災害の多様性「自殺連鎖」
「ウェルテル効果」
自殺の連鎖が、時折、発生することがあります。特に芸能人による自殺は、そのファンだけではなく、他の芸能人にも影響を及ぼすことがよくあります。
メディアによる自殺報道が自殺の連鎖を生むという「ウェルテル効果」というのがあります。
ウェルテル効果（ウェルテルこうか、英: Werther effect, 独: Werther-effekt）とは、マスメディアの報道にに影響されて自殺が増える事象を指す。これを実証した社会学者ディヴィッド・フィリップス（David P. Phillips）により命名された。特に若年層が影響を受けやすいとされる。「ウェルテル」は、ゲーテ著の『若きウェルテルの悩み』（1774年）に由来する。本作の主人公、ウェルテルは最終的に自殺をするが、これに影響された若者達が、彼と同じ方法で自殺した事象を起源とする[2]。なお、これが原因となり、いくつかの国家でこの本は発禁処分となった。
精神科医のジェローム・モット（Jerome A. Motto）は1967年、「自殺報道の影響で自殺が増える」という仮説を確かめるため、新聞のストライキがあった期間に自殺率が減少するかどうかを調べたが、この仮説は、デトロイトでしか証明されなかった上、調査手法における様々な問題点が指摘された。
その後、社会学者のデイヴィッド・フィリップスが1974年 、ニューヨークタイムズの一面に掲載された自殺と、1947年から1967年までの全米の月間自殺統計を比較することで、報道の自殺率に対する影響を証明し、これをウェルテル効果と名づけた。
要はメディアの報道によって自殺者が連鎖すると言うのです。それでメディアでは有名人が自殺してもユルイ箝口令が敷かれるのでしょうかね？
「因果応報」
それでも12日（2023年7月）に自殺したタレントのryuchellさんに関しては、三浦春馬さん、竹内結子さん、芦名星さん、上島竜平さん、神田沙也加さん、藤木孝さん、渡辺裕之さんの時に比べると詳しい報道をしているように思えます。
そういうときには裏に何かがあるのです。たとえば同時期に発生している権力側の政治家に関する不祥事とか、大々的に報じられると困る、国民が興味を持つのを恐れるというネタがあるのですね。特に今の権力側の人間は“反社会的な人間”が多いように思われます。おまけにメディアは権力側の手下というのですから困ったものです。
あ、どちらかといえば「純粋な精神を持つ者」が自死するのです。汚い心の人間は殺されない限り死にません。あ、私見です。
汚い心の人間は、人のモノを盗む、暴力をふるう、人の生命を絶つなどという行為に躊躇しません。自分のことしか考えないからです。金になるなら家族でも殺しちゃうのです。人でなしです。人間ではありません。
祟られるとか呪われるなんてこともありません。彼らは人間ではないからです。そもそも人間の姿をしたバケモノだからです。人の心を持っていない者は神仏のバチがあたるなんてこともありません。
ただし、人でなし、バケモノである彼らにも「因果応報」という言葉にはぴったりと填まります。「人のモノを盗るバケモノは、他のバケモノにモノを盗られるし、人の命を奪うバケモノは他のバケモノに殺される」のです。
バケモノにならぬように人の心を大事に維持しましょうね。
「自殺抑止」
2019年末からのコロナ禍によって多くの人が関連自死しました。コロナ禍の3年間（実はまだ続いていますがね）に、人と人との交流を阻害し、多くの人は、やりきれぬ思いで、ストレスを抱えながら過ごしたと思います。
昨年度（2022年）の自殺者数は2万1881人、そのうち男性の自殺者は、13年ぶりに増加 しているそうです。少子化の現代で、小中高生の自殺は514人と過去最多、前年比では4.2％増となりました。統計開始以来、小中高生の自殺は初めて500人を超えました。
僕は、コロナ禍が自殺要因とは考えていません。確かにきっかけではあったと思いますが、真の要因ではないと思います。
では何か？ もちろん日頃からの防災意識だと思うのです。防災？ 新型コロナのような感染症は立派な災害です。つまり、感染症も防災対策に含めなければならないのに、その対策を怠っていた･･･ということです。SECOMさんの企画で「BCP」「BCM」ムックを作ったことがあります。
1冊目のBCPムックでは、BCP（事業継続計画）を、企業の防災対策のひとつとして捉えた内容でした。専門家の方々に記事を寄稿いただいたのです。そのなかに地震などの自然災害だけでなく、鳥インフルエンザについても書かれていて驚きました。目から鱗というのはことのことで、今回の「新型コロナパンデミック」で倒産する会社も多く、それに併せて自殺者も増え、恐ろしいことに闇バイト型の凶悪犯罪も増えました。
つまり、感染症パンデミックが起きると、感染症に罹患して、最悪の場合には死亡するだけでなく、長期入院となれば働けなくなり収入がなくなるのです。それだけではありません。パンデミックが長期になればなるほど、企業としても経営は滞ることになり、最悪の場合には倒産ということになります。すると、「会社倒産（就業不可）→無収入および収入沈滞→生活苦→自殺増および犯罪増加」という構図が常態化してしまうのです。収入がなくなったから（僅かな盗品のために）犯罪に走るなんては、問題外です。そもそも、そんな人間はそれが本質なのです。
自然災害だけでなく、感染症も、規模が大きくなれば、事業継続および生活継続を阻害するのです。経済停滞は自殺や犯罪を生んでしまうのです。
ですから、企業だけでなく、個人としても、自然災害だけでなく、テロ、感染症に犯罪などの多様な災害を想定して、常に対策をたてておくことが、事業継続計画であり、個々の生活生命継続計画になるのです。
今の自民党、公明党などの似非保守（大国隷属、自分本位）による独裁政治を何としても変える（代える）必要があるのです。今は政権交代こそが最高の防災対策となるでしょう。