自転車通勤(通学)のハードル① 会社や学校の規則

いざ自転車通勤を始めようかと考えた時に最初に確認したほうがよいこと、それが就業規則や学校の規則の確認です。社会人のケースで説明しますが、学生の場合も同じような確認をするようにしましょう。

個人的には通勤手段まで会社にとやかく言われたくないという気持ちは多少ありますが、就業規則で自転車通勤を禁止しているケースを聞くことがあります。また自転車通勤は禁止と明言していなくても、自宅と公共機関の最寄り駅間は自転車の利用はOKだが、自宅から会社までのすべての行程を自転車通勤するのは運用上認めないという場合もあるでしょう。まずは就業規則に自転車通勤を禁止する項目がないか、規則がどの様に運用されているか、自転車通勤の前例があるかないかを確認しましょう。最近はむしろ自転車通勤を奨励する会社も出てきているとは思いますが、一般には会社にとって自転車通勤はあまり歓迎されないことが多いということは理解しておいて損はないです。

会社が自転車通勤を禁止したい理由として最初にあげられるのが安全面です。通勤中に事故にあった場合、私的な買い物などのために寄り道をするということがなく、自宅と会社を最短・経済的なルートで通勤している限り、通勤中の事故は労災として認められるのが大半だと思いますが、自転車通勤だと事故にあうリスクが増えてしまうためです。従業員の安全面を考慮して、労災がおきてしまって会社が金銭面を負担するのが嫌、従業員が入院など長期休業することになると仕事に影響が出るためそれを避けたい等様々な理由があると思います。就業規則を破ることはもちろんお勧めしませんので、禁止とかいてあるのに無視するということは絶対に避けましょう。

禁止と書いてあるけどあきらめきれない場合は人事担当者に相談してみましょう。私のケースでは自分で自転車事故の保険に加入する、事故にあった場合会社はその責任を負わない、という条件であれば自転車通勤を許すケースを聞いたことがあります。私は保険はどちらにせよ加入していますし、通勤中以外もしょっちゅう自転車に乗っていて、通勤中であろうがなかろうが事故のリスクは自分がとるというのはそれなりに納得できるかなと思っています。ただ単純に通勤のためだけに自転車を利用するというのではなく、通勤以外でも自転車にのる、ダイエットやストレス発散などプラスアルファを求めている人はそのように感じやすいかもしれません。人事担当からどの様な反応が返ってくるかはわかりませんが、一人で悩んでも何も進まないので相談してみましょう。

禁止と明言されていない場合でも人事に確認しておいたほうが良いです。禁止ではないけど、上記のように事故の場合は自己責任で対処してね等会社としての方針を細かく教えてくれたり、Ａ部署のＢさんが自転車通勤をしていてこのようにしているなど前例を教えてくれると思います。

いかがでしたか？就業規則なんて真面目に読んだことがないという人も多いと思いますが、まずは会社組織の一員として守るべき就業規則を確認するということを紹介してしまいました。禁止と書いてあって早くも夢が打ち砕かれたという人もいるかもしれませんが、避けては通れない道なのでありのままに一番初めにお伝えしました。自転車ならエネルギー・CO2排出の削減になるなど環境にとってもよいことだったりしますが、現在の日本の会社では自転車通勤は例外というか普通とは違う扱いを受けてしまう可能性が高いことを理解しましょう。自転車通勤じゃなきゃ絶対いやというのであれば、自転車通勤を認めてくれる会社に転職するしかないかもしれないですね。ある会社の従業員として働くというのはいろいろ制限される部分もあると割り切りが必要かもしれません。

次回は駐輪場所の確保について紹介したいと思います。