リタイア後の税率をゼロにする！
『The Power of Zero』by David McKnight
少し前にDavid McKnightというエコノミストによって書かれた『The Power of Zero』という本を読みました。
Amazonではかなり読まれている本のようです。
そして、彼のPodcastもしばらくの間聞いておりました。
究極に要約すると
「老後のポートフォリオに積立保険を入れ老後払う税金をゼロにする！」「老後支払う税金ゼロ」の『ゼロ』が『Power of Zero』
100％彼の唱える老後対策に賛成ではありませんが、一部取り入れる価値はあると思い、書かせて頂きます。
提起されている問題点①Social Security
日本の同様、アメリカでもベイビーブーマーを支える労働者がいない！
アメリカでソーシャルセキュリティーの年金制度が導入されたのは1935年。
その当時のアメリカ人の平均寿命は62歳。
年金を貰えるようになる年齢は65歳でした。
かなりの国民は年金受給前にお亡くなりになられている計算です。
そして、今。
アメリカ人の平均寿命は79.8歳。
年金を貰えるようになる年齢は65～67歳。（誕生年によって違う。）
ここのところの物価上昇に伴い、2023年に年金支給額が8.7％上がったばかり・・・・
年金受給者にとっては必要な処置ではある中、今後資金は十分なのか？
2030年代に枯渇するのではなかろうか・・・・。
提起されている問題②増税の可能性
枯渇するSocial Security問題を抱えるアメリカ、リタイア後本当に今より税率下がりますか？
多くの人が30～50代の働き盛りの時の税率が高く、老後は収入が減り税率が下がる前提で老後資金積立てをしています。
↓↓↓↓↓ 以前書いた記事を参考の為添付します ↓↓↓↓↓
401(k)、IRAは受給が始まると、RMD=Required Minimum Distribution と言われる、引き出し必要最低額というものが定められます。
この引き出し必要最低額 RMDは年齢に応じてIRSが決めるため、
老後必ず引き出さなくてはいけない金額も、その税率もその時のIRS次第。
そして、引き出し額がRMDに満たない場合、引き出しされなかった金額の25％をペナルティーとして支払う必要があります。
また、働いている間に納めたSocial Securityは受給時に(収入に応じて)、受給額の85％が課税対象になります。
解決策！
この本の結論を究極に要約するすると・・・・・
課税対象となる収入をStandard Deduction以内にすれば支払う税金はゼロ。
「老後支払う税金ゼロ」の『ゼロ』が『Power of Zero』
『Power of Zero』の中では非課税収入となるプロダクトに積立て型生命保険が使われています。
でも実際のところ、こんなに上手くゼロにするのは難しいのが現実。
大切なのはSocial Security、401(k)、IRA、Roth IRA、不動産など、
すべての資産を含めバランスよく準備し定期的に見直す事かと思われます。
非課税収入として利用可能な積立て型生命保険の１つ、
Indexed Universal Life Insurance (IUL)についての仕組みと注意点の記事もご参照ください。
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