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激変する社会の変化を会社巡りで察知はできない

初夏の兆しを感じる今日この頃。

街を歩くとやや緊張の面持ちをした就職面接へ向かうであろう若者に出くわす。

弊社でも先月から新卒採用の説明会が始まった。

今年は彼らに何を話そうかと考えることが私自身の脳へのリフレッシユにもつながるとても貴重な機会だ。

今年の説明会に向けて考えてみたことをここで述べたいと思う。

私が今の学生や若者に伝えたいことの基本は変わらない。

それは、会社は社会の入り口に過ぎないということだ。

10年以上前から拙著にも書いたし、セミナーなどの機会があれば、必ずと言ってよいほどこのテーマで話をしてきた。

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今でも変わらないと思うが、こと就職活動に関しては固定観念の塊のように学生当人も親御さんや関係者も良い会社に入って良い人生を送ることで頭を支配されている。

特に大企業志向はこの20年近くを見ても一向に崩れることはない。

必然的に就職が近づくと若者は会社巡りに奔走する。

会社の理念だとか雰囲気だとかをくまなく調べようとする。

先輩社員の話などから会社の全容を把握しようと躍起になる。

採用したい側も人事戦略と併せて巧みである。

会社をいかによく見せるかが勝負である。

だから、会社側は全容なんて学生たちに見せることはない。

考えてみてもらいたい。

このような会社訪問を繰り返しても、決して社会は見えてこない。

会社は社会の変化で変わっていくのが宿命である。

端的に言うと、不十分な要素は多々あるとしても、新聞を読んでいる方が社会の動きはまだわかる。

今、現役で働いている人たちが自社以外の社会が見えているか、わかっているか、と問えば、全体的には答えはノーである。

常に例外はあるが、社会の変化を現実と同じ温度で感じている人はとても少数である。

このような現実を踏まえると、会社巡りを繰り返せば繰り返すほど、視野が狭くなり、固定観念がますます強くなる。

「良い会社があるはずだ」

「良い会社を見つければ人生安泰だ」

こんな幻想は、とっくの昔から存在しないのである。

今、世間では高齢化問題が喧しい。

そして、この高齢化問題を真剣に考えると、どうも先行き不安にもなるし、気分が落ち込むのが今の論調だ。

関係する人々が頭を抱えている姿が容易に想像できる。

そんな中、光明はいくつかある。

ここで名著を紹介したい。

LIFE SHIFT~100年時代の人生戦略~」(東洋経済新報社)

である。

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興味のある方は是非読んでみてほしいが、私はこの本に昨年末に出会ってからはあらゆる機会で話題にし、皆に勧めている。これからもそうするつもりだ。

理由は簡単。

世界規模で今起こっている事、これから起こることをベースに、100年ライフをどう生きると良いかの示唆がふんだんに盛り込まれている。

高齢化先進国の日本に当てはめると、これがドンピシャリ。

日本人の全世代が学びになる本なのである。

学生は会社訪問するよりも、この本を熟読したうえで社会を眺め、考えることをぜひお勧めしたい。

今の社会がどうで、これからの社会がどうなるかが端的に凝縮されているのである。

実際、私が運営するブレインワークスの今後の主要事業のひとつであるシニアビジネスにおいても気づきが多い。

日本にはお元気なシニアがこれほど存在するのか…と驚く毎日である。

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そして、同時にこの方々の経験と財産を未来に紡ぐことの大切さは言うまでもない。

この貴重なビジネス資源を如何にイノベーションにつなげるか。

これが、日本の未来を創り、ひいては世界のお手本となるのは間違いないと確信している。

社会は激変しているし、これからもし続けるだろう。

そもそも、人間社会は太古の時代から変化、進化の連続である。

それらに加えて、今はそのスピードが加速度的になっている。

日本国内で見ても、ICT社会の本格的到来、新興国中心のグローバル化、シニア世代急増のマーケットの変化。

これだけ見ても、会社が適応するのは相当困難である。

特に大企業は巨大戦艦である。変化には疎いし、弱い。

今も創業100年を経た大企業も存亡の危機にある。

一方、中小企業は大企業に比べると木の葉のようである。

安定などほど遠い。

しかし、社会を考えてみるとわかるが、これから先、安定などどこにもない。

変化が加速するだけである。

私は自分がベンチャー、中小企業の世界で生きてきたから実感する。

大企業偏重の日本には未来はない。

1割2割でもベンチャーや中小企業に向かうべきだし、近い未来には、好奇心旺盛、チャレンジ精神旺盛な若者がこれからのグローバルつまり、ベトナムなどの新興国の現地の企業(日系企業ではなく)にダイレクトに就職する時代になってほしいと切に思っている。

(本記事は、ブログ「近藤昇の会社は社会の入り口だ」に、2017年5月9日に投稿したものです。)