンパク質によって内皮細胞が損傷されると、微細な血栓が形成される可能性が高まります。これらの微細な血栓は肺に移動し、心臓に過剰な負担をかけ、心臓を弱める重篤な進行性の状態である動脈性高血圧症を発症するリスクを高めます。つまり、心筋梗塞やその他の心臓血管疾患、脳に行けば、脳梗塞などの脳血管疾患を発症するリスクがあります。その状態に対する既知の治療法はありません。
ファイザーとモデルナが製造する mRNA COVID-19 ワクチンでは、身体にスパイクタンパク質を生成させる遺伝的指示が脂質ナノ粒子にカプセル化されています。ファイザーが実施した実験動物を対象とした前臨床研究では、脂質ナノ粒子とmRNAの遺伝的指示が血流に入り、脾臓、骨髄、肝臓、副腎などのいくつかの臓器に蓄積し、卵巣に集中することが示されています。その後、体は mRNA の遺伝的指示がたまたま到達した場所でスパイクタンパク質の生成を開始します。
調査チームによりｍRNAワクチンに関する重要な情報が明らかになりました。下記、ジェシカ・ローズ博士のICS６ーパブリックカンファレンスーのスライドを日本語訳したものをご覧ください。これは人命に関わる重要な調査結果です。メディアや政府はこれらの事実を検閲し隠蔽しています。
こうした研究結果から、新型コロナウイルス感染症ワクチンには、血液凝固障害、心臓緊急事態、心筋炎、ギラン・バレー症候群、自己免疫疾患、自然流産、神経系障害、女性不妊症など、多くの深刻な病状が関係していることがわかりました。これはFDAの新型コロナワクチンの接種後有害事象として、当初から記載されていた症状です。
また、新型コロナウイルス感染症ワクチンは自然免疫システムに干渉し、ウイルス感染症や癌に罹りやすくなります。これは、新型コロナウイルス感染症の症候性感染、入院、死亡のほとんどがワクチン接種を完了した人々の間で発生している事実と結びつきます。医療従事者であれば、突如、表れて流行りだしたターボ癌が思い出されるでしょう。この急性進行癌も新型コロナワクチンとの関連が濃厚に疑われています。
スウェーデンで行われた最近の実験室研究では、ファイザーとビオンテックの新型コロナウイルス感染症ワクチンがヒト肝臓細胞株に侵入し、数時間以内にDNAに逆転写されることが示されています。結果、新型コロナウイルスワクチンがDNAに影響を及ぼす可能性は排除できません。
mRNA新型コロナウイルスワクチンには問題のある成分も含まれています。ファイザーとモデルナの両ワクチンには有効成分としてポリエチレングリコール（PEG）が含まれている。 PEGの安全性を評価する専門家委員会は、PEGベースの抗菌クリームで治療された熱傷患者の一部が腎尿細管壊死を起こし、腎不全で死亡したため、損傷した皮膚に塗布する軟膏にPEGを使用しないよう推奨しました。モデルナのワクチンに使用されているPEGは、中国の企業であるシノペグ社が製造したPEG製品の説明と一致しています。 シノペグのウェブサイトによると、その製品は「研究用途のみ」を目的としています。モデルナのワクチンには、商品名SM-102で知られる脂質も含まれています。ファイザーのワクチンには、商品名 ALC-0315 で知られる脂質も含まれています。 SM-102 と ALC-0315 を製造するケイマン ケミカル カンパニーの Web サイトにある安全性情報によると、これらの製品はどちらも「研究用途であり、人間や獣医の診断や治療には使用できません」とのことです。しかし、mRNA COVID-19 ワクチンでは、PEG、SM-102、ALC-0315 が人々の体に直接注射されています。
長期的な臨床研究は行われていないため、ワクチン接種を受けた人々が将来重篤な副作用に苦しむかどうかを知る方法はありません。ワクチンは心血管疾患や自己免疫疾患を発症する可能性を高め、発症には数か月から数年かかる可能性があります。これは重大な懸念です。
ワクチン被害者団体の要望を受けて、ファイザーとモデルナのお膝元、米国は、1990 年に政府がワクチン有害事象報告システム (VAERS) を設立しました。これはFDAとCDCが共同管理しています。新型コロナウイルス感染症ワクチンについてVAERSで報告された重篤な有害事象と死亡の数は、他のすべてのワクチンについてVAERSで報告された重篤な有害事象と死亡の数を合わせた数よりも何倍も多かったのです。 2022年7月1日の時点で、新型コロナウイルス感染症ワクチンのいずれかの投与後の29,200人以上の死亡と212,600人以上の重傷がVAERSで報告されています。しかし、CDC と FDA 、政府を含めた公共機関はこれらの重大な安全性の信号を無視し、積極的に報告することを控えています。
対照的に、1976 年に連邦政府は豚インフルエンザに対する大規模なワクチン接種キャンペーンを実施しました。米国の人口の約25％がワクチン接種を終えた後、ワクチン接種後に25人が死亡、550人がギラン・バレー症候群を発症したとの報告を受け、政府はワクチン接種プログラムを中止しました。実は、海外在住の筆者の親族も、このワクチン接種の後に永久的身体麻痺になりました。神経科医からはワクチンによりサイトカインストームが起きて、自己免疫が暴走し、自身の神経細胞を攻撃したために起きた麻痺だと診断されました。これより遥かに、規模が大きく、数も多い有害事象が起きているにも関わらず、新型コロナワクチンが中止されることはないでしょう。
ジョンズ・ホプキンス大学コロナウイルス・リソース・センターによる死亡率分析によると、米国で新型コロナウイルス感染症が確認された全国民のうち98.9％がこの病気から回復しました。新型コロナウイルス感染症による死亡者のほとんどは、複数の併存疾患を抱え健康状態が悪化した高齢者で発生した。これは感染症の基本的なパターンです。何も特別の危険性は見当たりません。
アクチュアリー協会は、米国で団体定期保険を提供する生命保険会社 20 社から保険金請求データを収集し、分析しました。これは、雇用主ベースの団体定期生命保険業界の約 90% に相当します。パンデミック期間（2020年4月1日から2021年9月30日まで）の全死因死亡率データを、ベースライン期間（2017年から2019年）の全死因死亡率データと比較しました。分析の結果、2021年第3四半期（7月1日から9月30日まで）にあらゆる原因による死亡者数が劇的に急増したことが明らかになりました。同四半期中、すべての保険契約者の超過死亡率は基準値を 30% 以上上回っていました。死亡者数の急増は、労働年齢層ではさらに劇的でした。 25～34歳の超過死亡率は通常値を81%上回っており、35～44歳の超過死亡率は通常値を117%上回っており、45～54歳の超過死亡率は通常値を108%上回っており、55～54歳の超過死亡率は通常値を108%上回っていました。 64歳 は通常値を 70% 上回りました。 2021 年第 3 四半期のあらゆる原因による死亡者数、特に労働年齢層の劇的な増加は、新型コロナウイルス感染症ワクチンが安全で有効であるという主張を根幹から揺るがしています。
下記、クリス・フラワーズ博士の調査チームが新型コロナワクチンの治験の不正行為を明らかにしています。これは人命に関わる重要な注意喚起です。
誰が責任をとるのか
数多くの専門家や医師たちは、新型ワクチン承認の情報公開を求めています。ファイザーのお膝元、米国の非営利団体、公衆衛生医療専門家団体はアメリカ食品医薬品局を訴えました。団体は、当局が新型コロナワクチンの審査文書の公開を早める要請を拒否と主張しました。これに対してFDAは、約55～75年かけて、毎月500ページの文書を公開すると提案しました。どのような理由があったとしても、世界規模で推奨または強制し、過去にない有害事象が発生した事実を考慮すれば、この提案は明らかに公衆衛生を妨害し、公共の福祉を無視しています。
新型コロナワクチンを承認したFDA、CDC、そして日本の厚生労働省はどう責任を取るのでしょうか？夫をなくした４児の女性は、厚生労働大臣に対して、接種の見直しを求めたところ、「被害者の方も出ている一方で、特に高齢者の命が助かった」「データもでている」と言われたそうです。彼はすべての事実と研究結果を無視しています。さらに、被害については被害者救済制度を利用するようにとアドバイスをしました。製薬会社は国と契約を結んでいるので、ワクチンを供給してもらうために、接種後の被害について製薬会社は一切の責任を取らない、責任は政府が取るようにするとしました。これは何を意味していますか。製造会社は一切、商品に対して責任を取らない。これを国民の税金により購入した政府が責任を取ります。国が責任を取るために設置した被害者救済制度は金銭を支給して救済します。その金銭は私たち国民の税金から来ます。つまり、この新型ワクチンによって生じた被害はすべて、私たち一般市民が責任を取ることになります。
これはつまり、こういう事です。欠陥商品によって死亡事故や怪我が多発しましたが、製造元は責任を取りません。詐欺と恐喝によって押し売りをしたセールスマンたちは責任をとりません。欠陥商品を購入した消費者が責任をとります。すべての損害は消費者が支払います。これが新型コロナワクチンで起きている事です。忘れないでください。これは今も現在進行形で販売し、人体に注入されて消費されています。コロナそれ自体より、深刻な健康被害と大規模な人権被害を引き起こしている、この欠陥商品の被害を軽んじることがありませんように。
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