【総合旅行業務取扱管理者目線】 「外資系ホテル予約サイト」 に絶対料金を払い込まない理由

個人旅行でのホテル手配において、

私は、

「ホテルで直接支払う」ことが最優先

です。

"E●pedia"、"ag●da" といった外資系のホテル検索サイトを利用する場合、ホテルではなく、予約時にサイトで決済するほうが安いことが多いことにお気づきでしょうか。私でしたらそれ、絶対やりません。

なぜなら、

日本の旅行業法が適用されないから。

これ、通常稼働の時はいいのですけれど、
飛行機が欠航したとか、家族が急病のため旅行がキャンセルになった、などといった有事の際、本来なら返金されるだろうところで返金してもらえないなどのリスクを広げる要因となりえます。

旅行って、大きなお金が動くので、我が国では旅行業法、そして旅行業法に基づいた「標準旅行業約款​​」が定められています。旅行会社は、国が決めている「標準旅行業約款​​」より不利な条件を旅行者に突きつけることは、一切不可能なのです。

この旅行業法と標準旅行業約款、「総合旅行業務取扱管理者」試験で勉強させられるんですけど、結構、きちんとしています。
日本では旅行会社とか、安易な条件で設立は絶対できないし、お客さんも極端に不利にならないよう、ものすごく考えられています。

外国で、ここまでしっかりした法律が、旅行者のために設定されているか、自分はそこまで深く調べてないので定かじゃないのですが、外資系のサイトを見るに、おそらくここまでしっかりと法律が制定されている国、そうないんじゃいかと踏んでます。

法律が違えば、日本の常識は通用しない、となります。
実際、日本旅行業会（JATA）や全国旅行業会（ANTA）などに外資系のサイトから予約をした人などから相当数の苦情・相談などあるみたいですが、当然、相談されたところで、自分達にはどうにもしてあげられない、というのが現状だと聞きました。

こうした背景もあり、
自分は旅行会社にお金を払い込むのは、日本で認可＆登録された旅行会社のみ、と決めています。
こうした旅行会社は、サイトに必ず「観光庁長官登録旅行業第◯◯号」「●●県知事登録旅行業第○―○○○号」​​といった記載があります。

ちなみに、ホテルが自施設の部屋の予約を受けるのは「旅行業」の範疇ではございませんので、ホテルの公式サイトにこうした記載がなくても大丈夫です。
ただし、ホテルで、お部屋と、ホテルの送迎バス以外の、公共交通機関などを利用した交通手段とのセットプランを販売する、となった場合は「旅行業」の範疇となったりするんですけど、これについて話しだすとキリがないので、この辺にしときます。

以上、「外資系ホテル予約サイト」でホテルを予約する際の注意事項、お伝えしました。