【子育て世代必見】教育資金と老後資金のバランス術！！

こんにちは。とおるです。
今回は、教育資金と老後資金のバランスに、ついて考えて行きます。

子育て世代の皆さんは、どちらも無視できない問題ですよね！

この記事を読めば、それぞれの資金の特徴と資金の作り方がしっかり理解できるようになりますので、最後まで読んでみて下さい。

それぞれの資金の特徴

まずは、それぞれの資金の特徴について簡単に整理してみました。

老後資金

準備期間
定年退職までの期間が主な準備期間となります。

目標額
夫婦で数千万円〜1億円程度が目安となります。「老後2,000万円問題」などという言葉があるようにそれなりの額が必要になることが予想されます。

リスク許容度
一般的に、教育資金よりも準備期間が長いため、一時的な値下がりなどに対する許容度が高い傾向にあります。

教育資金

準備期間
子供の成長に合わせて、段階的に準備する必要があります。

目標額
進路によって大きく異なりますが、数百万円〜数千万円程度が目安となります。
大学の学費が一番大きな額となります。
文系、理系、私立、国公立など進学先で必要額にも大きな差ができます。

リスク許容度
一般的に、老後資金よりもリスク許容度が低いと考えられます。
理由として、老後資金に比べ準備期間が短くなるからです。

リスク許容度が高いのはどっち？

どちらの資金も中心になるのは、貯蓄と積立となります。
では、教育資金と老後資金それぞれの違いは何だったでしょうか？

それは、資金を準備するまでに期間を長くとれるか否かでしたね。
準備期間を長くとれるということは、それだけリスクを許容できるということです。

リスク許容度とは、「どの程度のマイナスまでなら許せるか」の度合いと考えて頂ければと思います。

運用運用期間が長いとリスク許容度が高くなる理由はいくつかあります。

時間分散効果

運用期間が長いほど、様々な時期に投資することになり、結果的に時間分散効果が働きます。

例えば、毎月一定額を積み立てる投資方法では、株価が低い時には多くの株数を購入でき、株価が高い時には少ない株数を購入できます。
「毎月の100株」という株数ではなく、「毎月5,000円で買える株数」というような、定額で買い続けることで、「株価が高いときにたくさん買ってしまう」という「高値づかみ」を避けることが出来ます。

損失回復の可能性

運用期間が長ければ、一時的に損失が出ても、その後に回復する可能性が高まります。

株価は常に変動しますが、長期的には成長する傾向があります。運用期間が長ければ、一時的な下落を乗り越え、長期的な成長の恩恵を受けることができます。

複利効果

運用期間が長いほど、複利効果を最大限に活かすことができます。複利効果とは、投資で得た利益を再投資することで、利益が利益を生み、雪だるま式に資産が増えていく効果のことです。

運用期間が長ければ、複利効果によって資産が大きく成長する可能性が高まります。

教育資金と老後資金どちらがリスクに寛容か？

ここまで読んで頂いた方なら直ぐに分かるかと思いますが、教育資金は老後資金に比べ、準備期間が短い資金です。
よって、老後資金に比べ、リスク許容度が低くなります。
その場合、資金形成の中心は、元本割れの心配が少なく、すぐに手元に引き出せる現金貯蓄の割合を高くする必要があります。

具体例として

イメージとしては、500万円を目標とし、15年かけて準備する場合で、6割を現金貯蓄で作り、残りを積立NISAなどの投資で形成し、3％の利回りで運用できたとします。

現金貯蓄で300万円が貯まり、積立NISAは3％で運用できたので、260万円作ることができ、合計で560万円となり、60万円の余裕ができます。

一方で、運用がうまく行かなかった場合も考えてみましょう。
10年目まで順調に運用できて積立NISAは年利3%で運用でき、10年後には約160万円に成長しました。しかし11年目から5年間マイナス運用となり、利回りが－5%で推移した場合、約160万円あった資産は元本割れを起こし、約123万円になってしまいます。
よって、貯金の300万円と合計して423万円となり、目標としていた500万円に届かないということが起きてしまいます。

つまり、多くの資産を投資に回してしまうと、値下がりした時点で資金が必要なタイミングが来てしまった場合、これまでの貯金や投資に追加で資金が必要になってしまいます。

積立NISAで人気のS&P500やオールカントリーなども投資商品であることに変わりはありませんので、元本割れを起こす可能性は少なからずあります。
このようなリスクがあることを踏まえて、計画的にも資金作りを進めましょう。

老後資金はリスク許容性が高い

老後資金は教育資金に比べ、準備期間が長いため、リスク許容性が高い傾向にあります。
そのため、教育資金に比べ投資に回すお金を増やしたり、iDeCoなどの私的年金制度を活用するのも良いでしょう。

まとめ

今回は子育て世代の多くが悩む、教育資金と老後資金について考えてみました。

教育資金と老後資金は、準備期間やリスク許容度が異なるため、それぞれに適した方法で準備する必要があります。

• 教育資金は準備期間が割と短く、リスク許容度が低いので、貯蓄を中心に準備し、残りを積立NISAなどの投資で賄う

• 老後資金は準備期間が教育資金に比べ長　　　　く、リスク許容度が高いので、投資の割合を教育資金に比べ増やしても大丈夫！

• 積立NISAに加えiDeCoなどの私的年金制度も活用できる。

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