株：４月５日 急落は午前３時スタート。 原油価格急騰。
このnoteは素人の妄想の垂れ流しであり、特定の商品の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではなく、特定銘柄および株式市場全般の推奨や株価動向の上昇または下落を示唆するものでもなく、将来の運用成果または投資収益を示唆あるいは保証するものでもない。
最終的な投資決定は読者ご自身で判断するやん。
この記事にそそのかされて売買しないやん、せんきゅー。
ビックリしましたよ
夜中にちょっと目が覚めた時にいつもスマホでNVIDIAの株価をチェックするんですが今朝の４時過ぎにおにぎりが転げ落ちるような見事な下り坂。
NYの午後２時は日本の午前３時
これは何かあったなと日経の先物を見たらNVIDIA以上の急坂。
FRBが利下げに否定的な意見とか、ISMをよく見れば給料が上がっているとかもあるでしょうが、今回の引き金は中東危機。
FRBやISM、そしてパウエル講演はすでに日本時間４月３日の夜から４日の朝にかけて反応が見られた。
午後９時 ADP雇用統計で予想以上に雇用者増
→ドル買い、アメリカ株売り
午後１１時 ISM非製造業景況指数は予想に反し低下
→ドル売り、アメリカ株買い
パウエル講演を待って少し下げたがハトっぽい講演で再び上昇。
ハトっぽいというのはアメリカ人投資家のライブをYoutubeでみていたのですが、パウエル講演を聞いてコメント欄がハトハトハトとハトに受け取った人が多かったため。
４月４日は台湾の地震の影響は半導体関連に大きくないという報道で少し上げて始まり、しかし、金曜に雇用統計があるのでやや弱気に進んでいた。
そこに、『米中央情報局（CIA）はイスラエルに対し、シリアのイラン領事館を破壊し、数十人のイラン高官や将兵を殺害したイスラエルによる空爆への報復として、イランが48時間以内に大規模な軍事作戦を開始する可能性があると警告した』と言う報道から原油価格が急騰。
見事に株価と原油価格がシンクロしている。
『アメリカは、ダマスカスでの致命的な攻撃が、イラクとシリアにおけるイランの支援を受けた民兵によるアメリカ軍への新たな攻撃の引き金になることを懸念している、とアメリカ空軍の中東担当最高司令官であるアレクサス・グリンケウィッチ中将は語った。イランの外交官事務所を攻撃することで、イスラエルの明らかなエスカレートは、ハマスに対する壊滅的な6ヶ月間の戦争が中東地域全体、そしてそれ以上に波及するのではないかという懸念を抱かせた』
日米の株式は？
もともと直近の３か月で急上昇していたので年金のリバランスが入るし、ファンドも銘柄入れ替えしたり、４月１５日のアメリカの確定申告のための清算などが予定されていたし、それに加えて水星逆行も４月２日から始まってボラが大きくなる傾向にもあった。
日本の場合は日銀の短観が悪かったのが痛い。
しまむらの好決算でも全体的に良くても『賃金の上昇で利益率が減少』が見られて株価は８％も下落という厳しい結果。
日本株がその高値に見合うかどうか厳しい目で見られているというのもある。
しばらくは安静にしておいた方が良さそう。
水星逆行が終わる４月２５日までは慎重に慎重に行きたい。
上昇するのは時間がかかっても落ちるのは１瞬ですからね。
個人的に気にしていた２８日線で昨日は止まっていたのに今日の『有事』で一気に下に抜けてしまった。
パラボリックは陰転して、前回陰転していた３月１１～１５日のレンジに入ってきましたからね。
前回は６日で陽転しましたが、今回は１０日くらいかかるんじゃないかと見ている。
高いところから１９００くらい下げているのだが、ボリンジャーの下のラインまで落ちてもおかしくない。
４月の最悪は３８２００円付近まで考える。
今後は４０８００を上値抵抗線として３７０００～４０５００円の間で推移するのではないか？
Vixも今年最も高くなってきた。
アメリカの株価は、岡崎氏が仰っていたように、もしも利下げをしなければ株価が下がって利下げをしなければいけない状況を作りだすというシナリオがありそうな感じになってきた。
そもそも株価だけをみたら利下げなんて考えられない。
それなのに強い経済指標が出るたびに、市場は『利下げが遠のく（泣）』とか言って株価を下げようとする。
つまり市場は株価を下げたいんですよ。
今年に入ってからのS＆P５００の見事なダイバージェンスはそういう事のあらわれなんでしょう？
市場の空気を読むテクニカルが下げたいってゆーてる。
原油価格の上昇は始まっていたのでもっと危機感をもつべきだった
石油価格上昇の要因と今後の見通し（４月４日の記事）
石油価格が今夏さらに10％上昇する可能性があり、その背景には以下の要因が複合的に作用しています。
1. 需要増加
世界経済成長の改善により、石油需要が世界的に高まっている。
特に夏場の自動車運転需要増加は、石油需要をさらに押し上げる要因となる。
2. 供給制限
OPEC+による220万バレル/日の減産が継続している。
ウクライナ情勢によるロシアの精製能力低下が、供給量減少に拍車をかけている。
3. 在庫不足
OPECによる減産の影響で、石油在庫が十分な水準に達していない。
在庫不足は、価格上昇をさらに加速させる要因となる。
4. 地政学的リスク
ウクライナ情勢やロシア情勢の悪化により、石油市場に不安定感が漂っている。
地政学的リスクの高まりは、供給不安やリスクプレミアムの増加を招き、価格上昇につながる。
5.金利引き下げがなぜエネルギー価格上昇につながるのか？
主要中央銀行による金利引き下げ観測が、夏場のエネルギー価格をさらに押し上げる可能性があると指摘しています。
金利が下がると、企業や個人の融資がしやすくなり、投資や消費活動が活発化します。
景気活動が活発化すると、石油などの需要が増加し、価格が上昇する傾向にあります。
今回のケースでは、景気回復に伴う需要増に加え、金利引き下げ観測によるさらなる需要喚起が懸念されているのです。
これらの要因を踏まえ、バンク・オブ・アメリカは、ブレント原油とWTI原油の今年平均価格はそれぞれ86ドルと81ドルになると予測しています。さらに、夏にはそれぞれ95ドル前後まで上昇する可能性があるとしています。
まとめ
石油価格は、需要増加、供給制限、在庫不足、地政学的リスクなどの複合的な要因により上昇している。
今夏には、これらの要因がさらに強まり、石油価格は10％上昇する可能性がある。
今後の石油価格の動向は、世界経済の成長状況、OPEC+の減産政策、地政学的リスクの推移などによって左右される。
石油市場のサマリーと今後の見通し ４月１日の記事
供給制限による上昇圧力
OPEC+による減産延長: OPEC+は6月まで減産を延長することを決定しました。これにより、夏場の需要ピーク期に流通する石油の量が制限されます。
ロシア精製所へのドローン攻撃: ウクライナからのドローン攻撃により、ロシアのいくつかの精製所が被害を受けました。精製所は原油をガソリンやディーゼルなどの燃料に変換する上で不可欠な施設です。今回の攻撃により、輸出できる燃料の量がさらに制限されました。
アメリカの原油生産減少: 世界有数の石油生産国であるアメリカで、1月の原油生産量が12月と比べて減少しました。この減少により、世界全体の石油供給量はさらに逼迫しています。
需要回復の可能性
中国製造業の回復: 中国の製造業PMIが3月に上昇し、6ヶ月ぶりの拡大となりました。これは、中国の石油需要が今後増加する可能性を示唆しています。石油は産業活動にとって重要な燃料です。
需給逼迫がもたらす影響
供給が減少し、需要が増加すれば、石油を巡る競争が激化し、価格上昇につながる可能性があります。
現在の市況と今後の見通し
需給の状況を考えると、石油価格は上昇基調にあります。
OPEC+の減産延長やロシア情勢などの要因により、供給が逼迫しています。
中国の経済回復などにより、需要が増加する可能性があります。
需給逼迫と需要回復の兆しに、市場は強気の見通しを示しています。
最後に
石油取引を行う際には、リスク許容度と投資目的を慎重に検討することが重要です。
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