いずれ、アフリカ経済論が普遍化する時代が来るのか

私事、アジア経済論担当の教員として糧を得ていますが、いずれその時代は終わって、アフリカ経済論になるのではないかと時々考えます。より具体的には、北アフリカを除く、サブサハラのアフリカです。人口動態から、2040年には人口4億人が視野に入るナイジェリアを筆頭に少なくともアフリカの存在感が格段に高まることにはなるのでしょう。

それは10年から20年経てばわかることでしょうが、ポスト令和時代は、まず中国経済論がそうであったように、アジア経済論からインド経済論が独立、次いで開発経済論や経済発展論からアフリカ経済論が独立するのではないかとみています。

アフリカへの関与に積極的な中国の方がその傾向がより早く強まるのかもしれませんし、現在開発経済学と言われる分野の軸足が南アジアや中南米からアフリカにシフトする流れは想像できます。

アフリカ諸国においては、ざっくり6対4でフランス語が実質公用語の国が英語が実質公用語の国より多くなります。ポルトガル語圏やスペイン語圏なども一部にありますが、潮流としてはフランス語の復活はあるかもしれません。英語だけでは、アフリカの半分が未開になってしまいます。

また、アフリカとの関連が深い、中東やインドのネットワーク、さらには中国のネットワークをアフリカで活かす動きも加速して、アフリカとのアクセスのよいロンドンに加えてパリが、アフリカビジネスの司令塔として台頭するかもしれません。

まずは治安、政治の安定が担保されることが前提ですが、持続可能なインフラ、食糧自給率を上げる緑の革命、人材開発面で、アジアのノウハウは、ふんだんにアフリカにインジェクションできそうです。

足元では、地域大国ナイジェリアでも、輸出は原油に依存しており、2016年に為替レートを変動相場制に移行するも、公定と市中の二重為替レートとなって、その統合を目途に通貨切り下げが続き、マクロ経済運営はまだまだ不安定に見えます。アフリカ諸国から、地中海を渡って欧州への密航を目指す動きも後をたたず、政治が不安定化している国は少なくありません。

アジアが超えてきた試練はアフリカにおいて相当程度長く続きそうですが、アジアのデジャヴで乗り切れそうな事も豊富にありそうです。さらにデジタル化でリープフロッグ現象が一番期待できる地域でもあります。

私自身も進化せねばならず、我々のご先祖様が誕生したアフリカの経済論を、意識しておきたいと考えています。