アメリカ側から見た東京裁判史観の虚妄 (祥伝社新書)を読んで

この本には、P.119に

キリスト教団体工作と「南京大虐殺」の宣伝

の項目があります。クリスチャンにとっては永遠の命をなくしてしまうような重要な情報が書かれている項目となります。

蛇のように賢く、鳩のように素直になりなさい。－マタイ10：16－

さて、本文を読んでいきましょう。
アメリカ共産党が内部穿孔工作の対象として重視したのは、労働組合だけではない。そもそも共産主義は、宗教、特にキリスト教を敵視するイデオロギーだ。このため共産党はキリスト教を敵視していたが、このことが世界有数のキリスト教国であるアメリカ国民の反感を買うことになつた。
そこでアメリカ共産党は一九二三年頃より、反宗教運動を一時的に中止し、反戦運動に興味を持つ自由主義的牧師に接近し、自由主義的、平和主義的、人道主義的関心を持つ牧帥たちを、ソ連防衛•階級闘争運動に利用しようとした。しかし、コミンテルンは、なかなかアメリカ共産党の言い分を認めず、反宗教運動の停止も認めようとしなかった。が、西側資本主義国の実態を深く知るにつれ、コミンテルンも態度を軟化させ、アメリカ共産党の「宗教攻撃一時停止政策」を受け入れるようになった。その一方で、一九二九年の大恐慌によって失業者が街に溢れるようになると、アメリカのプロテスタント宗派は、社会主義に共鳴し、労働争議や反戦平和運動に理解を示すようになった。
ー九三〇年、カナダ合同教会 (メソジスト教会が改称したもの )はトロント会議を開き、「イエス・キリストの教えの適用は資本主義制度の終焉を意味する、というのがわれわれの信念である」という言葉を含む宣言を発表している。大恐慌がもたらした惨状がすぐに資本主義の廃止に結びつく発想は、今日のわれわれからは短絡に思えるかもしれないが、第一次大戦後の生産力の発展を目の当りにし、永遠の繁栄が疑われもしなかった「二〇年代」のあとゆえに、衝撃は大きかったのである。現在に比べれぱ社会福祉も、国家による経済活動への介入も非常に少なかったこの時点で、あまりにも極端な経済的不平等、民衆の生活の悲惨さの解決は、急進主義にとって焦眉の急だった。 (中野利子著『外交官 E･H･ノーマン』新潮文庫)
そこで一九三三年、アメリカ共産党は「フラクション部」に「教会委員会」を設置し、プロテスタント宗派に対して「内部穿孔工作」を強化したところ、急速に影響力が拡大することになった。
プロテスタント宗派全体を取りまとめるアメリカ共産党のフロント団体は「国民平和会議」 という。その目的は、失業者や高齢者の救済、黒人に対する支援、農地改良とスラム街の改善などで、約四二のプロテスタント団体が加盟した。その中心団体は、「産業民主化のためのキリスト教会連盟」で、実にニニ教派、三〇〇〇万人に影響を与えたという。
また、アメリカ共産党は、同じくプロテスタント系の青少年団体「 Y M C A」と「 Y W C A」に対する工作も重視した。具体的には、アメリカ共産党のフロント団体「アメリカ学生ユニオン」や「アメリカ青年会議」などを通じて、反戦平和運動への参加を呼びかけ、確実に巻き込んでいったのだ。その影響は、絶大であった。
何しろキリスト教の信仰がまだまだ強く、日曜日には家族揃って礼拝に行く時代だ。教会に行った際に、牧師や教会の指導者たちが失業者救済や反戦平和の名のもとに、社会主義を語り、アメリカ共産党主導の「反戦平和」集会への参加を呼びかけるようになったのだ。
特にー九三七年の日中戦争以降、アメリカ共産党はプロテスタント各派を通じて、「残虐な日本軍によって殺される中国の子供を救おう」という募金活動を展開、瞬く間に「残虐な日本軍と、可哀想な中国人」というイメージが広がってしまった。ちなみに、 Y M C A執行部の一人であり、アメリカ共産党のシンパとして当時から知られていたのが、ジョージ・フィッチである。　彼は、ー九三七年十二月の南京攻略戦時、日中両軍の戦闘による被害から一般市民を保護するため設置された「南京安全区国際委員会」の一員であり、その後「南京大虐殺」を宣伝した主要メンパーだ。
貝体的には、ー九三八年二月末、「南京大虐殺」の模様を撮影したとされるフィルム(マギー・フィルム )を持つて南京を脱出し、アメリカ各地のプロテスタント系の会合にて、このフィルムの上映を行ない、「南京大虐殺」を宣伝した。またフィッチは、いわゆる南京虐殺の証拠と言われている証言本『戦争とは何か』の共著者の一人であり、東京裁判に対して、「南京虐殺があった」とする口述書を提出した人物だ。なお、プロテスタントと異なり、ローマ・カトリック宗派は明確に反共を掲げていて、アメリカ共産党の影響下に入ることはなかった。

なぜ 数百もの団体が、反日宣伝を行なったのか

ここで注意してほしいのは、アメリカ共産党は、内部穿孔工作で労働組合やキリスト教団体を次々と乗つ取っていったが、それは、労働組合員やキリスト教団体に所属する聖職者たちを「共産党員」にしたわけではない、ということだ。
アメリカ共産党は、あくまでソ連防衛のためにアメリカを利用しようとしているわけであり、そのために自由主義団体や平和団体、労働組合を利用しようとしたに過ぎない。アメリカのエドガー・フーヴァー F B I長官は、共産主義運動に関与する人物を、次の五つに分類している (佐々木太郎「革命のインテリジェンス」勁草書房 )。
「公然の党員」
「非公然の党員」
「同伴者」
「機会主義者」
「デュ—プス」
「同伴者」とは、共産党が示した待定の問題についての対応や解決策への強い共感から、共産党のための活動をする非共産党員だ。
「機 会主義者」とは、選挙での票や賄賂といった個人的な利益のため、一時的に共産主義者たちと協力する人たちだ。最後の「デュープス」は、日本語で言えば、間抜け、 騙されやすい人々という意味だ。明確な意思を持って共産党のために活動をする人々ではなく、ソ連やコミンテルンにょって運営される政党やフロント組織が訴える普遍的な“正義 "に対して情緒的な共感を抱き、知らず知らずのうちに共産党に利用されている人々のことを指す。このようにアメリカ共産党は、労働組合や宗教団体の中に「同伴者」や「機会主義者」、そして「デュープス」を作ることで、その団体をコントロールしようとしたのである。そして、このような団体操縦法を駆使するがゆえに、共産党員がけっして多くなくても、その影響は極めて大きくなることになる。言い換えれば、こうした手法をとるがゆえに、共産党員だけが敵だと思い込むと、見事にしてやられることになるし、実際にアメリ力の労働組合も、キリスト教団体も、見事に乗つ取られてしまったわけだ。日本外務省が作成した「米国共産党調書』によれぱ、ー九三九年の段階で、この内部穿孔工作によって数百もの団体がアメリカ共産党の影響下に入っていた。そして、これら労働組合、キリスト教団体、人権団体、学生団体、平和人道団体などが、構成員の大半は共産党員ではなかったにもかかわらず、コミンテルン、アメリカ共産党の指示のもと、ルーズヴェルト民主党政権を支持しつつ、反日親ソ親中の宣伝活動をアメリカ各地で繰り広げたのだ。その結果、アメリカの対日世論は急速に悪化していった。

本文からの引用はこれで終わります。
1937年カトリックのローマ法王は
「日本の行動は、侵略ではない。日本は中国（支那）を守ろうとしているのである。日本は共産主義を排除するために戦っている。共産主義が存在する限り、全世界のカトリック教会、信徒は、遠慮なく日本軍に協力せよ」と語りました。
フランス人のジャキノ神父は、1937年8月に
「私の永い支那生活中、今度くらい日本軍が正義の軍であることを痛感した
ことはありません。」と東京日々新聞に語り、1938年10月には朝日新聞に「正義の日本軍の庇護を千秋の思いで待っていました」
「日本軍が来ればもう大丈夫です」
「日本軍の軍規風紀の立派なことには漢口市民は皆感謝を捧げています　」と語っています。
そんなカトリックですが、戦後、共産主義者の計画的な侵入工作が行われています。