結婚式場との交渉について

こんばんは。
読んでくださりありがとうございます😊

SNSを見ていると今もまだ結婚式場との交渉に苦しんでいる方がたくさんいらっしゃり…
胸が痛みます…

以前の記事ではあまりその点は詳しく書きませんでしたし、特に新たに記事にするつもりもなかったのですが、やはり今なお悩んでいる方がたくさんいて。もし悩んでいる方の参考になればと、結婚式を延期・キャンセルした際に交渉したことを詳しく書き残しておこうと思います。

※すでに記憶が薄れかけていて、金額の計算などは細かい部分の辻褄が合っていなかったらすみません。
※自分の経験談ですので100%新郎新婦側からの内容になります。不快に思わせてしまったらすみません。基本的には式場は新郎新婦の味方なので、会話をしてよい落としどころを見つければいいという話だと思います。これは式場が味方ではなく何もわからない中できる限りの武装をするしかなかった私たちの話であり、そんな状況で苦しんでいる人に向けて書いています。

キャンセルの経緯

以前こちらの記事にも書いていますが、

そこでは省いていることも含めてまず簡単に式場キャンセルの経緯を。

〈挙式１ヶ月前（３月末）〉
延期または規模縮小を検討していることをプランナーに伝える。

〈４月頭〉
秋までの無料延期を提案されるが、見積もりの半金を元々の挙式日の前に払うという条件。
※無料電話相談で弁護士さんに相談。
※友人の弁護士にも話を聞く。

〈挙式３週間前〉
緊急事態宣言。式場の５月頭までの休業が決まり、免責で日程変更およびキャンセルが可能になる。半金は延期先の挙式の１ヶ月前でよいと言われる。

〈挙式２週間前〉
式場キャンセル。
１年先までの無料延期を提案されるが、心は変わらず。
（※キャンセルに至った理由については上の記事をご覧ください）

結果的には挙式日が緊急事態宣言内だった&式場がそれに伴って休館したというのが正直すべてです。
なのでこの文章は「私はこうやってお金を払わなくて済みました！」みたいなものではないことをご了承下さい。
どちらかと言うと私たち消費者がとるべき考え方、「このくらいの気持ちでいいんだと思う！」ということを伝えたくて書いています。

それでは、どんな交渉をしたかを時期別に書いていきます。

挙式１ヶ月前（無料延期の提案が出たきっかけ）

無料延期の提案については正直なところ、「会社でそうした対応をすることが決まったから」それに尽きると思います。

しかしこの時知らず知らずのうちにしていたことで後から弁護士さんに良かったと言われたことがありました。
この時期の私たちの式場へのアクションと式場のリアクションをざっくりとＱ＆Ａで書いてみると、こんな感じ。

Ｑ「延期または規模縮小を検討したいのですが」
Ａ「延期の際には約款通りの費用（見積もりの45%）が必要です」
Ｑ「コロナが理由で出席者が減ってしまっても特別な対応はないのですか？」
Ａ「ないです」
Ｑ「…。とりあえず今の最新の見積もりと、ゲストを30人に減らした場合の見積もりを下さい」
Ａ「どうぞ。」
※最新の見積もり→280万
※ゲスト30人ver.→150万
Ａ「延期するなら280万の45%払って下さい。またゲスト30人で施行の場合、最低保証人数を下回るのでサービス料16,000円×減少人数＝96万が見積もりに追加になります」
Ｑ「（…鬼か！！）」
↓
（数日後）
Ｑ「コロナのせいでゲストが来られなくなりました。もう家族だけです。披露宴の演出カットしたいので見積もりのアップグレード全部なくして下さい。司会者も音響もケーキもいらないです」

ポイントとしては、
・「ゲストが来られなくなった」とはっきり告げたこと
・見積もりを極端に下げる要望を出したこと

ゲストが来られないと言っているわけだから、もう私たちには人数についてはどうすることもできないわけです。
最低保証人数の件は実は約款には記載がなく、しかし最初の見積もりの際に説明をされたのですでに飲んでいた条件ではありました。要するに式場からすればゲストが多ければ多いほど見積もりの金額は上がるわけなので、「あなたたちの結婚式で私たちはこのくらい儲かるつもりなんだから、そっちの都合で人数が大幅に減っても最低限この値段はもらうからね。私たちの収入保証してよね」ってことです。

わかる。わかります。それ自体はごもっともな話です。
でも、今コロナの流行によりゲストの人数が減るのは本当に新郎新婦の都合でしょうか？
例えばコロナが理由でゲストが親族友人90人→家族のみ10人になっても、コロナが現れる以前に同意した条件をもとに16,000円×80人＝128万円プラスでとるんですか？？という気持ちでした。
なのでもし大人数のゲストは呼ばない、家族挙式に切り替えるなどの決意ができている場合は、「こんなんじゃ家族以外呼べないかも…」とかではなく、「ゲストはもう来られません」ときっぱり言った方が式場側も「じゃあどうしようか」と一緒に考えてくれやすいと思います。

こんなの騙し討ちだとか言われたらもちろんそうですし、平常時にやったらただの嫌がらせなのでやめてほしいですが（誰も得しないし）、その時の私たちにとったら「大金出せ。出せないならコロナにかかるかもしれないけどゲスト呼べ」という状況でした。
これが「人数が減るのは仕方ありません。私たちも譲歩するところはするので痛み分けにしましょう」という式場であればもちろん全部正直に相談するといいと思います。（そんな人はいないと信じますが、これを読んで良心的な式場につけ込むようなことは絶対にやめてほしいです）

私たちの式場の場合は「迷ってる…」と相談をすると「お好きにどうぞ。でも迷うってことは自己都合ですよね？」という対応だったので、「もう迷う余地もありません。不可抗力です」という姿勢でいくしかありませんでした。（こんな状況迷わせて…こっちは相談するしかないのになんで敵になるんだ…）


見積もりを下げることについても、式場に私たちの式をどうしていくか真剣に考えてもらうためには有効な手段であったようです。
自分たちとしては、

・家族だけなら披露宴というより食事会にならざるを得ないので、実際それらの演出はいらないのでカットしたい
・延期の場合もゲスト30人の場合も負担額が百万越えとなると、見積もりを下げてキャンセルした方がやや負担が少なくて済むので、キャンセルも視野に入ってくる

という理由で自然にしたことですが、式場によってはキャンセル目的の見積もりカットを受け入れなかったり、一度受け入れてもその後キャンセルの段になるとカットする以前の見積もりをもとにキャンセル料を払わせるというケースもあるようです。が、

挙式２週間前の最終確定日までは内容や見積もりの変更は当然認められるべき権利であるので、不当な理由でそれを却下されてもその権利は主張すべき。

というのは弁護士さんも言っていたことです。
実際、人数が減っただけ会費は減るしサービス料はかかるしという状況ならどこかで削らないと無理、装花なんてもう最低ランクでいいしヘアチェンジもしなくていい…と私も思いましたしね…
キャンセル目的とかいう以前に、そうするしかなかったです…（どんどん思い描いていたものから遠ざかっていく結婚式、悲しすぎる）

ちなみに、SNSでの情報ですが今現在は私たちが予定していたブライダル会社でも夏頃までの挙式は一年無料延期など、ある程度配慮した対応に変わっているみたいです。
よかった…
やっぱりおかしいもんね…
鬼かと思いましたもん…
まぁ私たちにとってはその時がすべてなので鬼の印象しか残っていないですが…👹

４月頭（半金の入金について）

ふたたびＱ＆Ａにて。

Ａ「秋まででしたら無料延期できます」
Ｑ「秋だとまだ収束していない可能性があると思うので、その際の対応がどうなるのか聞けないと安心して延期できないのですが？」
Ａ「その都度会社が判断しますので今は何も言えません」
Ｑ「今すぐに払うべきお金はありますか？」
Ａ「見積もりの50%を元々の挙式日に基づいた日付で払ってください」

わかりづらいので説明すると、もともとの契約で「見積もりの50%を挙式35日前に支払う」という決まりがありました。
これは多分どこもそうで、その後挙式数日前に残りの全額を払います（後払いができる式場もあります）

要するに、「延期はタダでできるけど半金はもともとの日程の35日前に払ってね」ということです。

実はここでひとつややこしいことが起きていて、私たちの場合この時点で挙式35日前を過ぎているので、本当ならこの半金はすでに支払い済みのはずでした。が、実際には払っていません。
なぜかというと、多忙による打ち合わせの遅れとプランナーのレスポンスの遅さなどから挙式１ヶ月前にこちらが催促するまで最新の打ち合わせ内容が反映された見積もりが出ておらず、今の半金がいくらなのか正確にわからないまま時が過ぎていたからです。プランナーも何も言ってこず、恥ずかしながら私も１ヶ月前になってから約款を見直して「35日前…あら？？」となった次第。

ただそれだけだったのですが相談した弁護士さん２人とも口を揃えて「払ってない？よかった！！」と。
一度払ったお金を取り返すのは非常に難しいとのこと。確かに「手元にあるお金をいくら払う必要があるのか」交渉するのと「払ったお金をいくら返してもらえるのか」交渉するのでは全然違いますよね…。

ぼーっとしていて払わなかった私が胸を張って言えることではないのですが、延期やキャンセルを考えていて式場の対応に疑問がある場合はとにかく払わないこと、というのが弁護士さんの見解でした。
（期日通り払わないなら自己都合のキャンセルとみなす、という場合もあるみたいです。私たちの場合はそもそも式場側が見積もりを出していなかったという状況もあったので、そうでない場合はどうなのかは弁護士さんなどに聞いた方がいいと思います、ごめんなさい💦）

弁護士さんについては、私は東京第二弁護士会の無料電話相談を利用しました。
なぜ利用したかというと、半金を払うのがとても不安だったからです。

もちろん、式場にとって必要なのもわかります。ほとんどの挙式が延期やキャンセルになる今、収入ゼロでは立ち行かないですもんね。
わかるけど、それを個人の消費者がひとまず負担するって…？？
会社が倒産する可能性がゼロって言い切れる？というより実際ゼロだとしても、誰にゼロと言い切られても安心できない種類の事なのにそれを信じろという仕組み自体に違和感がすごくあって。
50%ってことは140万…「連帯保証人もいないし万が一のときは返せないんだけど140万貸してください！！」と言われてるようなものと感じてしまいました。
「倒産しませんか？」「しません！！」という問題ではないし、いちプランナーさんとしかやりとりできない私たちがなおさら安心しようがないと思いました。

もちろん、「とは言え式場も大変だし潰れたらみんなが困るんだから払おうよ！」というのもわかりますし、そう思えない自分嫌だなぁとも思いました。でも自分の感覚のなかの「なんかそのシステム、変…」という違和感がどうしても拭いきれず…
（あくまで自分は、なので納得して払っている方を否定するものでは全くありません。）

そのあたりの事情を説明したところ、弁護士さんからは半金のこと以外でも以下の回答をもらいました。

・半金を今払う必要はまったくない。延期後の日程にもとづいた日付でよい。倒産したら返ってこない。
・どうしても払えというなら、今の段階で延期したことで式場にどんな損害がでているのかを聞く。こちらには、払う金額の根拠の提示を求める権利がある。
・そもそもの話、緊急事態宣言が強制力のないものなので今の状況での延期やキャンセルは自己都合と主張されるだろうが、社会通念上、いま結婚式は実質行えないので、「自己都合ではないと考えている」とはっきり伝えるべき
・延期にせよキャンセルにせよ予定通りに挙式を行わない決意があるならそれをはっきりと伝え、全ての手配を止めてもらう
・式場とのやりとりはメールまたは録音した電話で、記録が残るようにする

友人の弁護士さんもおおむね同じ回答でしたが、さらに

・約款に感染症の場合の免責の記載があり、「出席者の健康の安全を守る必要がある場合」などが挙げられているのなら現状は十分それに当てはまる。
・最低保証人数を切った場合や延期の際の半金のことが約款に書かれていないなら、向こうは約款外のことを言い出していることになる。であればこちらが約款にとらわれない状況に応じた対応を求める権利も認められるべき。
・消費者契約法９条１号により「キャンセルの際に消費者に対し平均的損害を超えたキャンセル料を請求することはできない」と決まっている。
これはキャンセルによって実際に発生した損害額しか請求できないということ。挙式３週間前であれば少なくとも料理・装花・引出物・司会・音響など実際にサービスを受けていない物は払わなくていい。また、キャンセル料には消費税も含まれない。
・お金は納得いくまで払わない。急かされても「納得するまで支払いはしない。こちらは弁護士や消費者センターなど第三者を入れてとことん話し合うつもりがあるので、一方的に期限を決められても困る」と伝えること。

といったアドバイスをもらいました。
（※いずれもあくまでその方の意見です。）
平均的損害については、司会音響など打ち合わせをしていればそれは払うべきだとも思いますし、していなくてもスケジュールを抑えていたということでどのくらい金額が発生するかは難しいところなのでなんとも言えないと個人的には思いましたが…。考え方としては知っておいた方がいいものだと思います。

以上のアドバイスをふまえて…

・半金を今払うという条件なら延期はできないこと
・リスクがゼロだと誰にも言い切れない状態で大金を預け、結婚式まで不安な気持ちでいることはできないこと
・払うなら金額の根拠を提示してほしいこと。すでにかかった実費や人件費など納得できるお金なら払う気持ちがあること。
・キャンセルする場合でも、コロナによるキャンセルは自己都合ではないと考えているのでキャンセル料に関しても金額の根拠の提示を求めるし、弁護士などを立てて納得するまで話し合うつもりだということ

以上をメールで伝えました。
その結果、半金は延期先の日程の35日前でよいという返答がきました。

もちろんケースによると思いますし、こうした方がいいよ！ってことではないです。
ただ、延期するにあたり半金だけがどうしてもネック、だからキャンセルしたいという方がいたら（当時の私たちはそうでした）、それを正直に伝えてもいいのではと思います。
お金を支払うというのはやはり納得したということになってしまうと思うので、違和感を抱えているならばそれは伝えた方がいいと私は考えました。

まとめ

世の中や人の生活が変わってしまうほどのこの事態においてどう対応していくのかは会場と消費者が対等に進めていくべきもの。
消費者の方が情報が少ないからと言って、式場側が一方的に全てを決め、消費者がそれに従うという構図ではないという考え方は持っていてよいと思いました。

式場からとにかくこの日までにお金を払えと言われているなどの話も聞くのですが、弁護士さんから言わせると「式場の都合だけで一方的にそんなことを言われても困る。納得するまで話し合う権利はどちらにもある」ということです。
今回のことでは特に一日ごとに色々な変化があるので（緊急事態宣言の延長などもそうですよね）、会社側が強い立場を利用して急かして今の状況のうちに有利に進めようとしたり、個人の消費者が情報がないゆえに不利になってしまうのはすごくおかしいんじゃないかなと思います。

どうかそんな誠意のないやり方で悲しい思いをする人たちがもう出ませんように。
言われるがままではなく、消費者にも権利はあるんだということを知ってもらいたいと思いこの記事を書きました。
そんなことわかってるわ！と思う人の方が多いと思いますが、情報がなくて泣き寝入りするしかない人もいるだろうなと思ったので…
そんな誰かに「こんな考えもあるのか」と思っていただけたら嬉しいです。

読んでくださりありがとうございました！