【未来医療⑩News】メタバースでの病院、VRで認知症患者支援、医療機関のサイバー攻撃などなど
ごきげんさまです。喜業家つぼです。
喜業家つぼのヘルスケアニュース何卒よろしくお願いします。
メタバース空間で病院運営とか、VRで認知症患者支援とかVR空間と医療が身近になってきましたね。また、スマートホームに医療サービスが付帯するなど医療と生活が本当に近接してきました。
それと共に怖いのが、医療機関へのサイバー攻撃が戦争で起きているということですね
１）リモート治験
愛知県がんセンター薬物療法部と臨床試験部はこのほど、かかりつけ病院と連携した上で同センターがオンライン診療を行い治験薬を患者に送付、患者のかかりつけ病院が治験で定められる血液検査、画像検査などを行う完全リモート治験を開始した。患者が同センターに一度も行かなくても新薬の治験に参加できることになる。完全リモート治験が癌治療の分野で行われるのは国内初だという。
２）高校生向け未来医療
コロナ禍の医療現場で奮闘する医師や研究者らが、高校生に現在と未来を伝えるオンラインセミナー「未来の医療を創る君へ」（読売新聞社主催）が、2021年10月に計6回行われ、1800人を超える生徒が参加した。セミナーは順天堂大学、東北大学、藤田医科大学、大阪大学、東京慈恵会医科大学、東京医科歯科大学の6大学がそれぞれ開催。コロナ対応のほか、iPS細胞を使った治療、ロボット手術、AI（人工知能）といった最新の研究内容などを講義し、これからの医師に求められる資質や働き方など、生徒からの様々な質問にも答えた。
３）慶應医学部の起業家育成
研究や臨床現場の経験から起業を志す医師が増えている。遺伝子治療やiPS細胞といった高度な医療技術も武器にしてスタートアップを立ち上げるが、ITソフトウエアなどに比べより高度な人材や多額の資金が必要になる。そこで医学部を持つ大学が支援体制づくりを急ぐ。慶応義塾大学は医学部を中心に事業コンテストや専門組織をいち早く設立し、京都大学なども教育プログラムを構築する。
４）学研×医療VR Holoeyes
株式会社 学研ホールディングス（東京・品川区/代表取締役社長：宮原博昭）は、運営する投資プロジェクト「Gakken Capital」において、EdTech系スタートアップ企業のPlusOne, Inc.（プラスワン/本社：アメリカ/代表：Jon Su）およびHoloeyes株式会社（東京・港区/代表取締役：谷口直嗣）の2社に対し出資を行いました。今回の出資により、VR技術に代表されるXRテックやAIを自社サービスに組み入れながら、新しい体験価値の提供を加速させます。
５）３D深度カメラの脂肪肝診断
脂肪肝は、肝臓への脂肪の蓄積と線維化が進行した状態で、肝不全や肝がんのリスク因子として知られる。エコー・CTなどの画像検査で脂肪肝は初期診断され、重度の症例には肝生検が検討される。より安価で簡易的な手法で脂肪肝をチェックするプロジェクトが米ジョージ・ワシントン大学（GWU）で進められている。
GWUがこのほど明らかにしたところによると、同プロジェクトは、3D深度カメラによる体表スキャンで体型を撮影し、機械学習アルゴリズムによって肥満に関する各種健康指標、特に脂肪肝の推定を目指す。減量手術を受けた患者250名に対し、DXA: Dual-energy X-ray Absorptiometry（二重エネルギーX線吸収法）と呼ばれるX線画像撮像法で骨密度・体脂肪・筋肉量などの身体組成を測定する。さらに他の臨床検査や、減量手術前に行われた肝生検の結果と合わせ、機械学習アルゴリズムの学習データセットとする。手術後に年4回、体表スキャンとDXA撮像が行われ、脂肪肝を含む健康指標との関連を推定するシステムの構築が予定されている。本プロジェクトは、米国国立衛生研究所（NIH）から220万ドルの研究助成を受けている。
６）メタバースで病院運営
東南アジアの大手病院グループで、仮想現実（VR）や拡張現実（AR）といった先進技術を遠隔医療に応用する機運が高まっている。患者らが治療のためインターネット上の仮想空間「メタバース」の病院に通う未来も遠くないかもしれない。
７）医療MaaSトヨタ
2022年2月24日から26日までインテックス大阪で開催される「第8回 医療と介護の総合展」にてトヨタ車体株式会社MEDICAL MOVERに搭載される医療MaaS用オンライン診療/遠隔聴診システム「ネクステート・シナプス」の出展を行います。
８）VRで認知症患者の記憶支援
社会的孤立の影響を軽減するための仮想現実（VR）ソリューションを手掛ける米スタートアップRendeverは、その技術を高齢者介護施設のVantage Point Retirement Livingに提供している。両社の提携の目的は、アルツハイマー病などの認知症を患う人々のための記憶サポートプログラムなどを通じて、こうした症状で大きな影響を受けている高齢者の生活を改善することだ。
９）医療サービス付スマートホーム
国内初のスマートホーム専門企業である株式会社リンクジャパン（本社：東京都港区 代表：河千泰 進一）と、日本最大の時間外救急プラットフォーム「ファストドクター」を運営するファストドクター株式会社（本社：東京都新宿区 代表：菊池 亮・水野 敬志）は、2025年以降の超高齢社会を見据え、夜間や休日に診療を必要とする高齢者が、リアルタイムに医師や看護師と繋がることの出来る「医療サービス付きスマートホーム」の実現を目的とした提携を2022年4月から開始いたします。
１０）医療機関サイバー攻撃
ロシアによるウクライナ侵攻が報じられ、世界に恐怖が広がる一方、米国病院協会（AHA）は「病院施設におけるサイバーセキュリティに関する潜在的な影響と懸念」を表明した。同協会はロシアの目的推進のため、米国やその他の国々に対する報復措置の一環として、医療業界を対象とする可能性を指摘している。
ロシア政府はジョー・バイデン大統領の対露制裁に対し、「傷つきやすい米国資産」を標的にするとして、「強い、痛みを伴う対応」について警告を発している。AHAがこのほど公表したところによると、この対象が病院・医療システムとなる可能性が排せないとする。AIやIoT技術の取り込みが急速に進む医療現場では、サイバー攻撃への脆弱化が常に指摘されてきた。AHAは独自の取り組みとして、サイバーセキュリティリスクに関する協会顧問であり、FBIサイバー部門の元幹部であるJohn Riggi氏が、米国医療にリスクをもたらす可能性のある関連脅威に関して、FBI・CISA・保健福祉省と緊密に連携している、とする。