情報商材詐欺に騙されない（かもしれない）
みなさま、おはこんばんちです。ことのです。
物を売るにはルールがある。情報商材にも「特定商法取引法」という、ルールがあると記事に記しました。
読んでいない方は、まずはご一読お願いします。長い文章ではないので、お時間は取りません。
今回はいよいよ、特定商法取引法の中味について。特定商法取引法の中味がわかれば、詐欺にかからない（かもしれない）！
特定商法取引法に基づく表記を必ずチェックする！
特定商法取引法では「特定商法取引法に基づく表記」か「特商法に基づく表記」が、絶対に必要です。
情報商材を売る時も同じ。
サイトを介して売る場合は、サイトのどこかに「特定商法取引法に基づく表記」を載せないといけません。
法律で決まっています。
じゃあ「特定商法取引法に基づく表記」て、どんな内容なんだ？と。頭のなかに「はてな」が浮かんだ方。
記事内でどうたらこうたらと説明するよりも、見ていただいたほうが早いです。
ドコモのサイトをチェックしていただいたら分かると思うのですが、長いですよね。
私本人はドコモの人間ではないので何とも言えないのですが、おそらく弁護士の指示の元で書いていると思われます。完璧過ぎる「特定商法取引法に基づく表記」です。
大手は違いますね！
情報商材屋の「特定商法取引法に基づく表記」は酷い
詐欺かどうかは「特定商法取引法に基づく表記」で、だいたい分かります。
今まで100件ほどの情報商材屋の特商法をチェックしました。中にはツイッターのフォロワーが万単位の、いわゆる「インフルエンサー」もいます。
が！
ドコモのような、芸術的な特定商法取引法に基づく表記ができていた人は、1人もいませんでした。
特に注目したい4つの項目
特にチェックしておきたいのは、次の4項目。
事業者名
住所
電話番号
メールアドレス
以上の4点は、特定商法取引法に基づく表記の、基礎の基礎の基礎のそのまた基礎です。
中ボスレベル以上の詐欺師だと、4つの項目だけで判断するのは大変難しいこと。でも雑魚レベルの詐欺師なら、普通に防げます。
だってまともに書けていないから。
情報商材を買う前に、必ず特定商法取引法を確認。事業者名・住所・電話番号・メールアドレスの記載があるかどうかも、必ず…必ず確認して下さい。
そもそも論、関わらなかったら面倒なことしなくても良いんですよね。絶対に情報商材には1円もお金を払わない！